技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー
プラスチックリサイクル 技術開発実態分析調査報告書
特許情報分析 (パテントマップ) から見た
プラスチックリサイクル 技術開発実態分析調査報告書
～注目技術別動向予測シリーズ～
概要
本調査報告書は、プラスチックリサイクル市場に関するパテントマップ、パテントチャートを作成し、技術開発動向、最近の注目技術など具体的なデータを提供しております。
ご案内
1. 調査目的
プラスチックリサイクルを取り巻く市場や技術環境は目まぐるしく変化しており、競争に打ち勝つにはどの部分に焦点を絞り込むべきか、どの分野が着目されているのかなど、一歩先を行く開発戦略が必要となる。調査報告書はこうした要求に応えるために技術戦略上の基礎データを提供することが目的である。
2. 特許情報の収集と処理
平成11年 (1999年) から平成20年 (2008年) までの10年間に公開された公開特許について、「特許検索ASPサービスSRPARTNER」 ( (株) 日立情報システムズ製) を使用し、検索、収集した。報告書作成にはパテントマップ作成支援ソフト「パテントマップEXZ」 (インパテック (株) 製) を使用した。特許情報公報の総数は3,285件である。
検索方法
S1 (公報発行日) :19990101:20081231
S2 (FI) :B29B17
S3 (FI) :B09B3/00
S4 (KW;要約+請求の範囲) :プラスチック プラスティック
S5 (KW;要約+請求の範囲) :廃プラ 廃棄プラ
S6 (KW;要約+請求の範囲) :リサイクル 再利用 再資源
論理式:S1* (S2+S3*S4*S6+S5*S6) = 3,285 (出力件数)
3. 報告書の構成
- 1. 書誌データによる分析 (過去10年)
- A. ランキング分析 (リスト)
- B. 時系列分析
- C. ニューエントリ・リタイアリ分析
- D. 上位出願人と分類の関係分析
- E. 上位出願人のユニークな技術分析
- 2. 技術開発の概説
- 3. 技術データの分類体系
- 4. 技術データによる分析 (最近公開の497件)
- F. 技術分類分析
- F-1 技術分類別公開件数ランキング
- F-2 技術分類相互の公開件数相関
- F-3 上位40出願人と技術分類の公開件数相関
- 5. 今後の技術開発動向の予測
4. 「出願人名」等の表記について
- パテントマップ上では、データ処理の都合上、「出願人名」の法人格は略称で表記し、先頭に法人格がある場合は、法人格を末尾に移して、「: (株) 」、「: (財) 」などと表記している。
また、独立行政法人の略称は、「 (政) 」と表記している。 (PATOLISと同じ) - コメント中では、「出願人名」の法人格や「発明者」の敬称は省略させていただいた。
5. 本報告書の特徴:
- 技術データによる分析
- 直近までの分析により今後の技術動向を予測
- 特許情報データの提供/報告書の対象となる過去10年間の公開特許情報をリスト形式 (公報番号、発明者の名称、出願人、発明者) にして、CDに収容したので公報のダウンロードに便利
目次
1. 書誌データによる分析
- A. ランキング分析 (リスト)
- 1. 出願人別公開件数ランキング (上位200)
- 2. FI サブクラス分類別公開件数ランキング (上位100)
- 3. FI メイングループ分類別公開件数ランキング (上位100)
- 4. FI サブグループ分類別公開件数ランキング (上位100)
- 5. Fターム テーマコート゛分類別公開件数ランキング (上位100)
- 6. Fターム分類別公開件数ランキング (上位300)
- B. 時系列分析
- B-1 上位50出願人別公開件数の推移 (最近10年)
- B-2 上位40 FI サブクラス筆頭分類別公開件数の推移 (最近10年)
- B-3 上位40 FI メイングループ筆頭分類別公開件数の推移 (最近10年)
- B-4 上位40 FI サブグループ筆頭分類別公開件数の推移 (最近10年)
- B-5 上位40 Fターム テーマコード筆頭分類別公開件数の推移 (最近10年)
- B-6 上位100 Fターム筆頭分類別公開件数の推移 (最近10年)
- C. ニューエントリ・リタイアリ分析
- C-1-1 出願人別参入・撤退状況 (最初40)
- C-1-2 出願人別参入・撤退状況 (最近40)
- C-2-1 FI サブクラス分類別出現・消失状況 (最初40)
- C-2-2 FI サブクラス分類別出現・消失状況 (最近40)
- C-3-1 FI メイングループ分類別出現・消失状況 (最初80)
- C-3-2 FI メイングループ分類別出現・消失状況 (最近80)
- C-4-1 FI サブグループ分類別出現・消失状況 (最初120)
- C-4-2 FI サブグループ分類別出現・消失状況 (最近120)
- C-5-1 Fターム テーマコード分類別出現・消失状況 (最初80)
- C-5-2 Fターム テーマコード分類別出現・消失状況 (最近80)
- C-6-1 Fターム分類別出現・消失状況 (最初200)
- C-6-2 Fターム分類別出現・消失状況 (最近200)
- D. 上位出願人と分類の関係分析
- D-1 上位40出願人と上位20 FI サブクラス筆頭分類の公開件数相関
- D-2 上位40出願人と上位20 FI メイングループ筆頭分類の公開件数相関
- D-3 上位40出願人と上位20 FI サブグループ筆頭分類の公開件数相関
- D-4 上位40出願人と上位20 Fターム テーマコード筆頭分類の公開件数相関
- D-5 上位40出願人と上位60 Fターム筆頭分類の公開件数相関
- E. 上位出願人のユニークな技術分析
- E-1-* 独自FI サブクラス分類別公開件数ランキング
- E-2-* 独自FI メイングループ分類別公開件数ランキング
- E-3-* 独自FI サブグループ分類別公開件数ランキング
- E-4-* 独自Fターム テーマコード分類別公開件数ランキング
- E-5-* 独自Fターム分類別公開件数ランキング (上位100)
- E-6-* 独自キーワード別公開件数ランキング (上位200)
- (「*」は、上位5出願人が該当)
2. 技術開発の概説
- 2-1 出願人の概況
- 2-2 公開技術の概況
3. 技術データの分類体系
4. 技術データによる分析
- F. 技術分類分析
- F-1 技術分類別公開件数ランキング
- F-1-1～F-1-5 [A～E]技術分類別公開件数ランキング
- F-2 技術分類相互の公開件数相関
- F-2-1～F-2-10 [A～E]技術分類相互の公開件数相関
- F-3 上位40出願人と技術分類の公開件数相関
- F-3-1～F-3-5 上位40出願人と[A～E]技術分類の公開件数相関
5. 今後の技術開発の動向の予測
- 5-1 書誌データによる分析予測
- 5-2 技術データによる分析予測
参考資料
- 1. FI サブクラス分類リスト
- 2. FI メイングループ分類リスト
- 3. FI サブグループ分類リスト
- 4. Fターム テーマコード分類リスト
- 5. Fターム分類リスト
- 6. 出願人統合リスト
- 7. パテントマップの種別と見方
出版社
お支払い方法、返品の可否は、必ず注文前にご確認をお願いいたします。
体裁・ページ数
A4判 187ページ
発行年月
2010年2月
販売元
tech-seminar.jp
価格
57,273円 (税別) / 63,000円 (税込)
これから開催される関連セミナー
関連する出版物
| 発行年月 | |
|---|---|
| 2011/10/5 | 電子部品大手8社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/10/1 | 大日本印刷 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/9/25 | クリーンルーム 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/9/20 | 三菱化学 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/9/15 | 電線7社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/9/10 | 旭化成グループ9社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/9/1 | スクリーン印刷 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/8/25 | ボイラー 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/8/20 | キャノン (2011年版) 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/8/10 | ごみ焼却 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/8/5 | ポリスチレン 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/7/25 | ビール4社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/7/15 | 菓子 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/7/10 | 抗癌剤 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/7/5 | カーナビゲーション (2011年版) 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/6/30 | 医療機器 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/6/15 | トヨタ、ホンダ、日産3社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/6/10 | ガス3社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/5/30 | 自動車用プラスチック部品のメーカー分析と需要予測 |
| 2011/5/25 | 事務用品・什器備品12社 技術開発実態分析調査報告書 |