技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー
技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー
(2024年8月5日 10:00〜11:30)
特許庁が公開した「経営戦略に資する知財情報分析・活用に関する調査研究」による報告ではIPランドスケープを実施できていない、またはしていないとの回答の合計が80%を超えている。さらに、IPランドスケープを実施できていても知財部員の調査・分析スキルの強化に不安を抱えている場合があると報告されている。
そこで、IPランドスケープを実践するためにはどのような考え方をすればよいのか、IPランドスケープを実施する上でどのような調査手法があるのか、といった点に焦点を絞って解説する。
(2024年8月5日 12:15〜13:45)
近年、知財部門の活躍の場が広がり、IPLを用いた積極的な企画・提案を行う攻めの知財活動が求められるようになっている。しかしながら、IPLの浸透と活用が進まないという声を聞く機会が多い。弊社では、2017年より、IPL活動を行うチームを立ち上げ、取り組みを推進する中で、直面した種々の課題について改善を行ってきた。
本講演では、IPL活動を推進するためのポイントについて、弊社のIPL活動を通して紹介する。
(2024年8月5日 14:00〜15:30)
当社は、「経営・事業・研究の羅針盤」として2019年よりIPランドスケープ (IPL) の実践を続けている。この実践の中で得られた数々の成功体験・失敗体験を振り返ると、IPLは会社・組織・人を巻き込むための「コミュニケーションツール」という一側面を持つことに気が付く。
ここでは、一実務者の立場から今までの体験を紐解き、IPLを「コミュニケーションツール」として使い切るためのヒントを紹介する。併せて、使い切った先に見える将来像について述べる。
(2024年8月5日 15:45〜17:15)
事業への貢献が求められる知財部門にとって、特許の分析情報を事業戦略や経営戦略に活用したいと考えるのは当然なことである。しかしながら、現実には、分析情報を事業部門に渡したものの事業戦略に活用されなかったり、また、分析情報に対するフィードバックを期待するも、活発な議論にならなかったりといった種々の問題が発生することが多いのではないだろうか。
そのような実務上起こりがちな問題と、その背後にある原因、およびそれら問題の解決の仕方を考察する。
日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。
発行年月 | |
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2010/7/20 | 三菱電機 技術開発実態分析調査報告書 |
2010/7/20 | 電子ブック 技術開発実態分析調査報告書 |
2010/6/20 | ポット・マホービン 技術開発実態分析調査報告書 |
2010/6/5 | 半導体技術10社 技術開発実態分析調査報告書 |
2010/6/1 | 森永乳業、雪印メグミルク、明治乳業3社 技術開発実態分析調査報告書 |
2010/5/25 | ガラス業界10社 技術開発実態分析調査報告書 |
2010/5/10 | 楽器 技術開発実態分析調査報告書 |
2010/5/1 | 筆記具 技術開発実態分析調査報告書 |
2010/4/25 | 特殊鋼7社 技術開発実態分析調査報告書 |
2010/4/20 | 高血圧対応製品の研究開発動向と市場分析 |
2010/4/10 | 日本ガイシ 技術開発実態分析調査報告書 |
2010/4/1 | パナソニック 技術開発実態分析調査報告書 |
2010/3/1 | 本田技研工業 技術開発実態分析調査報告書 |
2010/2/25 | 中堅重電5社 技術開発実態分析調査報告書 |
2010/2/25 | 新日本製鐵とJFEスチール 技術開発実態分析調査報告書 |
2010/2/5 | 東芝機械とアマダ 技術開発実態分析調査報告書 |
2010/2/5 | 塗料技術 技術開発実態分析調査報告書 |
2010/2/1 | 音響機器 技術開発実態分析調査報告書 |
2010/1/10 | コマツとクボタ 技術開発実態分析調査報告書 |
2010/1/5 | ベアリング (軸受) 10社 技術開発実態分析調査報告書 |