技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー
技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー
(2021年12月14日 10:00〜12:00)
先発企業が特許戦略を立てて事業を展開している場合、後発企業がそこに参入するのは容易ではありません。しかしながら、特許制度に内在する特許の弱点があるので、そこを突くことで後発企業にも参入の余地が出てきます。また後発企業ならではのメリットも多数あります。そこで、本セミナーでは、特許戦略の基本、先発企業が考える特許戦略を説明し、さらにはそこからどのように後発企業が特許戦略を考えるべきかを実例も交えて解説していきます。
(2021年12月14日 12:45〜14:45)
事業を守るための参入障壁となる『特許ポートフォリオ (特許網) 』を把握するために、パテントマップは有用なツールとなります。後発企業が新規参入を果たし、シェアの拡大を図るためには、先発企業の特許網を分析して自社の特許戦略を立案する必要があります。
本講座では、守るべき技術の全体像を俯瞰できる「技術系統分布図」にフォーカスして、その作成手法や活用テクニックについてお話します。後発参入であっても、「自社の強みを生かした特許ポートフォリオを構築したい!」とお考えの方には有意義な内容であると思います。
(2021年12月14日 15:00〜16:30)
特許制度は、圧倒的に先行する先行企業が強力な特許網を構築することにより後発企業の参入を困難にすることもできるし、複数の企業がほぼ同時に同じ技術分野に取り組んだ場合には、複数の企業が必要な特許権を持つことになり、支配的な企業はなく、必要な特許を持ってさえいれば、後発企業が比較的参入しやすい場合もある。
2020年9月30日に 株式会社 技術情報協会より発行された書籍「“後発で勝つ”ための研究開発・知財戦略の立て方、進め方 」に本講演と同名のタイトルで拙著を載せ、。後発企業が先行企業の特許網を破り、攻略する方法について詳述したが、本講演でもキヤノンの複数の参入事例を交えて紹介する。
日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。
開始日時 | 会場 | 開催方法 | |
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2024/6/20 | 適正な知財コストの考え方と権利化、維持・放棄の決め方 | オンライン | |
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2024/7/9 | 新規事業創出のための発想法と技術ロードマップの作成、技術・事業・知財戦略の実践方法 | オンライン | |
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2024/7/12 | 医薬品ライフサイクルマネジメントから考える特許戦略と知的財産権の考え方 | オンライン | |
2024/7/12 | 共同研究開発における契約書のチェックポイントと留意点 | オンライン | |
2024/7/12 | 基礎から学ぶ知財戦略セミナー:他社特許分析から新商品開発への手法 | オンライン | |
2024/7/16 | 技術者・研究者のためのパテントマップ基礎講座 | オンライン | |
2024/7/16 | 製薬関連企業とアカデミアにおける共同研究実務およびトラブル防止策 | オンライン |
発行年月 | |
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2009/2/5 | 国内自動車メーカー12社分析 技術開発実態分析調査報告書 (PDF版) |
2009/1/15 | 工作機械メーカ 技術開発実態分析調査報告書 (PDF版) |
2009/1/15 | ヒートアイランド対策 技術開発実態分析調査報告書 (PDF版) |
2009/1/15 | 工作機械メーカ 技術開発実態分析調査報告書 |
2009/1/15 | ヒートアイランド対策 技術開発実態分析調査報告書 |
2009/1/5 | 日産自動車分析 技術開発実態分析調査報告書 |
2009/1/5 | 花王 分析 技術開発実態分析調査報告書 (PDF版) |
2009/1/5 | 東レGと帝人G分析 技術開発実態分析調査報告書 (PDF版) |
2009/1/5 | 花王 分析 技術開発実態分析調査報告書 |
2009/1/5 | 東レGと帝人G分析 技術開発実態分析調査報告書 |
2009/1/5 | 日産自動車分析 技術開発実態分析調査報告書 (PDF版) |
2008/11/1 | フレキシブル電子デバイス 技術開発実態分析調査報告書 |
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2008/9/1 | 半導体製造用炭化ケイ素 技術開発実態分析調査報告書 (PDF版) |
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2008/7/10 | 携帯機器用燃料電池 技術開発実態分析調査報告書 (PDF版) |
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2008/5/25 | 建設・建築における 免震・耐震・制震技術 技術開発実態分析調査報告書 (PDF版) |
2008/5/25 | 無人搬送システム 技術開発実態分析調査報告書 |
2008/5/25 | 建設・建築における 免震・耐震・制震技術 技術開発実態分析調査報告書 |