技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー
技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー
視聴期間は2024年4月17日〜5月1日を予定しております。
お申し込みは2024年4月29日まで承ります。
本セミナーでは、パテントマップ作成や、その解析方法について基礎からわかりやすく解説いたします。
研究開発者は、その専門性のため研究テーマの解決方法にのめり込み過ぎて、ときに目的や方向性を見失うことがあります。また、学会など狭い領域での議論をするあまり、その技術領域の全体像を取れ得ることなく研究に没頭することもあります。特に新規の研究テーマを探索する場合、現在の研究領域にこだわりすぎて、研究成果本来の目的を見失いがちとなります。
そこで、新規の研究テーマを現在の研究テーマにとらわれずに、市場機会や事業機会を踏まえた探索を行って行きます。その領域での競合他社の存在や研究領域を知的財産分析からマクロ的視点により俯瞰をするためのパテントマップ作成を学んでいきます。本セミナーでは、パテントマップの作成のみならず、その解析の仕方も併せてご説明いたします。それにより、総花的な研究テーマでなく、自社に根付いた研究リソースの集中化を行うことにより、戦略的な研究成果を事業に貢献することを目指します。
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複数名で同時に申込いただいた場合、1名様につき 22,500円(税別) / 24,750円(税込) で受講いただけます。
| 開始日時 | 会場 | 開催方法 | |
|---|---|---|---|
| 2026/10/30 | 技術者・研究者のための成果につながるR&Dテーマの選び方 | オンライン | |
| 2026/10/30 | 抗体医薬品における特許戦略 (アミノ酸配列の特定範囲、機能的クレーム有効性など) と 侵害回避・特許調査方法 | オンライン | |
| 2026/10/30 | 諸外国における数値限定発明、パラメータ発明の特許要件と出願のポイント | オンライン | |
| 2026/11/2 | 技術者・研究者のための成果につながるR&Dテーマの選び方 | オンライン | |
| 2026/11/2 | IPランドスケープにおける知財情報の分析と戦略策定への落とし込み方、伝え方 | オンライン | |
| 2026/11/9 | 他社の分割出願への対抗策と実務上の留意点 | オンライン | |
| 2026/11/12 | 生成AIを活用した特許調査の実務 | オンライン | |
| 2026/11/13 | 改正薬機法の実務を考慮した医療機器の特許戦略<動向/分析と承認申請との関係 | オンライン | |
| 2026/11/16 | 抗体医薬品における特許戦略 (アミノ酸配列の特定範囲、機能的クレーム有効性など) と 侵害回避・特許調査方法 | オンライン | |
| 2026/11/17 | 医薬品・バイオ特許におけるIPランドスケープの実践 | オンライン | |
| 2026/11/18 | 他社の分割出願への対抗策と実務上の留意点 | オンライン | |
| 2026/11/24 | 生成AIを活用した特許調査の実務 | オンライン | |
| 2026/11/25 | 研究開発部門におけるIPランドスケープ活用とその実現 | オンライン | |
| 2026/11/26 | 研究開発部門におけるIPランドスケープ活用とその実現 | オンライン | |
| 2026/11/27 | 医薬品ライセンス契約における効果的ドラフティングの基礎と交渉上の重要論点 | オンライン | |
| 2026/11/30 | 特許情報からみた光電融合材料・技術開発戦争 2026 | オンライン | |
| 2026/12/1 | 改正薬機法の実務を考慮した医療機器の特許戦略<動向/分析と承認申請との関係 | オンライン | |
| 2026/12/9 | 特許調査の精度を高めるポイントとパテントクリアランス調査 | オンライン | |
| 2026/12/18 | 基礎から学ぶ化学物質法規制のポイント | オンライン | |
| 2026/12/18 | 特許調査の精度を高めるポイントとパテントクリアランス調査 | オンライン |
| 発行年月 | |
|---|---|
| 2012/1/25 | 炭素繊維大手3社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/1/25 | 火災警報器 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/1/20 | 燃料電池【2012年版】 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/1/20 | LED照明 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/1/15 | 光学フィルム 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/1/15 | 免震・制震・耐震技術 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/1/10 | 放電加工機 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/12/10 | 製薬大手5社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/12/10 | 計測機器関連18社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/12/5 | 住友電気工業 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/12/1 | 建設大手9社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/11/30 | NTTグループ8社 (NTTを除く) 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/11/25 | アクリル酸エステル 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/11/25 | インキ業界10社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/11/20 | カテーテル 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/11/15 | 半導体露光装置 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/11/9 | IBM (米国特許版) 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/10/15 | 通信機器大手3社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/10/10 | 酸化チタン 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/10/5 | 電子部品大手8社 技術開発実態分析調査報告書 |