眼科DDS開発動向とその低侵襲化技術

オンライン開催

開催日

2024年4月3日(水) 10時30分～ 16時30分

プログラム

第1部最近の眼科DDS開発状況

(2024年4月3日 10:30〜12:30)

　各種眼疾患をご紹介させて頂き、未充足ニーズの変化や治療トレンドを踏まえ眼科DDS技術で各社がどのように課題解決を図ろうとしているか、最近の開発動向を交えながらご紹介いたします。また、これまでの経験から眼科製剤開発において重要と思われるポイントや将来展望なども合わせてご紹介致します。これらの内容が新たな眼科治療法開発のヒントになれば幸いです。

主な眼疾患
1. 前眼部疾患のご紹介と未充足ニーズ
2. 緑内障のご紹介と未充足ニーズ
3. 後眼部疾患のご紹介と未充足ニーズ
DDS開発動向
1. 前眼部領域
2. 緑内障領域
3. 後眼部領域
眼科DDS開発におけるポイント
1. 点眼DDS
2. DDS注射剤
3. その他
今後の眼科DDS開発および治療トレンド
まとめ

質疑応答

第2部後眼部疾患治療のためのHDL点眼剤の開発

(2024年4月3日 13:15〜14:45)

　我々が京都大学眼科と共同で進めている、後眼部疾患に対する点眼治療法開発について紹介する。高密度リポタンパク質 (High-density lipoprotein, HDL) はヒト血中に存在する脂質/タンパク質複合ナノ粒子である。我々は多様なHDL改変体を作製し、それらの眼科DDSにおける有用性を報告してきた (J. Control. Release, 266, 301-309 (2017) ; Adv. Therap., 6, 2300186 (2023) ; ACS Appl. Bio Mater., 7, 99-103 (2023) ) 。
　本講演では、まずHDLの構造と生物活性について概説し、その後HDL改変体の作製とin vivo/in vitro機能評価、さらに工業生産に適したHDL再構成方法について紹介する。

HDL
1. 構造
2. 機能
HDL改変体
1. 作製
2. 加齢黄斑変性モデルマウスに対する治療効果
3. 後眼部移行ルート
4. In vitro抗炎症・コレステロール排出・抗血管新生活性
HDL再構成法
1. Urea-assisted method
2. Microfluidic method
将来展望

質疑応答

第3部眼科DDSの低侵襲化技術に関する特許動向

(2024年4月3日 15:00〜16:30)

　眼科DDSの低侵襲化技術について研究開発や実用化を推進するためには、特許動向の調査・分析が必要不可欠である。すなわち、特許出願の動向を把握したうえで、研究開発や実用化の方向性を検討し、どのような特許を取得し、どのように活用するかについて判断することが重要である。このような取り組みにより、研究成果を事業活動に最大限に活かすことができる。
　本講演では、このような視点から、眼科DDSの低侵襲化技術に関する特許動向について説明し、今後の研究開発戦略や特許戦略の方向性について解説する。

眼科DDSの低侵襲化技術における特許の重要性
1. 眼科DDSの低侵襲化技術における特許の役割
2. 眼科DDSの低侵襲化技術の特許調査の手法
眼科DDSの低侵襲化技術の特許動向
1. 医薬成分
  - 有効成分
  - 抗VEGF薬
  - 点眼DDS
  - DDS注射剤
  - 薬物キャリア
  - 血液眼関門トランスポーター
  - その他
2. 医薬用途
  - 緑内障
  - 糖尿病網膜症
  - 加齢黄斑変性症
  - 網膜色素変性症
  - その他
3. DDSの特性・性質
  - 半減期
  - 投与間隔
  - 眼内滞留性
  - 徐放性
  - 安定性
  - その他
4. DDSの対象領域
  - 前眼部領域
  - 後眼部領域
  - 緑内障領域
  - 血液網膜関門
  - 血液房水関門
  - 角膜・網膜
  - その他
眼科DDSの低侵襲化技術の特許出願の課題
1. 特許出願のタイミングと注意点
2. 特許文献の読み方 (クレーム解釈)
3. 研究開発に必要な特許調査の注意点
4. 研究開発戦略と特許戦略の一体化
眼科DDSの低侵襲化技術の特許実務
1. 広くて強い特許とは、どのような特許か
2. どの程度の進歩性が要求されるのか (従来技術との比較データなど)
3. どの程度の開示が要求されるのか
  - 実験データ
  - 薬理データ
4. 特許審査 (拒絶理由) への対応
眼科DDSの低侵襲化技術における今後の特許戦略の新たな視点
1. 最近の特許審査の傾向と登録特許の動向
2. 日米欧、日中韓の特許クレームの比較
3. 最適な特許明細書・クレームの提案
4. 眼科DDSの低侵襲化技術の最適な特許戦略の構築に向けて

質疑応答

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講師

岡部高明氏
参天製薬株式会社製品研究統括部新規モダリティ開発グループ

リーダー
村上達也氏
富山県立大学工学部医薬品工学科

教授
加藤浩氏
青山特許事務所

顧問弁理士

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主催

株式会社技術情報協会

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病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方

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開始日時		開催方法
2025/3/7	PMDA審査官から高評価が得られる非臨床領域のメディカルライティング	オンライン
2025/3/10	GMPにおける (製造・試験) 外部委託業者管理・監査の留意点とチェック項目	オンライン
2025/3/12	簡便化、抜け防止の観点をふまえたGMP SOP/製造指図記録書の形式・作成 (改訂) ・記入方法	オンライン
2025/3/13	製造設備のバリデーション実施項目・各段階の様式例と適合性調査にむけた文書作成管理	オンライン
2025/3/13	日本特有の要求対応をふまえた海外導入品のCMC開発対応とCMC申請資料 (日本申請用) 作成	オンライン
2025/3/14	薬物の消化管吸収について - 評価・予測	オンライン
2025/3/14	信頼性基準適用試験における運用への落とし込み・記録の残し方と (国内外) 委託時の信頼性保証	オンライン
2025/3/14	アクティブターゲティング型DDSの現状と展望	オンライン
2025/3/14	各種製剤におけるヒト経口吸収予測法と品質規格の設定	オンライン
2025/3/17	FDA/EMAの早期審査・早期承認制度の課題と対応	オンライン
2025/3/18	GLP省令:施設/試験で押さえるべき信頼性確保と最終報告書・生データの信頼性	オンライン
2025/3/21	リスク分析をした洗浄バリデーションの実施方法と残留許容限度値の設定	オンライン
2025/3/24	非経口剤の血漿中濃度推移の解析	オンライン
2025/3/26	記載要件に基づいて特許を読み込めますか? 書けますか?	オンライン
2025/3/28	海外当局によるGMP査察への準備と対応	オンライン
2025/3/28	試験室QCと信頼性確保を踏まえた分析法バリデーションの統計・基準値設定と分析法変更・技術移転時の同等性評価 (3コース)	オンライン
2025/3/28	3極 (日欧米) GCP査察・社内監査の事例と指摘解決・予防にむけたQMS実装と品質管理手法	オンライン
2025/3/28	品質管理試験室にむけたQC点検と信頼性確保の対応	オンライン
2025/3/28	バイオ医薬品の原薬製造工程に関する承認申請書/CTD作成の留意点	オンライン
2025/3/28	ラボにおける監査証跡/レビューの項目・頻度・レベルと分析機器毎のレビュー例	オンライン

発行年月
2009/7/15	不織布技術開発実態分析調査報告書 (PDF版)
2009/7/15	不織布技術開発実態分析調査報告書
2009/7/10	電力10社技術開発実態分析調査報告書 (改訂版) (PDF版)
2009/7/10	電力10社技術開発実態分析調査報告書 (改訂版)
2009/7/1	NTTドコモとKDDIとソフトバンクモバイル分析技術開発実態分析調査報告書 (PDF版)
2009/7/1	NTTドコモとKDDIとソフトバンクモバイル分析技術開発実態分析調査報告書
2009/6/25	携帯端末技術開発実態分析調査報告書 (PDF版)
2009/6/25	携帯端末技術開発実態分析調査報告書
2009/6/20	衛生設備技術開発実態分析調査報告書 (PDF版)
2009/6/20	衛生設備技術開発実態分析調査報告書
2009/6/15	NTT (日本電信電話) 分析技術開発実態分析調査報告書
2009/6/15	NTT (日本電信電話) 分析技術開発実態分析調査報告書 (PDF版)
2009/6/5	非GLP/GLP試験・医薬品製造の国内・海外委託と適合性調査対応
2009/5/30	外国自動車メーカー12社分析技術開発実態分析調査報告書
2009/5/30	太陽光発電技術開発実態分析調査報告書
2009/5/30	太陽光発電技術開発実態分析調査報告書 (PDF版)
2009/5/30	外国自動車メーカー12社分析技術開発実態分析調査報告書 (PDF版)
2009/5/25	三菱化学と住友化学と三井化学分析技術開発実態分析調査報告書 (PDF版)
2009/5/25	三菱化学と住友化学と三井化学分析技術開発実態分析調査報告書
2009/5/20	日本電気と富士通2社分析技術開発実態分析調査報告書 (PDF版)

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