技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー
技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー
本セミナーでは、経営的な視点、経営学のフレームワークで知財戦略・特許戦略を見直し、「経営に貢献できる、競争優位のための知財戦略」を立案できるスキルを身につけていただきます。
本セミナーでは、事業戦略を考える上での基礎となる経営学のフレームワーク (3C分析、5F分析) を活用し、MBA視点から特許戦略をわかりやすく解説するほか、受講者とのディスカッションを通じて考察を進めます。
特許活動は、事後的なリスクを極小化する保険として捉えられがちですが、経営的な観点からは、むしろ事業の優位性を確保するための戦略的かつ事前的な手段として考えるべきものです。
事業の優位性を確保することは、すなわち「参入障壁」を作ることですが、特許活動を抜きにして「参入障壁」を実現かつ維持することは難しく、特許戦略の良し悪しは事業の優位性確保に大きな影響をもたらします。
例えば、競合技術だけではなくバリューチェーンの川下・川上を含む製品全体の権利取得を行うことで、特許が売り手と買い手の間の交渉力に大きく影響し、技術の優位性確保という間接的な方法ではなく、市場をダイレクトに支配する力を持ちます。
このように、経営的な視点、経営学のフレームワークで知財戦略・特許戦略を見直し、「経営に貢献できる、競争優位のための知財戦略」を立案できる能力の獲得を本セミナーの目的とします。
| 開始日時 | 会場 | 開催方法 | |
|---|---|---|---|
| 2026/5/25 | マネジメントツールとしての技術ロードマップを運用するための実践的ポイント | 東京都 | 会場 |
| 2026/5/26 | 生成AIとスプレッドシートのAI関数による特許調査手法 | オンライン | |
| 2026/5/27 | 後発参入で勝つパテントマップと技術&知財戦略の策定と実践方法 | オンライン | |
| 2026/6/1 | 生成AIによる特許調査の進め方とプロンプト設計のポイント | オンライン | |
| 2026/6/1 | 新規モダリティの事業価値を最大化する特許・知財戦略 : 取得タイミング、範囲設定、ポートフォリオ、費用対効果 | オンライン | |
| 2026/6/2 | 特許調査・分析、明細書作成における生成AI活用とプロンプト設計の仕方 | オンライン | |
| 2026/6/3 | 適正な知財コストの考え方と権利維持、放棄の決め方 | オンライン | |
| 2026/6/3 | 研究開発テーマのシーズを見つけテーマ化する方法 | オンライン | |
| 2026/6/5 | 他社特許分析の実務と生成AIを使った効率化、"強い" 特許を得るための考え方・具体的方法 | オンライン | |
| 2026/6/5 | 研究開発のための知財戦略 | オンライン | |
| 2026/6/5 | 事業開発をリードする「社内イノベータ人材」になるためのマインドセット・知識スキル習得 | 東京都 | 会場・オンライン |
| 2026/6/8 | 研究開発のための知財戦略 | オンライン | |
| 2026/6/8 | 事業開発をリードする「社内イノベータ人材」になるためのマインドセット・知識スキル習得 | オンライン | |
| 2026/6/10 | 特許出願書類作成における権利範囲設定の考え方と留意点 | オンライン | |
| 2026/6/12 | 生成AIを活用した技術 & 知財戦略の策定方法 | オンライン | |
| 2026/6/12 | 研究開発テーマの遅れ対策とその立て直し方、見直し方、中止の判断 | オンライン | |
| 2026/6/12 | 日本の特許審査における拒絶理由通知への対応力向上ノウハウ | オンライン | |
| 2026/6/15 | 生成AIを活用した技術 & 知財戦略の策定方法 | オンライン | |
| 2026/6/15 | 日本の特許審査における拒絶理由通知への対応力向上ノウハウ | オンライン | |
| 2026/6/16 | 不実施補償の考え方、交渉ポイントと共同開発契約の進め方 | オンライン |
| 発行年月 | |
|---|---|
| 2012/3/5 | 育毛剤・発毛剤 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/2/29 | 造船・重機6社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/2/25 | 断熱材 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/2/25 | フォトレジスト 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/1/30 | 省エネ住宅 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/1/25 | 火災警報器 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/1/25 | 炭素繊維大手3社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/1/20 | LED照明 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/1/20 | 燃料電池【2012年版】 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/1/15 | 光学フィルム 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/1/15 | 免震・制震・耐震技術 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/1/10 | 放電加工機 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/12/10 | 製薬大手5社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/12/10 | 計測機器関連18社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/12/5 | 住友電気工業 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/12/1 | 建設大手9社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/11/30 | NTTグループ8社 (NTTを除く) 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/11/25 | インキ業界10社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/11/25 | アクリル酸エステル 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/11/20 | カテーテル 技術開発実態分析調査報告書 |