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再生医療に向けた足場材料の役割と作製方法

再生医療に向けた足場材料の役割と作製方法

東京都 開催 会場 開催

概要

本セミナーでは、細胞足場材料について基礎から解説し、構造制御技術や複合化技術、生体親和性の向上方法などの例を挙げながら組織再生に相応しい足場材料およびその製造方法について解説いたします。

開催日

  • 2018年6月28日(木) 13時30分 16時30分

受講対象者

  • 再生医療の材料の研究開発に関わる方

修得知識

  • 再生医療に用いられる足場材料の役割と必要条件
  • 再生医療に用いられる足場材料の技術動向と展開
  • 足場材料の構造制御技術や複合化技術、生体親和性の向上方法
  • 組織再生に適した足場材料と製造方法

プログラム

 再生医療において、足場材料は細胞を三次元的に分布させ、特定の形状を賦与しつつ、再生のためのスペースを提供するための支持体として重要な役割を果たしている。また、足場材料は、細胞の接着、増殖から基質産生へ向かうように細胞の分化を制御できること、高い生体親和性、機械強度など、実に様々な性質が要求される。加えて、理想的な組織再生を行うためには、増殖した細胞と産生された細胞外マトリックスが組織化し、新しい生体組織が形成される段階で多孔質材料は新しい組織に置換されることが望ましい。そのために生体吸収性高分子の足場材料はよく用いられている。
 本セミナーでは、再生医療に用いられる足場材料の役割と必要条件をレビューしながら、最近の進歩と今後の展開も合わせて紹介する。特に、足場材料の構造制御技術や複合化技術、生体親和性の向上方法などの例を挙げながら、組織再生に相応しい足場材料およびその製造方法について述べる。
 本セミナーでは、再生医療の足場材料の研究開発に関する最先端の成果を紹介する。

  1. 再生医療における足場材料の役割
    1. 再生医療の現状
    2. 再生医療の要素技術
    3. 細胞を取り囲む微小環境
    4. 足場材料の役割
  2. 足場材料の必要条件
    1. 足場材料の種類
    2. 足場材料の必要条件
    3. 細胞の機能制御
    4. 幹細胞の分化制御
    5. 生体適合性
    6. 生体吸収性
    7. 力学強度
    8. 足場材料の機能評価
  3. 足場材料の現状
    1. 足場材料に用いられる生体材料
    2. 生体吸収性合成高分子の足場材料
    3. 天然高分子の足場材料
    4. 細胞外マトリックス足場材料
    5. 自家足場材料
    6. 複合足場材料
    7. 階層構造の足場材料
    8. パターン化構造の足場材料
  4. 足場材料の作製技術
    1. ポローゲンリーチング法
    2. 相分離法
    3. 乳濁液凍結乾燥法
    4. 繊維融着法
    5. 三次元プリンティング法
    6. 氷微粒子法
    7. 生体模倣型マトリックス材料の作製法
    8. 自家足場材料の作製法
    9. 複合多孔質材料の作製法
  5. 足場材料の再生医療への応用
    1. 軟骨再生
    2. 骨再生
    3. 骨・軟骨再生
    4. 皮膚再生
    5. 筋肉再生
    6. 心臓再生
    7. 肝臓再生
    8. 肺再生
  6. 今後の展望

講師

  • 陳 国平
    国立研究開発法人 物質・材料研究機構 高分子・バイオ材料研究センター 生体組織再生材料グループ
    グループリーダー

会場

ちよだプラットフォームスクウェア

503会議室

東京都 千代田区 神田錦町3-21
ちよだプラットフォームスクウェアの地図

主催

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お問い合わせ

本セミナーに関するお問い合わせは tech-seminar.jpのお問い合わせからお願いいたします。
(主催者への直接のお問い合わせはご遠慮くださいませ。)

受講料

1名様
: 44,444円 (税別) / 48,000円 (税込)
複数名
: 19,907円 (税別) / 21,500円 (税込) (案内をご希望の場合に限ります)

案内割引・複数名同時申込割引について

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また、2名以上同時申込で全員案内登録をしていただいた場合、2名様目以降は半額 (税込 21,500円)となります。

  • Eメール案内を希望する方
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 39,815円(税別) / 43,000円(税込)
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    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 133,333円(税別) / 144,000円(税込)

アカデミック割引

  • 1名様あたり 23,148円(税別) / 25,000円(税込)

学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院の教員、学生に限ります。

本セミナーは終了いたしました。

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