技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー

継続的改善に結びつく品質マネジメントの運用と是正・予防 (CAPA) システム導入のポイント

継続的改善に結びつく品質マネジメントの運用と是正・予防 (CAPA) システム導入のポイント

~入門コース~
東京都 開催 会場 開催

概要

本セミナーでは、製薬における継続的改善に結びつく是正・予防 (CAPA) システム導入のポイントをわかり易く解説します。

開催日

  • 2014年6月30日(月) 10時30分 16時30分

修得知識

  • レギュレーション (施行通知及びICH-Q9) が求める品質リスク運営及び活用方法
  • 品質リスクマネジメントシステム導入に必要な要件
  • 運用事例で品質リスクマネジメントシステムの実際
  • CAPA運用に必要な考え方とシステム構築のポイント
  • 医薬品品質システムにおけるCAPAの位置付け
  • 効果的な是正処置・予防処置の運用のポイント
  • CAPA事例でシステム運用の実際

プログラム

 PIC/Sへの加盟の影響を受け、最近ではFDA・EU査察だけでなく国内の適合性調査でも品質システムの構築状況に加え品質リスクマネジメントの運用、是正・予防 (CAPA) 、製品品質照査、継続的改善への取り組み状況を質問されることが多くなってきた。このような状況をふまえ、初級コースとして継続的改善に結びつく是正・予防 (CAPA) システム導入のポイントをわかり易く解説します。

  1. 第1部 品質リスクマネジメントの運用のポイント
    1. 品質リスクマネジメント活用に係る “GMP省令施行通知の改正” のポイント
      • PIC/S-GMPガイドやICH-Qトリオをどのように取り込んだのか?
      • 品質リスクマネジメントに関するGMP事例のポイント
    2. 医薬品企業を取巻くリスク環境とその事例
      • どのようなリスクに曝されているのか?
      • モニター事例にもとずくリスク事例
      • 製造環境に係るリスク事例 (原薬、製剤、包装、微生物汚染、逸脱)
    3. 品質リスクマネジメントの取り組み方のポイント
      • 品質リスクマネジメントの体系
      • リスクの評価方法のポイント (危害抽出/発生確率/検出性を踏まえた評価指標)
    4. 品質リスクマネジメント事例 (破瓶によるガラス片の飛散によるアンプルへ混入)
    5. PTP包装における適格性評価のリスク評価事例
    6. 逸脱におけるリスク評価事例
  2. 第2部 是正・予防 (CAPA) システム導入のポイント
    1. 是正・予防 (CAPA) の基本事項
      • 是正・予防 (CAPA) が国内外の査察で、何故、重視されるのか、その背景
      • 是正・予防 (CAPA) 運用に必要な考え方と運用上 (ISO 9001に学ぶ)
    2. 品質システム及び製品品質の改善に繋がる是正・予防 (CAPA)
      • 是正・予防 (CAPA) 運用対象の情報源
      • 是正・予防 (CAPA) 運営組織と手順
      • マネジメントレビューのインプットとしての是正・予防 (CAPA) の実施状況
      • 継続的改善に繋がるスパイラルフロー (P→D→C→A)
    3. 果的な是正処置・予防処置
      • 是正処置の考え方と実施
      • 原因の究明 (原因の特定) の仕方
      • 不適合処置 (修正) 、是正処置、予防処置の違い
      • 品質システムの継続的改善に結び付く是正・予防処置
    4. CAPA及び関連したSOPフォーマットと記載事例
      • 変更管理手順書
      • 逸脱管理手順書
      • 是正措置管理表
      • 予防措置管理表
      • 品質リスクマネジメントを考慮した逸脱報告書
    • 質疑応答・名刺交換

講師

  • 若山 義兼
    高槻医薬品GMP/食品ISOリサーチ
    代表

会場

品川区立総合区民会館 きゅりあん

5F 第1講習室

東京都 品川区 東大井5丁目18-1
品川区立総合区民会館 きゅりあんの地図

主催

お支払い方法、キャンセルの可否は、必ずお申し込み前にご確認をお願いいたします。

お問い合わせ

本セミナーに関するお問い合わせは tech-seminar.jpのお問い合わせからお願いいたします。
(主催者への直接のお問い合わせはご遠慮くださいませ。)

受講料

1名様
: 42,750円 (税別) / 46,170円 (税込)
複数名
: 22,500円 (税別) / 24,300円 (税込)

複数名同時受講の割引特典について

  • 2名同時申込みで1名分無料
    • 1名あたり定価半額の22,500円(税別) / 24,300円 (税込)
    • 2名様ともS&T会員登録をしていただいた場合に限ります。
    • 同一法人内(グループ会社でも可)による2名同時申込みのみ適用いたします。
    • 3名様以上のお申込みの場合、上記1名あたりの金額で受講できます。
    • 受講券、請求書は、代表者にご郵送いたします。
    • 請求書および領収書は1名様ごとに発行可能です。
      申込みフォームの通信欄に「請求書1名ごと発行」と記入ください。
    • 他の割引は併用できません。
本セミナーは終了いたしました。

これから開催される関連セミナー

開始日時 会場 開催方法
2025/1/31 GMP工場における設備・機器の維持管理 (保守点検) と設備バリデーションの実際 オンライン
2025/1/31 リスクベースのGCP監査 オンライン
2025/1/31 データインテグリティ (DI) における各手順書への落とし込み・作成と記載レベル オンライン
2025/1/31 遺伝子治療用製品・細胞医薬品・ウイルスベクターコース (Bコース:非臨床安全性評価・臨床開発編) オンライン
2025/1/31 オーファンドラッグ開発における情報収集ノウハウと疾患選択基準 オンライン
2025/2/3 成功例・失敗例を踏まえた適切な医薬品売上予測とデータ収集法 オンライン
2025/2/3 FDA査察対応セミナー 入門編 オンライン
2025/2/4 洗浄バリデーションにおけるリスク評価と残留許容値設定/運用 オンライン
2025/2/4 体外診断用医薬品の保険申請戦略と申請書の書き方 オンライン
2025/2/4 医薬品企業における英文契約書読み方基礎講座 オンライン
2025/2/5 基礎から学ぶ分析法バリデーション オンライン
2025/2/5 バリデーション入門講座 オンライン
2025/2/5 高効率を目的としたGVPにおける情報収集と自己点検、教育訓練 オンライン
2025/2/5 GMP省令が要求するQAの逸脱の防止対策とCAPA/変更管理 オンライン
2025/2/5 無菌医薬品の滅菌選択順位の考え方と無菌性保証における無菌試験の限界、並びにパラメトリックリリースの推奨 オンライン
2025/2/5 医薬品CMC開発における治験薬GMP対応 オンライン
2025/2/5 NMPAをはじめとする中国医薬品開発の実施/申請プロセスおよび要求される法規と医療保険政策情勢 オンライン
2025/2/5 LBPs (Live Biotherapeutic Products) におけるCMC開発 オンライン
2025/2/5 薬機法の実務を考慮した医薬品特許戦略の新たな視点 オンライン
2025/2/6 治験薬GMPにおける品質システム運用と記録の残し方 オンライン

関連する出版物

発行年月
2011/8/29 グローバルスタンダード対応のためのCSV実施方法
2011/8/24 厚生労働省「コンピュータ化システム適正管理GL」対応 "SOP作成"実践講座
2011/8/3 「回顧的バリデーション」および「リスクアセスメント」実施方法
2011/7/10 抗癌剤 技術開発実態分析調査報告書
2011/7/5 分析機器やLIMSのバリデーションとER/ES指針
2011/7/1 コンピュータバリデーション実施の手引き
2011/6/29 3極申請対応をふまえた不純物の規格設定と不純物プロファイル管理
2011/5/26 厚生労働省ER/ES指針、21 CFR Part 11とコンピュータバリデーション (中級編)
2011/5/25 超入門 厚生労働省ER/ES指針、21 CFR Part 11とコンピュータバリデーション
2011/4/20 厚生労働省「コンピュータ化システム適正管理ガイドライン」対応実践講座
2011/1/28 3極GMP/局方における無菌性保証と査察対応
2011/1/25 供給者監査実施のノウハウと注意点
2010/12/1 「コンピュータ化システム適正管理ガイドライン」対応準備の手引き
2010/11/29 FDA Part11査察再開と欧州ANNEX11要求対応
2010/11/25 EDC適合性調査と医療機関事前対応
2010/8/20 3極GMP査察対応シリーズ
2010/5/27 CMCレギュレーションとドラッグマスターファイル(DMF)作成入門
2010/4/20 高血圧対応製品の研究開発動向と市場分析
2009/6/5 非GLP/GLP試験・医薬品製造の国内・海外委託と適合性調査対応
2009/2/23 社内監査の手引き