技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー

メタンハイドレートと超重質油の最新動向と事業機会

メタンハイドレートと超重質油の最新動向と事業機会

東京都 開催 会場 開催

開催日

  • 2013年8月5日(月) 13時00分 16時30分

受講対象者

  • エネルギーに関連するマーケティング担当者、事業企画担当者、経営者

プログラム

 世界の資源地図を塗りかえるシェール・ガス革命を契機に、次なる非在来型の石油・天然ガス資源として、メタンハイドレート、カナダのオイル・サンド、ベネズエラのオリノコタールをはじめとした資源の開発が注目を集めている。
 メタンハイドレートは、天然ガスの主成分であるメタンの周囲を水分子が囲んだシャーベット状の「燃える氷」と呼ばれる天然ガス資源であり、日本の排他的経済水域 (EEZ) には、少なくとも12.6兆立方メートルと日本の天然ガス消費量の131年分が埋蔵されていると推定されている。
 政府による支援により、2013年3月12日には、石油天然ガス・金属鉱物資源機構 (JOGMEC) によって、下半島沖合いの海底から世界初の産出試験に成功した。今後の技術開発動向によっては、資源エネルギー小国である日本のエネルギー状況を大きく変貌させる可能性を持つ。
 日本は2018年度の商業化を目指した海洋基本計画を2013年4月26日に策定した。超重質油の埋蔵量は、カナダ、ベネズエラともに、いずれの資源も世界最大の原油埋蔵国であるサウジアラビアを上回っており、世界全体の超重質油の埋蔵量は在来型石油埋蔵量の5倍以上に達すると推定されているものの、これまでは生産コストが1バレル80ドルを超える水準であることから、十分な商業生産の段階に入らないまま現在に至っている。
 しかし、21世紀に入り、第1に原油価格の水準が1バレル20ドル台から1バレル100ドル台にパラダイム・シフトし、中東・アフリカ地域の地政学リスクの高まりから、今後も原油価格が1バレル100ドル以上で推移する可能性が強く、超重質油の経済性が向上してきたこと。第2に資源開発技術の進歩によって、超重質油の生産コストの低下、1井戸当たりの生産性が向上してきたこと、第3に世界最大の石油消費国である米国の近隣国であるカナダ、ベネズエラ、さらには石油需要が急速に増加している中国に、超重質油が豊富に存在することから地政学リスクが小さいこと、等から超重質油の生産は増加している。
 既に、カナダの原油生産量の45%はオイルサンドが占めている。超重質油は生産時に大量の熱水注入と排水の水処理が不可欠であり、生産コストの低減技術、汚染水の処理技術分野において日本企業の先端技術を発揮する事業機会が多い。メタンハイドレートの開発にも日本の海洋資源開発技術が重要な役割を果たしている。資源量が莫大であることから、日本への石油・天然ガス資源の安定供給にも貢献する。
 メタンハイドレート、超重質油開発を巡る日本と世界の最新動向と日本企業にとっての事業機会を詳細に解説する。

  1. 高値推移する原油価格の現状と今後の動向-中東における地政学リスク
  2. 2013年以降の世界の石油需要動向と超重質油需要
  3. 世界におけるメタンハイドレート、超重質油石油資源の原始資源量の最新動向
  4. 日本の周辺近海におけるメタンハイドレート資源量と可能性
  5. 世界におけるメタンハイドレートの資源量と今後の可能性
  6. 日本のメタンハイドレート開発の最新動向と今後の経済性
  7. カナダのオイル・サンド資源の資源量と開発の最新動向
  8. カナダにおけるオイル・サンドの生産コストの現状と今後
  9. カナダのオイル・サンド開発技術の進捗状況
  10. ベネズエラのオリノコ・タール資源の資源量と開発の最新動向
  11. ベネズエラにおけるオリノコ・タールの生産コストの現状と今後
  12. ベネズエラのオリノコ・タールの開発技術の最新動向
  13. オイル・シェール (超重質油) の資源量と開発の最新動向
  14. 中国におけるオイル・シェールの開発動向と今後
  15. 世界におけるメタンハイドレート、超重質油の生産見通し
  16. 超重質油開発を巡るメジャー (国際石油資本) の経営戦略
  17. メタンハイドレートと超重質油が国際石油情勢と資源地図に与える影響
  18. メタンハイドレートと超重質油開発を巡る課題と生産コストの動向
  19. メタンハイドレートと超重質油資源開発を巡る日本企業の事業機会
  20. メタンハイドレートと超重質油開発に関する市場規模と可能性

  • 質疑応答・名刺交換

会場

大田区産業プラザ PiO

6F C会議室

東京都 大田区 南蒲田1-20-20
大田区産業プラザ PiOの地図

主催

お支払い方法、キャンセルの可否は、必ずお申し込み前にご確認をお願いいたします。

お問い合わせ

本セミナーに関するお問い合わせは tech-seminar.jpのお問い合わせからお願いいたします。
(主催者への直接のお問い合わせはご遠慮くださいませ。)

受講料

1名様
: 38,000円 (税別) / 39,900円 (税込)
複数名
: 31,000円 (税別) / 32,550円 (税込)

複数名同時受講の割引特典について

  • 2名で参加の場合、1名につき 7,350円割引
  • 3名で参加の場合、1名につき 10,500円割引 (同一法人に限ります)
本セミナーは終了いたしました。

これから開催される関連セミナー

開始日時 会場 開催方法
2025/2/18 ペロブスカイト太陽電池の製造技術と軽量モジュールの社会実装に向けた課題 東京都 会場・オンライン
2025/2/26 バイオマス資源を用いた製法転換技術 オンライン
2025/2/28 二酸化炭素を原料とした液体合成燃料の製造技術と最新動向 オンライン
2025/3/6 ペロブスカイト太陽電池の製造技術と軽量モジュールの社会実装に向けた課題 オンライン
2025/3/12 次世代太陽電池 (有機薄膜、ペロブスカイト) の基礎・課題・技術動向 オンライン
2025/3/13 米トランプ政権のエネルギー・環境政策と天然ガスの需給、新規LNGプロジェクトの最新動向 会場・オンライン
2025/3/14 蓄熱蓄冷および熱エネルギー搬送技術の基礎と最新の研究開発動向 オンライン
2025/3/18 水素貯蔵材料の基礎・応用、水素利用における経済性評価 オンライン
2025/3/27 米トランプ政権のエネルギー・環境政策と天然ガスの需給、新規LNGプロジェクトの最新動向 オンライン
2025/3/27 変貌する洋上風力発電、陸上風力発電の最新動向と日本企業の事業戦略 オンライン
2025/3/28 バイオマスを取り巻く最新動向と日本企業の事業戦略 オンライン
2025/3/31 SAF (持続可能な航空燃料) の製造技術と国内外の最新動向 オンライン
2025/3/31 ゼロから学ぶ再エネビジネス基礎講座 (全2回) オンライン
2025/3/31 再エネ電力・環境価値取引で抑えたい知識と実務 オンライン
2025/3/31 FIP、コーポレートPPA等、2023年4月施行を踏まえて抑えたい知識と実務 オンライン
2025/4/4 燃料アンモニアの政策動向と技術開発動向およびアンモニア利用の新規合成ガス・合成燃料製造技術 オンライン
2025/4/10 水素・燃料電池の基本からアプリケーションまで オンライン
2025/4/22 水素吸蔵材料の基礎と様々な水素貯蔵材料とその応用 オンライン
2025/4/25 フレキシブル熱電変換デバイスの基礎と最新技術動向 オンライン
2025/4/28 水素吸蔵材料の基礎と様々な水素貯蔵材料とその応用 オンライン

関連する出版物

発行年月
2024/2/25 2024年版 水素エネルギー市場の実態と将来展望
2024/1/26 2024年版 太陽光発電市場・技術の実態と将来展望
2023/11/24 2024年版 脱炭素エネルギー市場・技術と将来展望
2023/9/8 2024年版 スマートエネルギー市場の実態と将来展望
2023/7/7 2023年版 次世代住宅市場・技術の実態と将来展望
2023/6/9 2023年版 リチウムイオン電池市場の実態と将来展望
2023/5/31 アンモニアの低温・低圧合成と新しい利用技術
2023/4/7 2023年版 脱炭素社会の市場予測・技術と将来展望
2023/3/10 2023年版 二次電池市場・技術の実態と将来展望
2023/2/17 2023年版 水素エネルギーの市場予測と将来展望
2023/1/20 2023年版 太陽光発電市場・技術の実態と将来展望
2022/12/28 カーボンニュートラルに向けた水素製造・P2Gと関連技術の最新動向
2022/11/21 海洋エネルギーの活用技術
2022/11/21 海洋エネルギーの活用技術 (CD-ROM版)
2022/11/11 2023年版 スマートグリッド市場の実態と将来展望
2022/9/30 水素の製造とその輸送、貯蔵、利用技術
2022/7/15 2022年版 スマートエネルギー市場の実態と将来展望
2022/5/20 2022年版 スマートコミュニティ市場の実態と将来展望
2022/2/18 2022年版 二次電池市場・技術の実態と将来展望
2022/1/21 2022年版 太陽光発電市場・技術の実態と将来展望