技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー

北米・欧州で急激に進むケーブル・クラウド

北米・欧州で急激に進むケーブル・クラウド

~中谷雅文がNCTA2013後の針路をケーブルコンベンション前日に提言~
東京都 開催 会場 開催

開催日

  • 2013年7月29日(月) 15時00分 17時00分

プログラム

 2012年は、北米ケーブル業界にとって全社が増収増益となり、非常に好決算で終わった。これは、幹線のHFCとDOCSISケーブル・モデムへの投資の見返りと言われている。
 但し、ビデオの加入者は減少を続けており、且つ顧客が4スクリーンでストリームでのコンテンツ視聴に動いている状況にある。将来を見てみると、通常の放送を見る加入者が減っている分、データの加入者増加での増収が止まったとたんに、減収が始まる危機感を持っている。如何にしてこのビデオの加入者を確保し続けるのか?
 これに対応する為に、加入者1世帯あたりの投資を減らして、あらゆるサービスに対応できるプラットフォームを構築しようとしている。また、加入者の増えないビデオサービス用のSTBも世界標準化でコストダウンを進めようとして動いている。さらには、改めて「モバイルTV」への期待から投資が活発化している。
 本講演では、このクラウド・システムの動向とSTBの標準化を中心に最新の北米・欧州のケーブル会社の取り組みについて、報道に現れない変革を含めてご紹介する。日本の多チャンネル配信事業者、放送局、コンテンツ、通信事業者他、広く関連事業者の将来対応の一助となれば幸いである。

  1. 北米のオペレータの最近の動き
  2. 欧州のオペレータの最近の動き
  3. 地上波放送局の動き
  4. クラウド・システムの紹介
    1. システムの構成
    2. メリット・デメリット
    3. 概算費用
  5. クラウド・システムに対応したSTBの標準化
  6. 最近北米で話題になっているサービス
    • SVOD
    • Aereo
    • モバイルTV 等
  7. 米国在住者から見ての日本の多チャンネル配信事業者・通信事業者への提言
  8. 質疑応答/名刺交換

講師

会場

SSK セミナールーム
東京都 港区 西新橋2-6-2 ザイマックス西新橋ビル 4F
SSK セミナールームの地図

主催

お支払い方法、キャンセルの可否は、必ずお申し込み前にご確認をお願いいたします。

お問い合わせ

本セミナーに関するお問い合わせは tech-seminar.jpのお問い合わせからお願いいたします。
(主催者への直接のお問い合わせはご遠慮くださいませ。)

受講料

1名様
: 30,000円 (税別) / 31,500円 (税込)
複数名
: 20,000円 (税別) / 21,000円 (税込)

割引特典について

  • 複数名同時受講割引
    • 同一団体より複数ご参加の場合、2人目以降 21,000円(税込) で受講いただけます。
本セミナーは終了いたしました。

関連する出版物

発行年月
2023/6/30 生産プロセスにおけるIoT、ローカル5Gの活用
2023/5/24 6G/7Gのキーデバイス
2022/11/30 次世代高速通信に対応する光回路実装、デバイスの開発
2021/2/26 高速・高周波対応部材の最新開発動向
2020/6/11 5GおよびBeyond 5Gに向けた高速化システムおよびその構成部材
2019/1/29 高周波対応部材の開発動向と5G、ミリ波レーダーへの応用
2014/5/10 東芝 技術開発実態分析調査報告書
2014/5/10 東芝 技術開発実態分析調査報告書(CD-ROM版)
2014/4/25 2014年版 スマートコミュニティの実態と将来展望
2012/11/5 三星電子(サムスン電子) 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2012/11/5 三星電子(サムスン電子) 技術開発実態分析調査報告書
2012/10/15 ゲームソフト5社 技術開発実態分析調査報告書
2012/10/15 ゲームソフト5社 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2011/12/27 携帯機器用小形アンテナの高密度実装設計
2011/11/30 NTTグループ8社 (NTTを除く) 技術開発実態分析調査報告書
2011/10/15 通信機器大手3社 技術開発実態分析調査報告書
2011/4/11 スマートメータシステム
2009/11/25 中堅無線通信機10社 技術開発実態分析調査報告書
2009/7/1 NTTドコモとKDDIとソフトバンクモバイル分析 技術開発実態分析調査報告書 (PDF版)
2009/7/1 NTTドコモとKDDIとソフトバンクモバイル分析 技術開発実態分析調査報告書