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フォトンアップコンバージョンの原理、高変換効率技術と応用展開

フォトンアップコンバージョンの原理、高変換効率技術と応用展開

オンライン 開催

開催日

  • 2024年3月12日(火) 10時30分 16時00分

修得知識

  • フォトン・アップコンバージョンの基礎知識
  • フォトン・アップコンバージョンの評価方法
  • フォトン・アップコンバージョンを示す色素の設計指針
  • フォトン・アップコンバージョンを示す材料の設計指針
  • フォトン・アップコンバージョンの応用
  • 希土類系ナノ粒子のアップコンバージョン光機能
  • 希土類系ナノ粒子の高輝度・高効率化のための材料設計
  • アップコンバージョンを用いた太陽光エネルギーの高効率・広帯域利用

プログラム

第1部 フォトン・アップコンバージョン材料の基礎と事業化展開

(2024年3月12日 10:30〜14:15)

  1. フォトン・アップコンバージョンの原理
    1. 関連する光励起状態の基本的知識
    2. 有機系アップコンバージョンの原理
    3. 有機系アップコンバージョン材料の基本的な設計指針
  2. フォトン・アップコンバージョンの評価方法
    1. アップコンバージョンを評価する際のパラメータ
    2. アップコンバージョン量子収率の考え方と求め方
    3. アップコンバージョンに必要な励起光強度の考え方と求め方
  3. 可視光から紫外光へのフォトン・アップコンバージョン
    1. 可視光から紫外光へのアップコンバージョンの用途
    2. 可視光から紫外光へのアップコンバージョンを示す材料の問題点
    3. 可視光から紫外光へのアップコンバージョンを示す材料の問題点を克服した最近の展開
  4. 近赤外光から可視光へのフォトン・アップコンバージョン
    1. 近赤外光から可視光へのアップコンバージョンの用途
    2. 近赤外光から可視光へのアップコンバージョンの困難な点
    3. 近赤外光から可視光へのアップコンバージョン困難な点を克服した最近の展開
  5. フォトン・アップコンバージョンを示す固体材料
    1. 実応用に適した固体材料の合成と評価
    2. 結晶性の固体材料の例
    3. プラスチック材料の例
  6. フォトン・アップコンバージョンの応用
    1. 太陽電池
    2. 人工光合成
    3. 光触媒
    4. バイオ・医療分野
    5. 化合物合成
    • 質疑応答

第2部 微弱な近赤外光を可視光に変換するアップコンバージョンナノ粒子の開発

(2024年3月12日 14:30〜16:00)

  1. アップコンバージョンとは
    1. アップコンバージョン材料とその機構
    2. 希土類系アップコンバージョン材料の課題
  2. 微弱な近赤外光を可視光に変換する次世代アップコンバージョン材料の開発
    1. 色素増感型アップコンバージョンナノ粒子
    2. 無機シェル層を導入した高輝度アップコンバージョンナノ粒子
  3. 次世代アップコンバージョンナノ粒子を用いた近赤外光検出
    1. 太陽電池への応用
    2. 近赤外光センサーへの応用
    3. 水素生成光触媒への応用
    • 質疑応答

講師

  • 楊井 伸浩
    九州大学 工学研究院 応用化学部門 生体機能化学講座
    准教授
  • 石井 あゆみ
    早稲田大学 先進理工学部 化学・生命化学科
    准教授

主催

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: 55,000円 (税別) / 60,500円 (税込)
複数名
: 50,000円 (税別) / 55,000円 (税込)

複数名同時受講割引について

  • 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 50,000円(税別) / 55,000円(税込) で受講いただけます。
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 55,000円(税別) / 60,500円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 100,000円(税別) / 110,000円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 150,000円(税別) / 165,000円(税込)
  • 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
  • 受講券、請求書は、代表者にご郵送いたします。
  • 他の割引は併用できません。

アカデミック割引

  • 1名様あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込)

日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。

  • 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院、短期大学、附属病院、高等専門学校および各種学校の教員、生徒
  • 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
  • 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
  • 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
  • 支払名義が企業の場合は対象外とさせていただきます。
  • 企業に属し、大学、公的機関に派遣または出向されている方は対象外とさせていただきます。

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本セミナーは終了いたしました。

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