技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー
技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー
視聴期間は2025年6月12日〜25日を予定しております。
お申し込みは2025年6月12日まで承ります。
本セミナーでは、IPランドスケープの実践をパテントマップの視点からアプローチし、IPランドスケープによる市場・技術・特許の調査分析、パテントマップで自社の現状と将来の目標とのギャップを明らかにする方法、明らかにしたギャップを埋める戦略を立案して実行する方法、自社が勝ちづづけるための攻めどころの特定と戦略策定について詳解いたします。
特許庁の「知財スキル標準Ver2.0」によると、企業が保有すべき知的財産に関する機能の「戦略」の中に「IPランドスケープ」のスキルが盛り込まれました。しかし、知財業務の中でM&Aや新規事業テーマ探索、有望市場の開拓等の業務が発生する頻度は少なく、担当者が経験できないという問題があります。また、IPランドスケープでは市場・技術・特許を調査分析しパテントマップで自社の現状と将来の目標とのギャップを明確にし、ギャップを埋める戦略を立案しなければなりませんが、従来のパテントマップでは、将来を見据えた機能、技術、事業を鳥瞰できないという欠点があります。将来を展望するためには機能キーワードで考えられるすべての機能を発想し、網羅し、機能ツリーを作成するのが効果的で、次に機能ツリーと特許を紐づけし「機能鳥瞰マップ」を作成します。そして攻め所を特定して考えた多量のアイデアから自社の勝てる開発戦略・知財戦略を策定します。
本講座ではIPランドスケープによるこれらの知財分析・活用のステップについて、特にパテントマップに基づいて将来を展望し、経営戦略・知財戦略を立案・実践する方法を紹介します。
教員、学生および医療従事者はアカデミー割引価格にて受講いただけます。
開始日時 | 会場 | 開催方法 | |
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2025/9/18 | 英文契約書の読み方・書き方基礎講座 | オンライン | |
2025/9/18 | IPランドスケープとAI | オンライン | |
2025/9/19 | 英文契約書の読み方・書き方基礎講座 | オンライン | |
2025/9/19 | 医薬品研究開発における事業価値評価とポートフォリオマネジメント実践手法 | オンライン | |
2025/9/24 | 医薬品研究開発における事業価値評価とポートフォリオマネジメント実践手法 | オンライン | |
2025/9/25 | 記載要件に基づいて特許を読み込めますか? 書けますか? | オンライン | |
2025/9/29 | 医療・ヘルスケア分野の「脱炭素化」と新規事業機会 | オンライン | |
2025/10/9 | インフレ時代の三位一体戦略統合 / 知財戦略・技術戦略・事業戦略の相互理解と具体策 | オンライン | |
2025/10/22 | 数値限定発明・パラメータ発明の特許要件と出願・権利化の留意事項 | オンライン |
発行年月 | |
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2011/6/15 | トヨタ、ホンダ、日産3社 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/6/10 | ガス3社 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/5/25 | 事務用品・什器備品12社 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/5/20 | セメント業界5社 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/5/15 | 日立グループ11社 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/4/25 | 2011年版 フレキシブル電子デバイス 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/4/20 | 印刷機 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/4/15 | 大手合成繊維7社 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/4/10 | 日本電気 (NEC) 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/3/25 | バイオ燃料 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/3/20 | 有機EL (2011年版) 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/3/20 | 自動車部品17社 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/3/10 | 花王 (2011年版) 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/3/1 | バッテリー関連技術 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/2/10 | タイヤ4社 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/2/10 | トヨタグループ9社 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/1/20 | コンタクトレンズ 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/1/5 | ブリヂストン 技術開発実態分析調査報告書 |
2010/12/10 | 総合化学7社 技術開発実態分析調査報告書 |
2010/11/15 | 防犯・監視カメラ 技術開発実態分析調査報告書 |