技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー
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本セミナーでは、国内外における地熱発電を取り巻く最新動向と将来的な展望について解説いたします。
日本も、欧州諸国に追随して脱炭素政策を本格化させるなか、固定価格買取制度導入後も停滞していた地熱発電が再び注目されている。2021年4月には、小泉環境相が地熱発電開発の期間短縮を表明し、2021年6月には、河野規制改革相が2030年に現在の2倍にあたる100万キロワットに地熱発電を拡大する目標を掲げた。2019年5月に、Jパワー、三菱マテリアル、三菱ガス化学による、日本国内においては23年ぶりとなる1万キロワットを超える大型の山葵沢地熱発電所が稼働を開始した。再生可能エネルギー源の多様化と国産エネルギーの拡大、また出力が24時間安定し、ベースロード電源として利用でき、発電コストが安価という特徴を持つ地熱発電に日本政府は注力しだしている。
地熱発電の優れた特徴は、第1に地球内部に蓄積されたエネルギーであることから、資源枯渇がないこと。第2に燃焼によるエネルギー採取ではないことから、炭酸ガス排出量がライフ・サイクルで見て極めて少ないこと。第3に太陽光発電、風力発電をはじめとした太陽エネルギーに由来する共通の大きな弱点である天候、時間、季節による出力変動がないこと。第4にエネルギー密度が高いことから、小さな面積で大きな出力を得られること。第5に発電技術が確立しており、発電コストも一般火力発電と競争できる段階にあるものの、普及のために、2021年度以降も高値による買い取りが維持されること。等が挙げられる。
特に、日本のように火山が多い国では、地熱発電の資源量は多く、米国、インドネシアに次いで、地下の浅い部分で世界第3位の2,347万キロワットという原子力発電所23個分のポテンシャリティーを持っている。しかし、日本は発電容量52万キロワット、世界第10位の地熱発電設備を持っているのにとどまっており、地熱発電については世界の後塵を拝している。その理由は、①地熱資源の8割が国立公園、温泉地帯にあり、制度的な規制が厳しかったこと、②地熱資源の探鉱リスクが大きいこと、③15年程度の開発のリード・タイムが必要なこと、等が挙げられる。
しかし、2030年度における温室効果ガス46%削減の目標実現に向けて、環境省が国立公園における地熱発電の規制緩和を進め、地熱開発におけるJOGMEC (石油天然ガス・金属鉱物資源機構) による、地熱資源探査、出資、債務保証等の支援強化も加わり、地熱発電ビジネスへの優遇策を一段と強化している。日本は、2050年に1,200万キロワットという地熱発電の目標を掲げ、2020年度から、JOGMECが初期調査、開発段階の支援制度を拡充している。
世界においても、日本企業が参画して、地熱資源の豊富な米国、フィリピン、インドネシア、ニュージーランド、ケニア等のアフリカ諸国、メキシコ等の中南米諸国において地熱発電開発の動きが拡大されている。世界においては2020年末時点において1,400万キロワットを超える地熱発電所が稼動し、2050年には世界の地熱発電能力は2億キロワットを超えることが見込まれている。特に、中国企業に市場を席捲された太陽光発電の場合と異なり、地熱発電は、地熱資源の開発、重金属に耐える蒸気タービン、発電機をはじめとしたモノづくりの製造ノウハウについて、日本の東芝、三菱重工業、富士電機の3社が、世界シェアの7割を占めており、日本企業が優位性を持つ分野である。地熱発電における日本と世界の最新動向とカーボンニュートラルへの日本企業のビジネス・チャンスについて分かりやすく解説する。
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開始日時 | 会場 | 開催方法 | |
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2025/3/27 | 米トランプ政権のエネルギー・環境政策と天然ガスの需給、新規LNGプロジェクトの最新動向 | オンライン | |
2025/3/27 | 変貌する洋上風力発電、陸上風力発電の最新動向と日本企業の事業戦略 | オンライン | |
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2025/3/31 | SAF (持続可能な航空燃料) の製造技術と国内外の最新動向 | オンライン | |
2025/3/31 | ゼロから学ぶ再エネビジネス基礎講座 (全2回) | オンライン | |
2025/3/31 | 再エネ電力・環境価値取引で抑えたい知識と実務 | オンライン | |
2025/3/31 | FIP、コーポレートPPA等、2023年4月施行を踏まえて抑えたい知識と実務 | オンライン | |
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2025/4/4 | 燃料アンモニアの政策動向と技術開発動向およびアンモニア利用の新規合成ガス・合成燃料製造技術 | オンライン | |
2025/4/10 | 水素・燃料電池の基本からアプリケーションまで | オンライン | |
2025/4/21 | 産業分野の排熱回収技術とバイナリー発電 | オンライン | |
2025/4/22 | 水素吸蔵材料の基礎と様々な水素貯蔵材料とその応用 | オンライン | |
2025/4/25 | フレキシブル熱電変換デバイスの基礎と最新技術動向 | オンライン |
発行年月 | |
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2010/11/29 | エネルギー触媒技術 |
2010/11/10 | 燃料電池 (中国特許版) 技術開発実態分析調査報告書 |
2010/11/1 | '11 蓄電デバイス市場・部材の将来展望 |
2010/10/1 | 中大型リチウムイオン二次電池の製造プロセス解析とコスト分析 |
2010/9/29 | 未利用バイオマスの活用技術と事業性評価 |
2010/7/1 | '11 電池業界の実態と将来展望 |
2010/4/1 | '10 水素・燃料電池業界の実態と将来展望 |
2010/2/25 | 中堅重電5社 技術開発実態分析調査報告書 |
2010/1/1 | '10 太陽光発電市場・材料の将来展望 |
2009/12/1 | '10 蓄電デバイス市場の実態と将来展望 |
2009/11/16 | 車載用Liイオンバッテリとシステム開発 |
2009/11/1 | '10 新エネルギー市場・技術の将来展望 |
2009/8/1 | '10 電池業界の実態と将来展望 |
2009/7/10 | 電力10社 技術開発実態分析調査報告書 (改訂版) |
2009/7/10 | 電力10社 技術開発実態分析調査報告書 (改訂版) (PDF版) |
2009/5/30 | 太陽光発電 技術開発実態分析調査報告書 |
2009/5/30 | 太陽光発電 技術開発実態分析調査報告書 (PDF版) |
2009/2/27 | '09 燃料電池業界の実態と将来展望 |