技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー
技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー
本セミナーでは、知財教育について基礎から解説いたします。
知財力強化のための教育のポイント、役員・事業部長へのPR、他部門との連携について詳解いたします。
(2019年10月30日 10:00〜13:00)
知的財産の経営上の貢献は大きなものがあるが、知的財産を産み出し、保護し、活用し、第三者の攻撃から防御するためには、知的財産についての正しい理解が必要である。経営者は勿論のこと、研究開発部門以外の部門を含め、全社的に知的財産を大事にする意識を醸成することが非常に大切である。全社的な意識の醸成と併せて、知的財産を生み出す研究開発部門の役割と教育方法、保護活用し管理する知財部門の役割と担当者の育成方法および弁護士、弁理士などとの連携方法などについてキヤノンの事例を交えて話す。
(2019年10月30日 13:45〜15:15)
企業活動においては知的財産の知識を必要とする場面は非常に多く、またコンプライアンスとしての知財のリスク管理も求められており、企業における知財教育は極めて重要です。その教育内容は、国内外の知的財産関係の法律、判例等の理解に始まり、更には事業と連動した知財戦略構築の手法の理解等多岐にわたります。また教育対象者の経験、職種 (研究開発者か、知財部員か、等)、業種、企業規模等の違いによって教育内容や目的は大きく異なります。即ち知財教育の進め方においては、教育対象者層やその企業の実態に合わせた多様な教育を企画・実行していく必要があります。
そこで、本講演では、ナガセケムテックスにおける知財教育、啓蒙、意識改革への取組みをご紹介いたします。
【講演項目】
(2019年10月30日 15:00〜17:00)
組織の知財力とは、発明・考案から出願権利化・権利行使などの狭義の知財活動を意味するだけなく、企業の事業活動において事業競争力の根幹となる知的財産にかかわる業務プロセス、人、組織、そして、知財費用の管理を含めた総合力を意味する。知財力の向上のためには、知財スタッフの知財マインドの醸成と共に、事業部や研究所などの技術者やスタッフなどの教育が必要である。
本セミナーでは、企業成長のための知財組織体制と全社としての取り組みについて説明する。
開始日時 | 会場 | 開催方法 | |
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2025/1/28 | 少人数知財部 (10名以下) における知財業務の効率化と連携、運営のポイント | オンライン | |
2025/1/28 | 企業間または産学官連携における共同研究開発の契約実務と留意点 | オンライン | |
2025/1/29 | 研究開発テーマ、プロジェクトの費用対効果の算出と見える化 | オンライン | |
2025/1/29 | 特許分析における生成AI/ChatGPT活用と競合他社の弱みの見つけ方 | オンライン | |
2025/1/29 | 医薬品企業における英文契約書読み方基礎講座 | オンライン | |
2025/1/29 | 特許請求の範囲 (クレーム) をしっかり読めますか? | オンライン | |
2025/1/30 | デザインレビュー (DR) の基本とすすめ方、抜け漏れ防止策 | オンライン | |
2025/1/30 | 特許情報からみた5G・6G材料開発戦争 2022 | オンライン | |
2025/1/30 | 特許情報からみたBeyond 5G 材料開発戦争 2023 | オンライン | |
2025/1/30 | 生成AIの知財業務への適用と特許出願実務・データ分析の実践 | オンライン | |
2025/2/3 | 経営意思決定に必要な「原価計算」入門 | オンライン | |
2025/2/4 | 医薬品企業における英文契約書読み方基礎講座 | オンライン | |
2025/2/5 | 企業間または産学官連携における共同研究開発の契約実務と留意点 | オンライン | |
2025/2/7 | 研究開発テーマ、プロジェクトの費用対効果の算出と見える化 | オンライン | |
2025/2/7 | アンメット医療ニーズ応答・事業価値最大化のポイント | オンライン | |
2025/2/10 | 費用対効果 (日本版HTA) 評価の基礎講座 | オンライン | |
2025/2/13 | 技術マーケティングによる新規事業・R&Dテーマの発掘 | オンライン | |
2025/2/14 | アンメット医療ニーズ応答・事業価値最大化のポイント | オンライン | |
2025/2/18 | 医薬品マーケティング・市場予測 | オンライン | |
2025/2/20 | 研究開発テーマを正しく定量的に評価・選定する個別評価法と評価システム・全体体系の構築 | オンライン |
発行年月 | |
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2010/5/10 | 楽器 技術開発実態分析調査報告書 |
2010/5/1 | 筆記具 技術開発実態分析調査報告書 |
2010/4/25 | 特殊鋼7社 技術開発実態分析調査報告書 |
2010/4/20 | 高血圧対応製品の研究開発動向と市場分析 |
2010/4/10 | 日本ガイシ 技術開発実態分析調査報告書 |
2010/4/1 | パナソニック 技術開発実態分析調査報告書 |
2010/3/1 | 本田技研工業 技術開発実態分析調査報告書 |
2010/2/25 | 中堅重電5社 技術開発実態分析調査報告書 |
2010/2/25 | 新日本製鐵とJFEスチール 技術開発実態分析調査報告書 |
2010/2/5 | 東芝機械とアマダ 技術開発実態分析調査報告書 |
2010/2/5 | 塗料技術 技術開発実態分析調査報告書 |
2010/2/1 | 音響機器 技術開発実態分析調査報告書 |
2010/1/10 | コマツとクボタ 技術開発実態分析調査報告書 |
2010/1/5 | ベアリング (軸受) 10社 技術開発実態分析調査報告書 |
2009/12/10 | 天然繊維15社 技術開発実態分析調査報告書 |
2009/11/25 | 中堅無線通信機10社 技術開発実態分析調査報告書 |
2009/11/20 | 時計 技術開発実態分析調査報告書 |
2009/10/20 | 京セラ 技術開発実態分析調査報告書 |
2009/10/20 | ノーリツとリンナイ 技術開発実態分析調査報告書 |
2009/10/15 | 自動車メーカーにおける非自動車関連技術 技術開発実態分析調査報告書 |