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「人間拡張」の本質とデジタルトランスフォーメーション (DX) を見据えたビジネス展開への可能性

「人間拡張」の本質とデジタルトランスフォーメーション (DX) を見据えたビジネス展開への可能性

~Society 5.0実現のためのフレキシブルハイブリッドエレクトロニクス~
東京都 開催 会場 開催

開催日

  • 2020年2月19日(水) 10時30分16時30分

受講対象者

  • エレクトロニクスや繊維製品による新しい技術やビジネスの開発に関わっている方
  • 地方自治体や地域活性化を図る仕事に従事されている方
  • 新しい技術動向を調査している製造業、サービス業、マスコミの方

修得知識

  • フレキシブルハイブリッドエレクトロニクスに関する基礎知識
  • スマートテキスタイルに関する基礎知識
  • 人間拡張に関する基礎知識
  • ユーザ体験の提供にもとづく新しいものづくりの着想

プログラム

 「モノづくりからコトづくり」や「Goods Dominant LogicからService Dominant Logic」など「ものづくりのサービス化」への関心が高まっているのは、産業のパラダイムシフトに対応するために従前の成功体験を捨てる必要が認識されてきた証左であると言えよう。長引く景気低迷だけでなく、イノベーションのジレンマに陥った我が国の閉塞感を打破するために、エレクトロニクスの製造技術やデバイスの使途を見直す局面にある。
 そこで、プリンテッドエレクトロニクスの技術を用いて作製されるフレキシブルデバイスを、従来よりも「薄くて軽く、曲げても壊れない」だけでなく安価であるという視点で見るのではなく、従来には実現し得なかったサービスを提供するためのツールとして捉えると、人間を中心に置いた新しい社会の姿が見えてくる。IoTやAIなどの新しい情報技術を活かして安全・安心で持続性のある社会を構築するためにデジタルトランスフォーメーション (DX) は喫緊の課題である。
 フレキシブルデバイスとDXによって創成される新しい人間中心のビジネスを想起することは、今後の「サービス化されたものづくり」実現のための第一歩となろう。

  1. 人間拡張技術によるイノベーション
    1. イノベーションのジレンマとデジタルトランスフォーメーション
    2. 人に寄り添い、ヒトを高めるために
    3. 人間拡張技術とは?
    4. センシングと介入
  2. フレキシブルハイブリッドエレクトロニクス
    1. フレキシブルとプリンテッド
    2. フレキシブルデバイスのための新規印刷技術
    3. 印刷形成されたフレキシブルデバイスの問題点
    4. プリンテッドエレクトロニクスとMEMSの融合
    5. フレキシブルからストレッチャブルへ
    6. バイタルセンシングとウェアラブルデバイス
    7. ウェアラブルデバイスのアクティブ化
    8. スマートテキスタイルによるInternet of Textiles
  3. 人間拡張によるSociety 5.0の実現
    1. 人のためのスマート化
    2. Internet of Human
  4. 新たなパラダイムと今後の展望
    1. 人とシステムの協働
    2. 21世紀型産業とその拠点の形成
    3. ものづくりのサービス化
    • 質疑応答・名刺交換

講師

  • 牛島 洋史
    国立研究開発法人 産業技術総合研究所 人間拡張研究センター
    副研究センター長

会場

東京流通センター

2F 第3会議室

東京都 大田区 平和島6-1-1
東京流通センターの地図

主催

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お問い合わせ

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受講料

1名様
: 42,750円 (税別) / 47,020円 (税込)
複数名
: 22,500円 (税別) / 24,750円 (税込)

複数名同時受講の割引特典について

  • 2名様以上でお申込みの場合、
    1名あたり 22,500円(税別) / 24,750円(税込) で受講いただけます。
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 42,750円(税別) / 47,020円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 45,000円(税別) / 49,500円(税込)
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  • 同一法人内 (グループ会社でも可) による複数名同時申込みのみ適用いたします。
  • 受講券、請求書は、代表者にご郵送いたします。
  • 請求書および領収書は1名様ごとに発行可能です。
    申込みフォームの通信欄に「請求書1名ごと発行」と記入ください。
  • 他の割引は併用できません。

アカデミック割引

  • 1名様あたり 10,000円(税別) / 11,000円(税込)

学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院の教員、学生に限ります。

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