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眼科DDS (ドラッグデリバリーシステム) 開発動向とその低侵襲化技術

眼科DDS (ドラッグデリバリーシステム) 開発動向とその低侵襲化技術

~最前線のメーカー研究者が語る 眼科製剤開発の重要ポイント、将来展望~
オンライン 開催

開催日

  • 2022年11月9日(水) 10時00分 16時00分

修得知識

  • 眼科DDS開発状況
  • 後眼部疾患に対する低侵襲で持続的な投与方法の開発
  • 特許文献の読み方
  • 特許の解釈
  • 眼科DDSの低侵襲化技術に関する特許動向

プログラム

第1部 最近の眼科DDS開発状況

(2022年11月9日 10:00〜12:00)

 各種眼疾患をご紹介させて頂き、未充足ニーズの変化や治療トレンドを踏まえ眼科DDS技術で各社がどのように課題解決を図ろうとしているか、最近の開発動向を交えながらご紹介いたします。また、これまでの経験から眼科製剤開発において重要と思われるポイントや将来展望なども合わせてご紹介致します。これらの内容が新たな眼科治療法開発のヒントになれば幸いです。

  1. 主な眼疾患
    1. 前眼部疾患のご紹介と未充足ニーズ
    2. 緑内障のご紹介と未充足ニーズ
    3. 後眼部疾患のご紹介と未充足ニーズ
  2. DDS開発動向
    1. 前眼部領域
    2. 緑内障領域
    3. 後眼部領域
  3. 眼科DDS開発におけるポイント
    1. 点眼DDS
    2. DDS注射剤
    3. その他
  4. 今後の眼科DDS開発および治療トレンド
  5. まとめ
    • 質疑応答

第2部 後眼部疾患に対する低侵襲で持続的な投与方法の開発

(2022年11月9日 12:45〜14:15)

 高齢化・長寿社会の到来とともに難治性網膜疾患の罹患者は世界的に増加の一途にあり、視力低下や失明による著しいQOLの低下、親族等の介護負担等の経済的損失は非常に大きくなっている。難治性網膜疾患には根治薬が存在せず、徐々に病状が進行するために長期の継続した薬剤投与が不可欠であるが、点眼法は後眼部への薬剤浸透性の問題、硝子体注射や眼球内へのデバイスの備置は侵襲性が高く、副作用時の対処リスクがある。
 本講演では眼内に低侵襲な投与法として、強膜上に徐放担体を留置する経強膜薬物徐放デバイスを紹介する。

  1. 後眼部疾患に対する投与法の課題
  2. 後眼部疾患に対する様々なDDS
  3. 経強膜DDSの特徴
  4. 経強膜DDSの非臨床試験
  5. 経強膜DDSの課題と展望
    • 質疑応答

第3部 眼科DDSの低侵襲化技術の特許動向

(2022年11月9日 14:30〜16:00)

 特許文献の読み方、特許の解釈についての説明を交えながら、眼科DDSの低侵襲化技術に関する特許文献を紹介します。

  • 眼科DDSの低侵襲化技術に関する特許文献の紹介
    • 特許1
    • 特許2
    • 特許3
    • 特許4
    • 特許5
  • 質疑応答

講師

  • 岡部 高明
    参天製薬 株式会社 製品研究統括部 新規モダリティ開発グループ
    リーダー
  • 永井 展裕
    東北大学 大学院 医学系研究科 細胞治療分野
    助教
  • 難波 泰明
    三枝国際特許事務所 化学・バイオ部
    弁理士

主催

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お問い合わせ

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受講料

1名様
: 50,000円 (税別) / 55,000円 (税込)
複数名
: 45,000円 (税別) / 49,500円 (税込)

複数名同時受講割引について

  • 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 45,000円(税別) / 49,500円(税込) で受講いただけます。
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 50,000円(税別) / 55,000円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 90,000円(税別) / 99,000円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 135,000円(税別) / 148,500円(税込)
  • 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
  • 受講券、請求書は、代表者にご郵送いたします。
  • 他の割引は併用できません。

アカデミック割引

  • 1名様あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込)

日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。

  • 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院、短期大学、附属病院、高等専門学校および各種学校の教員、生徒
  • 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
  • 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
  • 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
  • 支払名義が企業の場合は対象外とさせていただきます。
  • 企業に属し、大学、公的機関に派遣または出向されている方は対象外とさせていただきます。

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本セミナーは終了いたしました。

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