技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー
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本セミナーでは、研究開発テーマの発掘ノウハウについて詳解いたします。
(2015年8月24日 11:00~12:30)
特許情報は、次々と変化していく技術進化を把握する貴重な情報源である。 その膨大な情報源から、いかにして有効なものを効率的に抽出し、そこから 研究開発テーマのヒントを導き出すことができるかは、いつも重要なテーマであ る。 他社特許の分析、特許出願、特許情報の調査と整理、パテントマップの作成と活用 などについて解説し、研究開発テーマ探索について考える。
(2015年8月24日 13:15~14:45)
将来を正確に言い当てることは非常に難度が高く困難であるが、それを本質的には 不確実なものと認識した上で、将来起こるであろう変化の予兆を発見することは重要 である。それは、社会の動向や政策などのマクロ環境変化から将来に向けて形成され る大きな影響を及ぼす可能性を見つけ出し、それらをしっかり観察し続けることで達 成される。 本講義では、直面する多くの課題を新しいビジネスの機会として前向きにとらえ、 研究開発を突破口として成長の道筋を描く技術マーケティングの手法を活用した研究 テーマ発掘について概説する。
(2015年8月24日 15:00~16:30)
少子高齢化による国内市場の縮小やグローバルな競争激化など、事業環境は大きく変化している。企業は従来の事業を継続するだけではなく新たな付加価値を加えた事業構造変革が求められる。研究部門では新規事業に繋がるテーマを発掘、実行して事業貢献への寄与を図っていく必要がある。対象となる市場の変化を素早くとらえ、潜在ニーズに対処できる技術開発や製品開発に取り組むことが肝要である。研究者も市場に触れ、探索活動に携わり、テーマ選定から実行まで主体的に関わる姿勢が求められる。テーマ発掘のためのテクノマーケティング活動の考え方や進め方、テーマ選定や推進のあり方と評価方法について紹介する。併せて活動を支援する研究マネジメントについても述べてみたい。
(2015年8月25日 11:00~12:30)
自社の保有する基幹技術・製品の強みを全社で共有し、その技術をすべてのビジネス分野に使用できるようにしているかが基幹技術の活用という点で重要である。 スリーエム社では基幹技術をサイロメンタリティーに陥りがちな事業サイドから切り離しコーポレイトの立場で管理し、だれでもが自由に新規の研究開発に利用できるようにしている。 また、その基幹技術を展示するためにカスタマーテクニカルセンターを開設し、そこに重要顧客を招待することで、顧客の抱える課題解決に基幹技術を活用したソルーションを提案している。 カスタマーテクニカルセンターを訪問する顧客からは新規の潜在的研究開発テーマも浮き彫りになる。 顧客からもたらされる開発テーマは、だれもが納得する、社内への強いアピール力を持つ研究テーマとなる。
(2015年8月25日 13:15~14:45)
筋の良い研究開発テーマのアイデアをどうやって得るか、テーマのシナリオ仮説をどうやって創るか、仮説を検証するためのテーマ化をどうやってやるか、は、研究開発テーマの成功・不成功に大きく関わる。具体的にアイデアを得るために、さまざまな情報を分析したり、その情報をもとに将来を予測したりもする。それらをテーマ創出に反映されることができるかどうかは議論のあるところであるが、少なくとも、その思考・試行錯誤の過程を経ることは、筋の良いテーマを創出する上で役立つと考えている。本講演では、上記の観点から、過去の成功・失敗の解析も含めて論じる。
(2015年8月25日 15:00~16:30)
顕在化しているニーズに対応する商品の開発は時間との勝負である。しかしながら、そもそも時間軸として、ニーズが顕在化している分野で技術開発を進めること自体がすでに手遅れということも多々ある。開発者への負担、開発コストの増大などが常態化することは事業全体の収益力低下となる。そこで、ニーズの先取りとして、マーケティングからの技術開発テーマの発掘を推奨する。重要なのは数年後 (数十年後ではない) のニーズをいち早く掴みこれを開発につなげていく分析力と推進力それに実行のスピードが要求されるということであるが、ここにマーケティングの役割がある。本項では、マーケティングと開発テーマの発掘の好循環事例を紹介する。
開始日時 | 会場 | 開催方法 | |
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2024/6/5 | 研究開発部門を対象とした情報収集のテクニック | オンライン |
発行年月 | |
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2010/2/25 | 新日本製鐵とJFEスチール 技術開発実態分析調査報告書 |
2010/2/5 | 東芝機械とアマダ 技術開発実態分析調査報告書 |
2010/2/5 | 塗料技術 技術開発実態分析調査報告書 |
2010/2/1 | 音響機器 技術開発実態分析調査報告書 |
2010/2/1 | プラスチックリサイクル 技術開発実態分析調査報告書 |
2010/1/10 | コマツとクボタ 技術開発実態分析調査報告書 |
2010/1/5 | ベアリング (軸受) 10社 技術開発実態分析調査報告書 |
2009/12/10 | 天然繊維15社 技術開発実態分析調査報告書 |
2009/11/25 | 中堅無線通信機10社 技術開発実態分析調査報告書 |
2009/11/20 | 時計 技術開発実態分析調査報告書 |
2009/10/20 | 京セラ 技術開発実態分析調査報告書 |
2009/10/20 | ノーリツとリンナイ 技術開発実態分析調査報告書 |
2009/10/15 | 自動車メーカーにおける非自動車関連技術 技術開発実態分析調査報告書 |
2009/10/10 | ヒートポンプ 技術開発実態分析調査報告書 (PDF版) |
2009/10/10 | ヒートポンプ 技術開発実態分析調査報告書 |
2009/9/20 | 航空宇宙 技術開発実態分析調査報告書 (PDF版) |
2009/9/20 | 航空宇宙 技術開発実態分析調査報告書 |
2009/9/15 | 住設機器・建材13社 技術開発実態分析調査報告書 |
2009/9/15 | カシオ計算機 技術開発実態分析調査報告書 (PDF版) |
2009/9/15 | カシオ計算機 技術開発実態分析調査報告書 |