技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー
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アーカイブ配信で受講をご希望の場合、視聴期間は2025年6月12日〜25日を予定しております。
アーカイブ配信のお申し込みは2025年6月12日まで承ります。
本セミナーでは、IPランドスケープの実践をパテントマップの視点からアプローチし、IPランドスケープによる市場・技術・特許の調査分析、パテントマップで自社の現状と将来の目標とのギャップを明らかにする方法、明らかにしたギャップを埋める戦略を立案して実行する方法、自社が勝ちづづけるための攻めどころの特定と戦略策定について詳解いたします。
特許庁の「知財スキル標準Ver2.0」によると、企業が保有すべき知的財産に関する機能の「戦略」の中に「IPランドスケープ」のスキルが盛り込まれました。しかし、知財業務の中でM&Aや新規事業テーマ探索、有望市場の開拓等の業務が発生する頻度は少なく、担当者が経験できないという問題があります。また、IPランドスケープでは市場・技術・特許を調査分析しパテントマップで自社の現状と将来の目標とのギャップを明確にし、ギャップを埋める戦略を立案しなければなりませんが、従来のパテントマップでは、将来を見据えた機能、技術、事業を鳥瞰できないという欠点があります。将来を展望するためには機能キーワードで考えられるすべての機能を発想し、網羅し、機能ツリーを作成するのが効果的で、次に機能ツリーと特許を紐づけし「機能鳥瞰マップ」を作成します。そして攻め所を特定して考えた多量のアイデアから自社の勝てる開発戦略・知財戦略を策定します。
本講座ではIPランドスケープによるこれらの知財分析・活用のステップについて、特にパテントマップに基づいて将来を展望し、経営戦略・知財戦略を立案・実践する方法を紹介します。
教員、学生および医療従事者はアカデミー割引価格にて受講いただけます。
ライブ配信またはアーカイブ配信セミナーのいずれかをご選択いただけます。
| 開始日時 | 会場 | 開催方法 | |
|---|---|---|---|
| 2025/1/23 | 自社技術のノウハウ秘匿および特許出願の選択指針とオープン&クローズ戦略の進め方 | オンライン | |
| 2025/1/24 | 生成AIを活用したAI支援発明の特許出願、注意点と米国先進企業の生成AI特許・ビジネス動向 | オンライン | |
| 2025/1/24 | ライセンスを巡るビジネス取引と契約交渉の秘訣 | オンライン | |
| 2025/1/28 | 少人数知財部 (10名以下) における知財業務の効率化と連携、運営のポイント | オンライン | |
| 2025/1/28 | 企業間または産学官連携における共同研究開発の契約実務と留意点 | オンライン | |
| 2025/1/29 | 特許分析における生成AI/ChatGPT活用と競合他社の弱みの見つけ方 | オンライン | |
| 2025/1/29 | 医薬品企業における英文契約書読み方基礎講座 | オンライン | |
| 2025/1/29 | 特許請求の範囲 (クレーム) をしっかり読めますか? | オンライン | |
| 2025/1/30 | 特許情報からみた5G・6G材料開発戦争 2022 | オンライン | |
| 2025/1/30 | 特許情報からみたBeyond 5G 材料開発戦争 2023 | オンライン | |
| 2025/1/30 | 生成AIの知財業務への適用と特許出願実務・データ分析の実践 | オンライン | |
| 2025/2/4 | 医薬品企業における英文契約書読み方基礎講座 | オンライン | |
| 2025/2/5 | 企業間または産学官連携における共同研究開発の契約実務と留意点 | オンライン | |
| 2025/2/7 | アンメット医療ニーズ応答・事業価値最大化のポイント | オンライン | |
| 2025/2/10 | 費用対効果 (日本版HTA) 評価の基礎講座 | オンライン | |
| 2025/2/14 | アンメット医療ニーズ応答・事業価値最大化のポイント | オンライン | |
| 2025/2/20 | 費用対効果 (日本版HTA) 評価の基礎講座 | オンライン | |
| 2025/2/25 | インドの医療機器ビジネスの現状と関連法規の留意点 | オンライン | |
| 2025/2/26 | ノウハウの秘匿化戦略と先使用権の立証、実践ポイント | オンライン | |
| 2025/2/26 | 進歩性の意味、理解できていますか? | オンライン |
| 発行年月 | |
|---|---|
| 2012/1/20 | LED照明 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/1/15 | 免震・制震・耐震技術 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/1/15 | 光学フィルム 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/1/10 | 放電加工機 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/12/10 | 製薬大手5社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/12/10 | 計測機器関連18社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/12/5 | 住友電気工業 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/12/1 | 建設大手9社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/11/30 | NTTグループ8社 (NTTを除く) 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/11/25 | アクリル酸エステル 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/11/25 | インキ業界10社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/11/20 | カテーテル 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/11/15 | 半導体露光装置 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/11/9 | IBM (米国特許版) 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/10/15 | 通信機器大手3社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/10/10 | 酸化チタン 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/10/5 | 電子部品大手8社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/10/1 | 大日本印刷 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/9/25 | クリーンルーム 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/9/20 | 三菱化学 技術開発実態分析調査報告書 |