技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー

PE*3Dプリンタ:技術開発動向および業界情勢に見る事業機会

商機･デバイス革命の兆しをつかめるか?頑張れ製造業

PE*3Dプリンタ:技術開発動向および業界情勢に見る事業機会

東京都 開催 会場 開催
関連するセミナー・出版物
本セミナーは終了いたしました。
セミナーの再開催を依頼する 関連するセミナー・出版物を探す

「急速に普及する3Dプリンタ:材料および技術の開発動向と市場動向」との同時申し込みで特別割引にて受講いただけます。

概要

本セミナーでは、3DプリンタがPEを巻き込んだ将来展開を遂げる可能性を、技術/市場/知財の俯瞰に基づき紹介いたします。さらに、知的財産を切り口に、PE*3Dプリンタ事業開発動向も紹介いたします。

開催日

  • 2014年12月22日(月) 12時30分 ～ 16時30分

受講対象者

  • 3Dプリンタに関連する技術者、研究者、品質担当者

修得知識

  • 3Dプリンタの歴史
  • PEと融合した際の今後
    • 技術
    • 市場
    • 知財

プログラム

3DプリンタとPEの技術融合の視点から、デバイス変革の兆しに注目します。プリンタブルエレクトロニクスは技術進化にともない、 プリンテッドエレクトロニクス (PE) と称されるようになりました。そして、高性能化とは異なる性能指標に基づき,フレキシブルエレクトロニクス、ストレッチャブルエレクトロニクス、ウェアラブルエレクトロニクスと総称されるようになっています。 2012年には、3DプリンタとPEとの技術融合事例が「Smart Wing」として公表されています。翌2013年には、PEで作製された自動車部品が高級車の「In-Mold Overhead Console」として搭載されています。 これらの技術発展を踏まえ、3D プリンタがPEを巻き込んだ将来展開を遂げる可能性を、技術/市場/知財の俯瞰に基づき紹介します。さらには、知的財産を切り口に、PE*3Dプリンタ事業開発動向を紹介するとともに、それが社会に与える影響にも目を向けます。
  1. はじめに
  2. 急速普及の背景と技術開発の歴史
    1. 3Dプリンタの誕生
    2. 3Dプリンタの技術開発と知的財産権主張
  3. PE台頭の背景と技術開発の現状
    1. PEの課題
      • 「製造法コンセプト先行」の技術開発
      • R2Rの泣き所
    2. プリンタブル エレクトロニクスからプリンテッド エレクトロニクスへ
      • そして、ストレッチャブル エレクトロニクスへ
      • やっと、機能的特徴に注目した本格的展開が始まった!
  4. 3DプリンタとPEの技術融合
    1. PEの実用化は既に始まっている!
      • PEを高級車のコンソール製造に活用
    2. 3Dプリンティング PEの登場
      • 5軸制御3Dプリンテイングを電子回路作製に活用
      • 3Dプリンタで有機材料系を、そしてPEで電子回路を
    3. 2Dプリンティングを用いた、簡便な電子回路作製法も登場
  5. 新たな取り組みも進展
    1. Googleの「Project Ara」に参画する3D Systemsの目指すものは?
      • Google:個人情報機器の変革を目指す
      • 3D Systems:個人情報機器製造工程への3Dプリンタ導入
      • まずは外装、次に無線通信用アンテナを導電材料で外装に内臓
    2. StratasysはGrapheneへの取り組みを開始
      • グラフェンの3Dプリンタ素材化を目指す
      • Graphene TechnologiesはGrphene 3D Laboを設立
      • StratasysはBIRD財団の資金援助を受けたGraphene Technologiesと提携
  6. どのようなビジネスモデルになるのであろうか?
    1. 「2Dプリンタと同じビジネスモデル」のままであろうか?
      • 顧客、サービスビューロ、3Dプリンタ企業・素材供給
    2. 3Dプリンタでは、ビジネスモデルは変革するであろうか?
      • 顧客、サービスビューロ、3Dプリンタ企業、素材供給
    3. 3DプリンティングPEでは、どうであろうか?
  7. まとめ
    • 質疑応答・名刺交換
ページのトップヘ

講師

ページのトップヘ

会場

RYUKA 知財ホール
東京都 新宿区 西新宿1-6-1 新宿エルタワー 22階
RYUKA 知財ホールの地図
ページのトップヘ

主催

サイエンス＆テクノロジー 株式会社
お支払い方法、キャンセルの可否は、必ずお申し込み前にご確認をお願いいたします。

お問い合わせ

本セミナーに関するお問い合わせは tech-seminar.jpのお問い合わせからお願いいたします。
(主催者への直接のお問い合わせはご遠慮くださいませ。)

受講料

1名様
: 38,000円 (税別) / 41,040円 (税込)
複数名
: 20,000円 (税別) / 21,600円 (税込)

複数名同時受講の割引特典について

  • 2名同時申込みで1名分無料
    • 1名あたり定価半額の20,000円(税別) / 21,600円 (税込)
    • 2名様ともS&T会員登録をしていただいた場合に限ります。
    • 同一法人内(グループ会社でも可)による2名同時申込みのみ適用いたします。
    • 3名様以上のお申込みの場合、上記1名あたりの金額で受講できます。
    • 受講券、請求書は、代表者にご郵送いたします。
    • 請求書および領収書は1名様ごとに発行可能です。
      申込みフォームの通信欄に「請求書1名ごと発行」と記入ください。
    • 他の割引は併用できません。

全2コース申込割引受講料について

  • 通常受講料 : 82,080円(税込) → 割引受講料 61,560円(税込)
  • 通常受講料 : 76,000円(税別) → 割引受講料 57,000円(税別)

対象セミナー

本セミナーは終了いたしました。
セミナーの再開催を依頼する
ページのトップヘ

これから開催される関連セミナー

開始日時 会場 開催方法
2025/11/27 ChatGPTを最大限活用したIPランドスケープの実践 オンライン
2025/11/27 製薬分野に特化した生成AIによる知的財産業務の効率化 オンライン
2025/11/27 電力需要の増加と蓄電池ビジネス、送電網増強への最適事業戦略 オンライン
2025/11/27 電力需給逼迫と電力価格、蓄電池を取り巻く日本企業の事業戦略 オンライン
2025/11/28 医薬品ライセンスにおけるデューデリジェンスのプロセスと実務対応 オンライン
2025/11/28 日本型パテントリンケージ制度の実務と考慮した特許戦略 オンライン
2025/12/1 医薬品ライセンスにおけるデューデリジェンスのプロセスと実務対応 オンライン
2025/12/2 やさしく学ぶ化学物質法規制 講座 オンライン
2025/12/2 技術を売上利益に変える技術マーケティングの進め方と潜在ニーズの発掘 オンライン
2025/12/4 「有効特許」の戦略的取得・活用と他社特許侵害リスクの上手な回避方法 オンライン
2025/12/5 IPランドスケープの取り組み事例と実施体制の構築 オンライン
2025/12/8 製薬分野に特化した生成AIによる知的財産業務の効率化 オンライン
2025/12/9 生成AIを活用した情報収集、分析と戦略立案への応用 オンライン
2025/12/10 日本型パテントリンケージ制度の実務と考慮した特許戦略 オンライン
2025/12/11 やさしく学ぶ化学物質法規制 講座 オンライン
2025/12/11 技術を売上利益に変える技術マーケティングの進め方と潜在ニーズの発掘 オンライン
2025/12/12 「既存技術」を活かして“勝てる”新規事業を実現する成功のツボとは? オンライン
2025/12/15 生成AIによる特許実務の効率化とプロンプト設計 オンライン
2025/12/16 新規事業テーマの中止/撤退判断基準と仕組みの作り方 オンライン
2025/12/18 生成AIを活用した情報収集、分析と戦略立案への応用 オンライン
ページのトップヘ

関連する出版物

発行年月
2012/4/10 電動アシスト自転車 技術開発実態分析調査報告書
2012/4/5 非鉄金属10社 技術開発実態分析調査報告書
2012/3/30 火力発電 技術開発実態分析調査報告書
2012/3/25 スマートグリッド 技術開発実態分析調査報告書
2012/3/15 車載用電池 技術開発実態分析調査報告書
2012/3/10 中堅電子部品12社 技術開発実態分析調査報告書
2012/3/5 育毛剤・発毛剤 技術開発実態分析調査報告書
2012/2/29 造船・重機6社 技術開発実態分析調査報告書
2012/2/25 フォトレジスト 技術開発実態分析調査報告書
2012/2/25 断熱材 技術開発実態分析調査報告書
2012/1/30 省エネ住宅 技術開発実態分析調査報告書
2012/1/25 火災警報器 技術開発実態分析調査報告書
2012/1/25 炭素繊維大手3社 技術開発実態分析調査報告書
2012/1/20 燃料電池【2012年版】 技術開発実態分析調査報告書
2012/1/20 LED照明 技術開発実態分析調査報告書
2012/1/15 免震・制震・耐震技術 技術開発実態分析調査報告書
2012/1/15 光学フィルム 技術開発実態分析調査報告書
2012/1/10 放電加工機 技術開発実態分析調査報告書
2011/12/10 計測機器関連18社 技術開発実態分析調査報告書
2011/12/10 製薬大手5社 技術開発実態分析調査報告書
ページのトップヘ