化学物質を使用、譲渡提供する場合に必要な情報は、ラベルやSDSに記載されているが、これらはGHSによって記載されることが求められている。GHSは国連勧告として加盟国が国内法に落とし込んで利用されており、日本国内でも労働安全衛生法 (安衛法)、毒物及び劇物取締法 (毒劇法)、およびPRTR法では制度化されている。
　本講座では、GHSに基づいて作成されるラベル及びSDSについて、その構成要素および、分類、表示のルールを平易に解説することにより、自社で取り扱う化学物質に対するGHSラベルやSDSの作成を自身で作成できるための基礎知識を提供する。

1. GHSの取り決め (改訂9版を中心に解説します)
   1. 国連GHS勧告の概要
   2. 国内法令におけるGHS制度の採用状況
      1. 労働安全衛生法 (安衛法)、化学物質排出把握管理促進法 (化管法)、毒物及び劇物取締法 (毒劇法)の概要
      2. JIS規格概要
   3. GHSに基づく危険・有害性の分類
      1. 危険・有害性の種類
      2. シンボル (9種類) の割り当て
      3. 注意喚起語 (2種類) に関する取り決め
      4. 危険有害性情報 (H code) の割り当て
      5. 注意書き (P code) の種類と内容
2. GHS区分決定のための判定基準 (特に有害性を中心に解説します)
   1. 引火性液体
   2. 急性毒性
   3. 皮膚腐食性・刺激性
   4. 眼に対する重篤な損傷・眼刺激性
   5. 皮膚感作性・呼吸器感作性
   6. 生殖細胞変異原性
   7. 発がん性
   8. 生殖毒性
   9. 標的臓器毒性
   10. 生態毒性
3. SDSの概要 (例示をもとに解説します)
   1. 記載項目と内容について
   2. GHS区分の決め方 (特に有害性情報)
      1. 既存の情報をもとに決める
      2. 有用な情報源から情報を収集する
      3. 情報の有用性の優先順位を確認する
   3. GHS区分が決まると、GHS情報が自動的に決まる
      1. 混合物における、シンボル、注意喚起語の優先順位
      2. 危険有害性情報 (H-Code) 、注意書きに (P-Code) 記載上のルール
   4. GHS情報に沿って具体的な情報を収集し、記載内容を決める
      1. 法規制情報、インベントリ情報を収集する
      2. 注意書き (P-Code) に沿って具体的に肉付けする
      3. 危険有害性情報の情報源、推奨用途等関係情報を記載する