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局所止血材の医療ニーズ・課題と効果的な使用法

局所止血材の医療ニーズ・課題と効果的な使用法

オンライン 開催

開催日

  • 2022年6月10日(金) 10時00分 16時45分

プログラム

第1部 腹腔鏡下手術におけるトラブルシューティング

(2022年6月10日 10:00〜11:30)

 腹腔鏡下手術は各領域で標準術式となったが、開腹手術に比べて出血の対処が困難な場合があり、止血法の習得と工夫が特に重要である。
 本講演では、腹腔鏡下手術における出血の対処法と局所止血剤の使用法を中心に、ボリュームセンターの内視鏡外科医がどのように対処しているかを解説する。

  • 出血の予防と対処法
  • 止血法の実際
  • 局所止血材の種類と使用法
  • 体液漏れの予防と対処法
  • 質疑応答

第2部 脳神経外科での局所止血材の効果的な使い方

(2022年6月10日 12:15〜13:45)

 脳神経外科手術においては、術後出血は特に大きな合併症です。一言に出血と言っても、その原因は多岐に及んでいます。
 本講演においては、脳外科手術における実際の手術操作をvideoでご覧いただき、手術における止血方法と、止血材をどのように使用しているかをお示ししたいと思います。

  1. 脳神経疾患の色々
  2. 基本的な解剖
  3. 実際の手術と止血操作 (手術手技VIDEO)
    • 脳腫瘍
    • 血管障害
    • 外傷
    • その他
  4. 現在使用している製品の利点、欠点
    • 質疑応答

第3部 心臓血管外科手術での局所止血材の効果的な使用法

(2022年6月10日 14:00〜15:30)

 心臓血管外科手術では、主な手術手技が血管吻合や心臓切開、縫合といった非常に繊細かつ血液が豊富な臓器への手技であるため、確実な止血を得ることは重要で手術成績や臨床成績に大きな影響を与える。心臓血管外科手術において使用される局所止血材の概要とその臨床上効果的な使用法、使用上の注意点などについて解説、紹介する。

  1. 心臓血管外科手術と概要
  2. 心臓血管外科手術における出血の機序と止血の意義
  3. 心臓血管外科手術における局所止血材使用と臨床背景、効果的な使用法
  4. 心臓血管外科手術における局所止血材使用上の注意点と合併症
  5. 今後期待される理想的な局所止血材と開発の展望
    • 質疑応答

第4部 婦人科鏡視下手術での吸収性局所止血剤の効果的な使用法

(2022年6月10日 15:45〜16:45)

 婦人科ではほとんどの手術が鏡視下手術 (腹腔鏡・ロボット) になりつつあります。鏡視下手術の特徴は拡大視効果により開腹手術と比べ出血が少なく、術後癒着も少ないことが特徴とされています。その特徴を効果的にするために十分な止血を行ったうえでの癒着防止剤しようがトレンドとなっています。
 本講演では鏡視下手術における具体的な止血剤の使用方法とそのポイント、癒着防止剤併用の実際などを紹介します。

  1. 鏡視下手術で使用するデンプン由来吸収性局所止血材
  2. 鏡視下手術で使用する酸化再生セルロースパウダー吸収性局所止血材
  3. 妊孕能温存腹腔鏡手術での吸収性局所止血材の実際
  4. 良性子宮疾患に対する鏡視下手術 (腹腔鏡・ロボット) 子宮全摘での吸収性局所止血材の実際
  5. 子宮悪性腫瘍に対する鏡視下手術 (腹腔鏡・ロボット) 子宮悪性腫瘍手術 (骨盤リンパ節郭清を含む) での吸収性局所止血材の実際
    • 質疑応答

講師

  • 佐々木 章
    岩手医科大学 医学部 外科学講座
    教授
  • 稲次 基希
    東京医科歯科大学医学部附属病院 診療科 脳・神経・精神診療部門 脳神経外科
    講師
  • 古川 博史
    東京女子医科大学附属足立医療センター 心臓血管外科
    准教授
  • 太田 啓明
    川崎医科大学 婦人科 腫瘍学教室
    准教授

主催

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1名様
: 60,000円 (税別) / 66,000円 (税込)
複数名
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  • 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 55,000円(税別) / 60,500円(税込) で受講いただけます。
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 60,000円(税別) / 66,000円(税込)
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  • 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院、短期大学、附属病院、高等専門学校および各種学校の教員、生徒
  • 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
  • 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
  • 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方

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本セミナーは終了いたしました。

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