技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー
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本セミナーでは、電気自動車、燃料電池自動車、天然ガス自動車など次世代自動車の世界的な市場動向や各国の関連政策動向と車載用途も増え更なる供給の逼迫が予想されるチウムイオン電池原料 (リチウム、コバルト) の開発状況、価格動向について解説いたします。
2019年に入って、日本を含めた世界において、一段と電気自動車シフトが加速している。中国は、2019年に電気自動車をはじめとするNEV (新エネルギー車) を一定割合販売することを義務付ける規制を開始し、2040年までにフランス、英国が、ガソリン自動車、ディーゼル自動車の販売禁止を打ち出した。2020年の東京オリンピックを控えて、世界の自動車産業は、100年に1度といえる大きな変革を求められている。
第1に地球環境保護への環境対応車の開発がある。地球環境問題解決、低炭素社会の構築、脱化石燃料等への対応から、次世代自動車として、燃料電池車 (FCV) 、電気自動車 (EV) 、プラグ・イン・ハイブリッド車 (PHV) 、天然ガス自動車、低燃費ガソリン車の開発・普及が、世界の自動車企業によって競われている。
燃料電池車は、水素と酸素を反応させて電気を作る燃料電池による自動車として、究極のエコ・カーとされる。しかし、クリーン・ディーゼル車の環境対応性能の限界から、フォルクス・ワーゲン、GM、BMWをはじめとした世界の巨大自動車メーカーと中国企業は、燃料電池車と比較して、技術的に構造が簡単な電気自動車 (EV) 開発に、一斉に舵を切り始めた。
世界の電気自動車の普及台数は500万台、2018年の販売台数は200万台を超えている。電気自動車も、リチウム・イオン電池の技術進歩により、1度の充電による走行距離が300キロを超えているものの、ガソリン自動車と比較して、「短い航続距離」、「少ない充電ステーション」、「高価な蓄電池」が課題となっている。しかし、リチウム・イオン電池の技術革新と価格低下により、2040年には、世界の電気自動車の保有台数は、自動車保有台数全体の15%に相当する2億8,000万台に達するという予測もある。意欲的な見通しにおいては、2040年の世界の電気自動車市場は、新車販売の55%を占める。燃料電池車で先行するトヨタも、系列メーカー、競合他社とともに、電気自動車の開発強化を行っている。しかし、電気自動車は、スマート・フォンと比較して1万倍近くのリチウム・イオン電池の容量を必要とし、レアメタルであるリチウム資源の偏在と正極材に使うリチウムとコバルトというレア・メタルの価格も上昇基調にあるという点は今後の懸念である。
米国においては、カリフォルニア州は、2018年からZEV (排ガスゼロ車) 規制が強化され、販売台数の一定割合を、電気自動車等のZEVとすることが求められている。米国のZEV、中国NEVともに、日本の自動車メーカーが得意とするハイブリッド車 (HV) を、含んでいない。また、シェール・ガス革命によって天然ガス価格が下落し、米国においては、圧縮天然ガス自動車 (CNG) 、LNG (液化天然ガス) 自動車の開発・普及が進んでいる。天然ガス自動車は、世界で2,400万台を超えている。さらに、既存のガソリン車の燃費向上も急速に進んでいる。
第2に自動運転、ライド・シェア等の新たな自動車の将来像が現実のものとなりつつあることが挙げられる。2020年以降には、AI (人工知能) を活用した、自動運転車の普及が本格化する可能性がある。電気自動車、自動運転車の普及は、既存の自動車企業とIT企業の提携を通じた、日本の自動車メーカーの勢力図を変貌させる可能性が強い。リチウム・イオン電池については、正極材、負極材、電解液、セパレーター等の素材において、日本企業が強みを持ち、電池の低価格化、大容量化の開発競争が行われている。全固体リチウム・イオン電池の開発、リチウム、コバルト、ニッケル資源の開発状況と価格を見通し、2030年に向けて、電気自動車をはじめとした次世代自動車の未来像を本セミナーでは解説したい。電気自動車を取り巻く最新動向と今後のビジネス・チャンスについて次世代自動車の第一人者が的確に詳説する。
開始日時 | 会場 | 開催方法 | |
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発行年月 | |
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