技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー
技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー
(2021年3月11日 10:30〜12:00)
知的財産に代表される無形資産は今や会社資産の多くを占め、経営資源として資産活用することは今後ますます重要になると考えられる。しかし、知的財産は目に見えないモノであるが故、経営層等は総論で重要性を理解されているものの、各論で事業経営に活用しきれていないのではないか。また、知的財産の重要性を単に説くだけでは、経営層自らが知的財産を事業経営に真に活かすことへはつながらない。
そこで、知的財産活動の考え方の共有から始め、経営層等とのダイレクトコミュニケーション、そしてそれらを仕掛ける知的財産部門自体のレベルアップについて、課題提起と試行錯誤しながら進めている当社知財啓蒙の取り組みを紹介する。このセミナーにご参加の皆様との情報交換のきっかけになれば幸甚です。
(2021年3月11日 13:00〜14:30)
戦略的知的財産活動が知られて久しいが、企業での知的財産活動を単なる知的財産権の取得・管理業務では無く、研究戦略、事業戦略、経営戦略と結びついた戦略的知的財産活動とするには、それに対応した組織と人材が必要となる。
本講演では、化学系企業における知的財産部門の組織構成と、研究開発部門および事業部門との知的財産業務での役割について詳説し、企業の戦略的知的財産活動において必要な連携関係の構築と、その実行を考えた際にそれぞれの部門の人材に求められる機能と、それを満たすための人材育成とについて、大手および中堅化学メーカーでの演者の経験を基に講演する。
(2021年3月11日 14:45〜16:45)
知的財産の経営上の貢献は大きなものがあるが、知的財産を産み出し、保護し、活用し、第三者の攻撃から防御するためには、知的財産部門に限らず会社全体として知的財産についての正しい理解が必要である。
本講座では、全社的な意識の醸成と併せて、経営者の役割と教育方法、知的財産を生み出す研究開発部門の役割と教育方法、保護活用し管理する知財部門の役割と担当者の育成方法および弁護士、弁理士などとの連携方法などについてキヤノンの事例を交えて話す。
日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。
| 開始日時 | 会場 | 開催方法 | |
|---|---|---|---|
| 2026/12/3 | 生成AIを活用した発明の創出・発掘とその進め方 | オンライン | |
| 2026/12/4 | 開放特許を活用した新製品開発の進め方とコスト削減、ライセンス契約のポイント | オンライン | |
| 2026/12/4 | 海外文献・特許を読み解くための生成AI活用のポイント | オンライン | |
| 2026/12/7 | 簡便化、抜け防止の観点をふまえたGMP SOP/製造指図記録書の形式・作成方法 | オンライン | |
| 2026/12/8 | 先使用権の成立要件、証拠確保と活用のポイント | オンライン | |
| 2026/12/9 | 特許調査の精度を高めるポイントとパテントクリアランス調査 | オンライン | |
| 2026/12/9 | 知財業務における生成AIの活用法と選び方、使い分けのポイント | オンライン | |
| 2026/12/14 | IPランドスケープを活用した新規事業・R&Dテーマ探索と評価の進め方 | オンライン | |
| 2026/12/14 | 生成AIを活用した発明の創出・発掘とその進め方 | オンライン | |
| 2026/12/15 | 海外文献・特許を読み解くための生成AI活用のポイント | オンライン | |
| 2026/12/16 | 暗黙知としての開発技術・実験の考え方とその可視化、技術継承の方法 | オンライン | |
| 2026/12/17 | 先使用権の成立要件、証拠確保と活用のポイント | オンライン | |
| 2026/12/18 | 基礎から学ぶ化学物質法規制のポイント | オンライン | |
| 2026/12/18 | 特許調査の精度を高めるポイントとパテントクリアランス調査 | オンライン | |
| 2027/1/6 | IPランドスケープを活用した新規事業・R&Dテーマ探索と評価の進め方 | オンライン |
| 発行年月 | |
|---|---|
| 2012/3/15 | 車載用電池 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/3/10 | 中堅電子部品12社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/3/5 | 育毛剤・発毛剤 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/2/29 | 造船・重機6社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/2/25 | フォトレジスト 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/2/25 | 断熱材 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/1/30 | 省エネ住宅 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/1/25 | 火災警報器 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/1/25 | 炭素繊維大手3社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/1/20 | 燃料電池【2012年版】 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/1/20 | LED照明 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/1/15 | 免震・制震・耐震技術 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/1/15 | 光学フィルム 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/1/10 | 放電加工機 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/12/10 | 製薬大手5社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/12/10 | 計測機器関連18社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/12/5 | 住友電気工業 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/12/1 | 建設大手9社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/11/30 | NTTグループ8社 (NTTを除く) 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/11/25 | アクリル酸エステル 技術開発実態分析調査報告書 |