脱炭素 (カーボンニュートラル) の流れは世界中で加速しつつあり、またロシアによるウクライナ侵攻に端を発するエネルギー危機によって、再生可能エネルギー (再エネ) への投資や開発がますます注目されている。
　日本では再エネ大量導入の際の電力の安定供給のために蓄電池が必要不可欠と言われているが、実は国際議論では「エネルギー貯蔵は最初に取るべき選択肢ではない」とされていることは日本で殆ど知られていない。もちろん、蓄電池や水素貯蔵などのエネルギー貯蔵技術は将来の再エネ超大量導入時代に必要となるが、現在国際的に盛んに議論されているキーワードは「柔軟性」や「セクターカップリング」であり、その位置付けを見誤ると、世界の潮流と逆行したガラパゴス技術を再生産してしまうことにもなりかねない。
　本講演では、国際動向の中でエネルギー貯蔵の役割を再確認し、研究開発や投資にあたっての合理的意思決定の方法論を探る。

1. 脱炭素と再生可能エネルギーの国際議論
   1. 各種国際機関における議論
   2. 日本における議論
   3. 世界と日本の議論の乖離
   4. なぜ世界では脱炭素が進むのか?
   5. なぜ脱炭素の主役は再生可能エネルギーなのか?
2. 柔軟性とセクターカップリング
   1. 再生可能エネルギー超大量導入時代と電力の安定供給
   2. 再生可能エネルギー大量導入の6段階
   3. 「バックアップ電源」の時代から「柔軟性」の時代へ
   4. セクターカップリングの文脈としての熱貯蔵と電気自動車
      1. エネルギーシステム統合とセクターカップリング
      2. 電化 (エレクトリフィケーション) とセクターカップリング
      3. 熱供給システムと熱貯蔵
      4. 電力システムから見た電気自動車 (V2G)
3. エネルギー貯蔵の役割と位置付け
   1. 各種エネルギー貯蔵の種類と特徴
      1. 温水貯蔵
      2. 揚水発電
      3. 蓄電池
      4. 水素貯蔵
      5. その他
   2. エネルギー貯蔵は何のためにあるのか? (再エネ対策編)
   3. エネルギー貯蔵は何のためにあるのか? (電力市場取引編)
4. 科学的意思決定手法としての費用便益分析
   1. エネルギー貯蔵の便益
   2. 意思決定の科学的手法
      1. 費用便益分析 (CBA: Cost Benefit Analysis)
      2. 規制影響評価 (RIA: Regulatory Impact Analysis)
      3. 根拠に基づく政策決定 (EBPM: Evidence – Based Policy Making)
   3. リスクマネジメントと費用便益分析
      1. 地産地消とエネルギー貯蔵
      2. 災害対策とエネルギー貯蔵
      3. エネルギーシステムのレジリエンス向上とエネルギー貯蔵
5. まとめ