技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー
技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー
企業活動において、競合他社のみならず顧客企業や提携先、投資や買収候補の企業情報、とくに技術と人員=「だれがなにを」に関する情報を必要とする場合は非常に多い。財務情報と異なり、技術情報・研究開発情報は、整備されたデータベースが存在せず、書籍なども基本的にはヒアリングに基づく情報が多く正確さに欠ける。また特に、企業の活動を評価するにあたって一番重要な要素の一つである「だれが」の部分は、なかなか表に出てこない。
一方、公開特許は技術に関する最大かつ非常に整備されたデータデータベースであり、これを活用することで各企業の研究開発動向を把握することができるが、これまでの特許分析はインデックスを使った統計的なものばかりで、内容を把握するためにはもう一歩踏み込む必要がある。
今回のセミナーでは、上記の点に鑑み、一歩踏み込んだ手法として研究開発Grの把握を軸に分析を行う方法を紹介する。研究開発活動は、多くの場合Grによって継続的に実施されるため、まずは研究開発Gr (およびその中心人物) を特定し、それに沿って時系列に特許群を整理・査読することで、スムーズな分析が可能となる。
特許情報からある企業の開発に関する情報を抽出したいが、何から手をつけたらよいかわからないという人にお勧めである。講師自身の経験に基づき、忙しいエンジニア等が最低限の知識で効率よく企業分析をする手法を紹介する。方法とゴールが分かれば、あとは単にやるだけの「作業」であり、怖いものはない。
※ ケース内容は、変更する場合があります。
| 開始日時 | 会場 | 開催方法 | |
|---|---|---|---|
| 2026/10/9 | プロンプト・AI関数・AIエージェントの3スキルで進める特許出願実務と特許データ分析 | オンライン | |
| 2026/10/9 | 技術者以外への「技術プレゼン」講座 | オンライン | |
| 2026/10/13 | 研究開発部門におけるリーダーシップ | オンライン | |
| 2026/10/14 | 生成AIを活用した発明の言語化と国内・国際特許出願の進め方 | オンライン | |
| 2026/10/14 | 研究開発・ものづくりに必要な安全教育と対策 | オンライン | |
| 2026/10/14 | 共同研究/開発契約の進め方と秘密保持契約の対応ノウハウ | オンライン | |
| 2026/10/15 | ノウハウの秘匿化戦略と先使用権の立証、実践ポイント | オンライン | |
| 2026/10/15 | 研究所の技術シーズを事業化につなげる仕組みづくり | オンライン | |
| 2026/10/15 | 共同研究/開発契約の進め方と秘密保持契約の対応ノウハウ | オンライン | |
| 2026/10/15 | 研究開発部門におけるリーダーシップ | オンライン | |
| 2026/10/16 | 研究所の技術シーズを事業化につなげる仕組みづくり | オンライン | |
| 2026/10/16 | 経営視点で磨くコア技術と新規事業開発の実践手法 | オンライン | |
| 2026/10/19 | 共同研究開発における契約実務と留意点 | オンライン | |
| 2026/10/19 | 研究開発現場の失敗事例・判例から学ぶ知財・特許トラブルとリスクマネジメント | オンライン | |
| 2026/10/20 | 生成AIを活用した知財実務の実践講座 | オンライン | |
| 2026/10/20 | 医療機器と体外診断用医薬品業界における事業開発戦略 | オンライン | |
| 2026/10/21 | 生成AIを活用した知財実務の実践講座 | オンライン | |
| 2026/10/21 | 医療機器と体外診断用医薬品業界における事業開発戦略 | オンライン | |
| 2026/10/21 | レオロジーを特許・権利化するための基礎科学、測定技術、出願戦略 | オンライン | |
| 2026/10/21 | 諸外国における数値限定発明、パラメータ発明の特許要件と出願のポイント | オンライン |
| 発行年月 | |
|---|---|
| 2012/1/15 | 光学フィルム 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/1/10 | 放電加工機 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/12/10 | 製薬大手5社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/12/10 | 計測機器関連18社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/12/5 | 住友電気工業 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/12/1 | 建設大手9社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/11/30 | NTTグループ8社 (NTTを除く) 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/11/25 | インキ業界10社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/11/25 | アクリル酸エステル 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/11/20 | カテーテル 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/11/15 | 半導体露光装置 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/11/9 | IBM (米国特許版) 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/10/15 | 通信機器大手3社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/10/10 | 酸化チタン 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/10/5 | 電子部品大手8社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/10/1 | 大日本印刷 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/9/25 | クリーンルーム 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/9/20 | 三菱化学 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/9/15 | 電線7社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/9/10 | 旭化成グループ9社 技術開発実態分析調査報告書 |