技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー

自動車の騒音・振動の低減技術と予測・対策手法

自動車の騒音・振動の低減技術と予測・対策手法

オンライン 開催

視聴期間は2024年1月29日〜2月5日を予定しております。
お申し込みは2024年2月2日まで承ります。

概要

本セミナーでは、振動騒音現象の基礎から解説し、自動車の高周波 (200Hz〜5000Hz) の騒音現象、CAEを用いた最新の予測技術と対策手段、極細繊維や音響メタマテリアルについて解説いたします。

開催日

  • 2024年2月2日(金) 9時00分 2024年2月5日(月) 23時59分

修得知識

  • 自動車の高周波車内騒音の予測・対策手法
  • 防音材の吸音・遮音メカニズム、予測計算手法

プログラム

 自動車のEV/HEV化によりエンジン騒音が少なくなり、ユーザーの車内静粛性に対する要望は高まっている。特に、ガソリンエンジン車に比べ、タイヤからのロードノイズ (振動伝達音) ・パターンノイズ (空気伝搬音) や高速走行時の風切り音等の高周波車内騒音は目立ってしまい、低減が必要不可欠である。また、日本では国連の走行騒音規制の導入に伴い、車外騒音の低減が急務である。タイヤのパターンノイズ等の低減が必須であるが、タイヤまわりの防音材による吸音対策も重要である。
 以上を踏まえ、自動車の高周波 (200Hz〜5000Hz) の騒音現象を説明し、CAEを用いた最新の予測技術と対策手段、極細繊維や音響メタマテリアルについて解説する。

  1. 自動車の振動騒音現象について
    1. 自動車の主な振動騒音源
    2. 自動車の主な振動騒音現象
    3. 国連の走行騒音規制
  2. SEAを用いた風切り音を含む車内音予測手法と軽量化検討
    1. SEA (統計的エネルギー手法) とは
    2. 要因分析結果・寄与度解析結果と風音の影響
    3. 自動車防遮音材の軽量化検討結果
  3. 積層防音材の吸音・遮音解析
    1. 吸音とは、遮音とは
    2. 解析手法 (伝達マトリックス法)
    3. 解析ツールの紹介と様々な積層防音材の計算結果
    4. 最適積層構造の検討
    5. 極細繊維材の吸音率予測手法
  4. 音響メタマテリアルの吸音・遮音解析
    1. 音響メタマテリアルの構造例の紹介
    2. 音響メタマテリアルの吸音解析
    3. 音響メタマテリアルの遮音解析
  5. 制振材が積層された自動車パネルの有限要素解析
    1. ロードノイズについて
    2. 制振材の効果
    3. 制振材の最適配置手法 (自動車の軽量化)
  6. 防音材が積層された自動車パネルや車室空間の吸音材の有限要素解析
    1. 自動車フロアまわりの遮音・放射音解析
    2. 車室空間の吸音材の最適配置検討

主催

お支払い方法、キャンセルの可否は、必ずお申し込み前にご確認をお願いいたします。

お問い合わせ

本セミナーに関するお問い合わせは tech-seminar.jpのお問い合わせからお願いいたします。
(主催者への直接のお問い合わせはご遠慮くださいませ。)

受講料

1名様
: 50,000円 (税別) / 55,000円 (税込)
複数名
: 25,000円 (税別) / 27,500円 (税込) (案内をご希望の場合に限ります)

案内割引・複数名同時申込割引について

R&D支援センターからの案内登録をご希望の方は、割引特典を受けられます。
案内および割引をご希望される方は、お申込みの際、「案内の希望 (割引適用)」の欄から案内方法をご選択ください。

「案内の希望」をご選択いただいた場合、1名様 45,000円(税別) / 49,500円(税込) で受講いただけます。
複数名で同時に申込いただいた場合、1名様につき 25,000円(税別) / 27,500円(税込) で受講いただけます。

  • R&D支援センターからの案内を希望する方
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 45,000円(税別) / 49,500円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 50,000円(税別) / 55,000円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 75,000円(税別) / 82,500円(税込)
  • R&D支援センターからの案内を希望しない方
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 50,000円(税別) / 55,000円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 100,000円(税別) / 110,000円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 150,000円(税別) / 165,000円(税込)

アーカイブ配信セミナー

  • 当日のセミナーを、後日にお手元のPCやスマホ・タブレッドなどからご視聴・学習することができます。
  • 配信開始となりましたら、改めてメールでご案内いたします。
  • 視聴サイトにログインしていただき、ご視聴いただきます。
  • 視聴期間は2024年1月29日〜2月5日を予定しております。
    ご視聴いただけなかった場合でも期間延長いたしませんのでご注意ください。
  • セミナー資料は別途、送付いたします。
本セミナーは終了いたしました。

これから開催される関連セミナー

開始日時 会場 開催方法
2024/11/5 実務に役立つ現場のモータ技術 … 必須6項目 オンライン
2024/11/8 実践騒音対策設計 オンライン
2024/11/11 電気自動車 (EV) 向けパワートレインの振動・騒音の発生要因と改善手法 オンライン
2024/11/14 自動車業界 (部品・材料メーカー等) における環境/化学物質規制対応のためのJAPIAシート作成の必須知識 オンライン
2024/11/15 電気自動車 (EV) 向けパワートレインの振動・騒音の発生要因と改善手法 オンライン
2024/11/19 自動車の電子制御システムとセンサの動作原理、その応用 オンライン
2024/11/21 音響メタマテリアルを用いた騒音遮蔽技術の基礎と応用・研究開発の動向 オンライン
2024/11/21 車載用半導体の動向・要求特性と信頼性認定ガイドラインの概要 オンライン
2024/11/26 モータシステムに活かすCAE解析の基礎と応用 東京都 会場・オンライン
2024/11/27 xEV用バスバー・接続と絶縁樹脂の技術動向 オンライン
2024/11/27 音響メタマテリアルを用いた騒音遮蔽技術の基礎と応用・研究開発の動向 オンライン
2024/11/27 吸音・遮音および振動制御の基礎講座 オンライン
2024/11/27 自動車の電子制御システムとセンサの動作原理、その応用 オンライン
2024/11/27 車載用半導体の動向・要求特性と信頼性認定ガイドラインの概要 オンライン
2024/11/27 自動車業界 (部品・材料メーカー等) における環境/化学物質規制対応のためのJAPIAシート作成の必須知識 オンライン
2024/12/4 吸音・遮音および振動制御の基礎講座 オンライン
2024/12/7 自動車用パワーエレクトロニクスの基礎と技術動向 東京都 会場
2024/12/9 カーボンリサイクルに向けた低エネルギーCO2回収 (DAC) 、燃料合成、燃料利用技術の開発動向 オンライン
2024/12/10 実践騒音対策設計 オンライン
2024/12/12 自動車リサイクルの日本および世界の現状と今後のリサイクル戦略 オンライン

関連する出版物

発行年月
2014/4/15 自動車向け燃料電池〔米国特許版〕 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2014/4/15 自動車向け燃料電池〔米国特許版〕 技術開発実態分析調査報告書
2014/1/15 電動パワーステアリング 技術開発実態分析調査報告書
2014/1/15 電動パワーステアリング 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2013/10/25 車両の自動運転技術 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2013/10/25 車両の自動運転技術 技術開発実態分析調査報告書
2013/9/11 新しい磁気センサとその応用
2012/8/31 カーオーディオ5社 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2012/8/31 カーオーディオ5社 技術開発実態分析調査報告書
2012/7/26 EV・HVに向けた車載用インバータ
2012/6/1 防音・吸音・遮音材 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2012/6/1 防音・吸音・遮音材 技術開発実態分析調査報告書
2011/7/5 カーナビゲーション (2011年版) 技術開発実態分析調査報告書
2011/6/15 トヨタ、ホンダ、日産3社 技術開発実態分析調査報告書
2009/8/5 電気自動車とエコカー 技術開発実態分析調査報告書 (PDF版)
2009/8/5 電気自動車とエコカー 技術開発実態分析調査報告書
2009/5/30 外国自動車メーカー12社分析 技術開発実態分析調査報告書 (PDF版)
2009/5/30 外国自動車メーカー12社分析 技術開発実態分析調査報告書
2009/2/5 国内自動車メーカー12社分析 技術開発実態分析調査報告書 (PDF版)
2009/2/5 国内自動車メーカー12社分析 技術開発実態分析調査報告書