• はじめに

第1章 リチウムイオン電池の基本構成と安全性確保

• 1.1 基本用語と範囲
  • 1.1.1 安全性試験の対象と表記
  • 1.1.2 単電池、組電池とシステム
  • 1.1.3 組電池とシステム JIS C 8715-1引用
  • 1.1.4 日産自動車 LEAF2019 電池構成
  • 1.1.5 セル>パック (2P) >モジュール (2P14S)
• 1.2 電池の用途拡大と発火事故の経緯
  • 1.2.1 大中小、電池システムの容量と重量 (裸セル)
  • 1.2.2 単電池から組電池システムへのシミュレーシ ョン
  • 1.2.3 2022 中国の新車販売台数 (グラフ)
  • 1.2.4 Q1-Q4/2022* 各国の登録車 万台 (指数表示)
  • 1.2.5 中国のEV生産台数と電池GWh出荷
  • 1.2.6 EV発火事例 (*自然発火)
  • 1.2.7 リチウムイオン電池関係の事故件数と対策の経緯
  • 1.2.8 安全領域 (充放電の電圧と電流の範囲)
  • 1.2.9 (独法) NITEの製品事故情報 (速報版)
• 1.3 電池 (セル) の構成、構造と基本特性
  • 1.3.1 正・負極の電気化学反応
  • 1.3.2 電池 (セル) の基本構成
  • 1.3.3 リチウムイオン電池の特徴
  • 1.3.4 リチウムイオン電池の中期目標
  • 1.3.5 セルの電極構造と熱伝導 (放熱)
  • 1.3.6 扁平捲回電極体、2ヶ収納 左右集電
  • 1.3.7 ラミネート型セルの端子と放熱 (放電) 性
  • 1.3.8 20Ahセルの放電I-Vカーブと過電圧
  • 1.3.9 液体電解液 (質) の電解質と界面電気二重層
  • 1.3.10 V-Ah放電特性と内部抵抗
  • 1.3.11 エネルギー特性とパワー特性
  • 1.3.12 Ragone plot、パワー特性の向上 (質量kg基準表示)
  • 1.3.13 Ragone plot、パワー特性の向上 (体積L基準表示)
  • 1.3.14 最近の製品セルの比容量 (1) 、2018年〜2019年
  • 1.3.15 最近の製品セルの比容量 (2) 、2018年〜2019年
• 1.4 電気化学的な要件と安全性
  • 1.4.1 ニッケル水素電池の“ノイマン機構” (文献引用)
  • 1.4.2 二次電池の電解液 (比較) 水溶液 (H+) 、有機電解液 (Li+) 、ゲル (Li+) と固体 (Li+)
  • 1.4.3 セルの正常動作領域と正負極電位
  • 1.4.4 電解質中の電位分布φ (X)
  • 1.4.5 正極と負極、容量のバランス (モデル)
  • 1.4.6 正負極それぞれの電極電位と端子電圧
  • 1.4.7 リチウムイオン・セルの電極電位
  • 1.4.8 温度センサーによる過充電モニター
  • 1.4.9 電解液漏れ検出による危害防止 (1) ステップ
  • 1.4.10 電解液漏れ検出による危害防止 (2) 時間スケ ール
• 1.5 セル設計と製造工程
  • 1.5.1 リチウムイオンの安全性と材料・設計・運用
  • 1.5.2 安全性に関する技術情報の流れ
  • 1.5.3 エネルギー設計、パワー設計と電極面積
  • 1.5.4 セルの設計 (ステップ1)
  • 1.5.5 セルの設計 (ステップ2)
  • 1.5.6 セルの設計段階における、安全性試験の優先度 (1.電気的試験)
  • 1.5.7 セル設計における安全性試験の優先度 (2、機械的試験)
  • 1.5.8 全工程の原料、部材と工程のステップ
  • 1.5.9 製造工程の不良と安全性リスク
  • 1.5.10 電池の安全性リスクの変化 (改良モデル)
  • 1.5.11 電極面積と欠陥率 (試算)
  • 1.5.12 電動自動車の電池システム、総電極面積
  • 1.5.13 電動自動車における電池特性
• 1.6 安全性維持の要件 (列記)
  • 1.6.1 RISK & HAZARD (1) 、電池とシステム
  • 1.6.2 RISK & HAZARD (2) 、電池とシステム
  • 1.6.3 リチウムイオン電池の発火・破裂事故の原因 (リスクとハザード)
  • 1.6.4 安全性維持 (1) SOC (State of charge) と放電速度 (安全と危険)
  • 1.6.5 安全性維持 (2) 設計と時間経過
  • 1.6.6 安全性維持 (3) セパレータの機能維持
  • 1.6.7 安全性維持 (4) ポリマーゲルによる内部短絡回避
  • 1.6.8 ポリマー (ゲル) 電解液のモルフォロジー
  • 1.6.9 安全性維持 (6) 導電性異物の除去 (内部短絡回避)
  • 1.6.10 安全性維持 (7) 充放電の制御機能
  • 1.6.11 安全性維持 (8) アンバランスと過充電 (ガス膨張)
  • 1.6.12 安全性維持 (9) 圧壊と強制内部短絡、釘刺試験の経過
  • 1.6.13 安全性維持 (10) セルの熱暴走と温度レベル
  • 1.6.14 熱暴走、正極活物質の分解開始温度
• 1.7 参考資料 (正負極材、有機電解液ほか)
  • 1.7.1 正極材の容量とセルの比容量モデル
  • 1.7.2 正極剤のWh特性と正常域
  • 1.7.3 単元LNO LiNiO2
  • 1.7.4 三元正極材NMC Li (Ni1/3Mn1/3Co1/3) O2
  • 1.7.5 汎用有機電解液のイオン伝導度と温度変化
  • 1.7.6 電解液系のLiイオン伝導度
  • 1.7.7 ECベース電解液組成とイオン伝度
  • 1.7.8 汎用有機電解液の電気分解領域
  • 1.7.9 有機電解液のHOMO、LUMO EV (文献値)
  • 1.7.10 電解液のHOMO、LUMOと電極電位
  • 1.7.11 各種電解質の特性
  • 1.7.12 有機電解液の沸点、引火点と消防法の分類
  • 1.7.13 第四類引火性液体 (消防法危険物) 指定数量
  • 1.7.14 18650円筒型セルの危険物該当電解液量
  • 1.7.15 20Ahラミネート型セルの危険物該当電解液 量
  • 1.7.16 リチウムイオン電池の火災予防、消防庁令和5 (2023) 年
  • 1.7.17 リチウムイオン電池の火災予防、消防庁令和5 (2023) 年
• 1.8 参考資料2 (新たな正極材の特性)
  • 1.8.1 NMCxyz系正極材の放電特性 (1) Ah/kg
  • 1.8.2 NMCxyz系正極材の放電特性 (2) Wh/kg
  • 1.8.3 NMCxyz系正極材の放電特性 (3)
  • 1.8.4 NMCxyz系正極材の放電特性 (データ)
  • 1.8.5 日経産業新聞、2022/11/22
  • 1.8.6 新規LMFP正極材の特性比較
  • 1.8.7 正極材の遷移元素の放電電位 (文献値)
  • 1.8.8 LMFP正極材セルの放電カーブ (文献引用)
• 1.9 (第1章の総括) 異業種の連系と情報共有
  • 1.9.1 電池と応用システムの安全性向上、ポジショ ン A.~F.
  • 1.9.2 電池と応用システムの安全性向上、ポジショ ン G.~K.
  • 1.9.3 o原材料と部材>EV 電池メーカー
  • 1.9.4 セル> (パック+BMS) >蓄電システム

第2章 安全性規格と試験の概要

• 2.1 測定規格と安全性規格 (規格の役割分担)
  • 2.1.1 リチウムイオン電池の規格、αβγθ (1)
  • 2.1.2 リチウムイオン電池の諸規格と関連
  • 2.1.3 各種の安全性試験規格と機能分担
  • 2.1.4 A製品規格、B測定規格、C安全性 (試験) 規格
  • 2.1.5 JISなどの規格の役目と効果A,BとC
• 2.2 内外の規格一覧と試験対象 (セル、モジュールとシ ステム)
  • 2.2.1 安全性試験の周辺 (1) 電池から応用製品へ、 規格/法規制/GL
  • 2.2.2 安全性試験の周辺 (2) 原材料>電池>リサイ クルの流れ
  • 2.2.3 安全性試験の対象、セル、モジュールとユニッ ト
  • 2.2.4 規格一覧、小型/汎用/中・大型とEV
  • 2.2.5 安全性試験規格の一覧表と相互関係
  • 2.2.6 安全性規格の相互関係 (1) ~ (4)
  • 2.2.7 安全性規格の相互関係 (1) 携帯機器用
  • 2.2.8 安全性規格の相互関係 (2) 単電池と組電池
  • 2.2.9 安全性規格の相互関係 (3) EV電池ユニット
  • 2.2.10 安全性規格の相互関係 (4) EV電池システム
• 2.3 安全性試験の想定域と過酷度
  • 2.3.1 安全性試験の想定領域 (概念図)
  • 2.3.2 試験の性格、正常と破壊
  • 2.3.3 安全性試験と時間の経過
  • 2.3.4 安全性試験の過酷度とアクションプラン
  • 2.3.5 安全性試験の過酷度と対策の可能性
• 2.4 安全性要求事項 (合否判定)
  • 2.4.1 安全性試験の特異性 (1) 機械的な試験
  • 2.4.2 単電池の安全性試験、機械的・熱的な試験
  • 2.4.3 安全性試験の特異性 (2) 電気的な試験
  • 2.4.4 リチウムイオンの安全性試験、電気的な試験
  • 2.4.5 電気的な安全性試験 (電池自体の安全性)
  • 2.4.6 機械的な安全性試験 (用途への適合性)
  • 2.4.7 熱的な安全性試験 (部材と使用環境リスク)
• 2.5 参考資料_1 (電池のAh容量と応用分野ほか)
  • 2.5.1 安全性に関する電池のAh容量 (大中小)
  • 2.5.2 セルの外装型式と主な用途 (1)
  • 2.5.3 セルの外装型式と主な用途 (2) 2010 以降
  • 2.5.4 円筒型セルのAh容量の変遷
  • 2.5.5 円筒型セルのAh容量、体積V、表面積SとS/V
• 2.6 参考資料_2 (安全性試験チャート、過充電ほか)
  • 2.6.1 過充電 30A/定格 20A=1.5C CC充電
  • 2.6.2 外部 (強制) 短絡試験
  • 2.6.3 釘刺し= (圧壊+強制内部短絡*)
  • 2.6.4 開発プロジェクトの安全性試験の事例
  • 2.6.5 20Ahセルの安全性試験と問題解決事例
  • 2.6.6 開発セル『TYPe 1’2』の外部短絡試験結果
  • 2.6.7 『TYPe 1’2』の過充電試験結
  • 2.6.8 開発セル『TYPe 1’2』の加熱試験結果
  • 2.6.9 開発セル『TYPe 1’2』の釘刺試験結果

第3章 国内外の安全性規格・試験の各論と実務対応

• 3.1 JIS C 8712、8714と電気用品安全法
  • 3.1.1 安全性試験に関する日本国内の経緯
  • 3.1.2 安全性試験に関するJIS規格の分担 (1)
  • 3.1.3 安全性試験に関するJIS規格の分担 (2)
  • 3.1.4 JISとIEC、完全互換と相互乗り入れ
  • 3.1.5 電気用品安全法と新技術基準 (2008年当初運用)
  • 3.1.6 電気用品安全法改正 2008年11月
  • 3.1.7 リチウムイオン電池の比容量の例
  • 3.1.8 リチウムイオン電池の (新) 「技術基準」とJIS試験
  • 3.1.9 強制内部短絡試験 (JIS C 8714改訂)
  • 3.1.10 電気用品安全法 PSEマーク (アシスト自転車)
  • 3.1.11 内蔵型リチウムポリマー電池 3.7V 5.3Wh
  • 3.1.12 電気用品安全法改正 別表一、二
  • 3.1.13 電気用品安全法の省令の解釈 (変更) 平成25 (2013) 年7月
  • 3.1.14 電気用品安全法の省令の解釈 (変更) 平成25 (2013) 年7月
  • 3.1.15 電気用品安全法運用 平成 31 (2019) 年2月1日
  • 3.1.16 電気用品安全法運用 平成 31 (2019) 年2月1日
  • 3.1.17 電気用品安全法とモバイルバッテリー (1)
  • 3.1.18 電気用品安全法の運用と罰則等
  • 3.1.19 リチウムイオン電池の安全規制、国内行政機関 2018年
  • 3.1.20 NITE 独立行政法人 製品評価技術基盤機構
• 3.2 JIS C 8715-1、-2 (2012年〜2019年)
  • 3.2.1 JIS C 8715-1,-2 2012
  • 3.2.2 製品開発と製造における規格要求事項の流れ
  • 3.2.3 製品開発と製造における規格要求事項の流れ (2)
  • 3.2.4 セルから実動システムまで、規格などの関連
  • 3.2.5 単電池への要求事項 (1) JIS C 8715-1
  • 3.2.6 単電池への要求事項 (2) JIS C 8715-1
  • 3.2.7 単電池への要求事項 (3) JIS C 8715-1
  • 3.2.8 単電池への要求事項 (解説1) JIS C 8715-1
  • 3.2.9 単電池への要求事項 (解説2) JIS C 8715-1
  • 3.2.10 JIS C 8715-2 2019年改定
  • 3.2.11 単電池への要求事項 (1) JIS C 8715-2
  • 3.2.12 単電池への要求事項 (1) JIS C 8715-2
  • 3.2.13 単電池への要求事項 (電気的試験) JIS C 8715-2
  • 3.2.14 単電池への要求事項 (機械的、熱的試験) JIS C 8715-2
  • 3.2.15 電池システムへの要求事項 (機能安全性試験 **) JIS C 8715-2
• 3.3 UL、TUFと認証制度
  • 3.3.1 ULの業務と役割
  • 3.3.2 米国認定機関NRTLの製品安全マーク
  • 3.3.3 TUV Rheinland ® ドイツ認証例
  • 3.3.4 ULなど安全性認証のヒエラルキー
  • 3.3.5 ULなど認証試験のポジション
  • 3.3.6 ULの電池関係規格の一覧
  • 3.3.7 電池関係UL規格の用途分野
  • 3.3.8 UL1642 安全性試験の対象電池 (セル) Ver5. 2012
  • 3.3.9 UL 1642 安全性試験項目と概要 (1) 5.Ed REV 2013 , 5.Ed 2012
  • 3.3.10 UL 1642 安全性試験項目と概要 (2) 5.Ed REV 2013 , 5.Ed 2012
  • 3.3.11 UL 1642 (Ver5.) におけるPOUCH外装セルの追加
• 3.4 UN 危険物輸送勧告と試験項目と運用
  • 3.4.1 UN国連危険物輸送基準勧告 (オレンジブック III)
  • 3.4.2 UN国連危険物輸送基準勧告
  • 3.4.3 国連分類による危険物クラス ( Hazard Class)
  • 3.4.4 リチウムイオン電池の包装基準の改定 PI965
  • 3.4.5 リチウムイオン電池航空輸送、一部変更 2018年12月~
  • 3.4.6 リチウムイオン電池の輸送ラベル、2019年改定
  • 3.4.7 UNセルとバッテリーの区分 (国連危険 物輸送基準勧告)
  • 3.4.8 UNの安全性試験、用語と対象 Fifth revised edition
  • 3.4.9 UNの安全性試験 (T1-T4) (PartIII.38, 3)
  • 3.4.10 UNの安全性試験項目 (T5-T8) (PartIII.38, 3)
  • 3.4.11 リチウムイオン電池 (セル) の移送、輸送と廃棄処理
  • 3.4.12 輸送の安全に関する諸規定との関係
  • 3.4.13 リチウムイオン電池 (セル) の輸出手順
  • 3.4.14 国内外の輸送規制との整合性
  • 3.4.15 船舶および航空機によるリチウムイオン電池輸送
  • 3.4.16 船舶安全法、同施行規則の別表1
• 3.5 最近の国内法改正と国際化
  • 3.5.1 JIS (日本産業規格) リチウムイオン電池関係
  • 3.5.2 電気用品安全法、最近の改正 令和 4 (2022) 年
  • 3.5.3 電気用品安全法、技術基準解釈 (別表第九) 令和4 (2022) 年12月
  • 3.5.4 EVに特化した定期点検基準の検討 (国交省)
  • 3.5.5 EV関係のIEC改訂、 (JARI担当)
  • 3.5.6 IEC 62660-3
  • 3.5.7 UL1642改訂、2022年10月
• 3.6 電池の製品仕様、定格と購入手順
  • 3.6.1 (単) 電池仕様書の項目例
  • 3.6.2 特性値などの英文、和文の表現
  • 3.6.3 安全性確保の為の電池 (セル) の購入方法
  • 3.6.4 自己放電率とAC抵抗、DC抵抗の関係
• 3.7 安全性試験の計画、目的と手順
  • 3.7.1 安全性試験のステップ (10Ah単電池モデル)
  • 3.7.2 セルのサイズと評価事項 (活物質とセルの評価)
  • 3.7.3 評価用500mAhセルと製品5Ah セル
  • 3.7.4 安全性試験の計画1
  • 3.7.5 安全性試験の計画2

第4章 電池応用製品ごとの規格・規制と安全性試験

• 4.1 携帯機器類分野
  • 4.1.1 IEC 62133-2 *リチウムイオン電池
  • 4.1.2 IEC 62133-2 (2017) 携帯用電池
  • 4.1.3 IEC 62133-2 (2017) 携帯用電池試験項目
• 4.2 BEVなど自動車分野
  • 4.2.1 EV発火事故、BYD車ほか
  • 4.2.2 2022通期のBEV販売台数、メーカー別
  • 4.2.3 搭載電池kWh容量と電圧諸元
  • 4.2.4 EVなど大型電池の試験規格
  • 4.2.5 自動車用リチウムイオン電池の安全性確保
  • 4.2.6 UN/ECE R100.02 Part 1
  • 4.2.7 UNECE 安全性試験項目の概要
  • 4.2.8 UN R100 series 02 全体の構成
  • 4.2.9 UNECE R100 国土交通省資料
  • 4.2.10 UNECE R100 国土交通省資料
  • 4.2.11 ISO 12405-1, -2, -3 電動車輌の電池試験項目
  • 4.2.12 ISO 12405-3 (2014) 電動車輌の電池試験項目
  • 4.2.13 UL 2580 Batteries for Use In Electric Vehicles
  • 4.2.14 UL 2580の試験項目 (1)
  • 4.2.15 UL 2580の試験項目 (2)
  • 4.2.16 中国のBEV用リチウムイオン電池の安全性規格
  • 4.2.17 中国のGB/T 31467-1, 2, 3
  • 4.2.18 中国のGB/T 31467 新規格
  • 4.2.19 中国のGB/T 31467.3-2015
  • 4.2.20 GB/T 31467.3 電気的安全性試験 (1)
  • 4.2.21 GB/T 31467.3 電気的安全性試験 (2)
  • 4.2.22 IEC 62660-1, 2, 3
  • 4.2.23 UN/ECE R100関連データ (国交省)
  • 4.2.24 UN ECE R100-02. Part.II (1)
  • 4.2.25 UN ECE R100-02. Part.II (2)
• 4.3 BEVの充電インフラの安全性と法規制
  • 4.3-1 インフラ全体の問題
  • 4.3.1 急速充電の出力kWと充電時間
  • 4.3.2 国産BEVの充電、普通&急速 2023 (指数)
  • 4.3.3 TESLA社EVの充電、普通と急速 2023
  • 4.3.4 リチウムイオン電池のジュール発熱
  • 4.3.5 V-Ah放電特性と内部抵抗R、約5mΩ
  • 4.3.6 √サイクル数 vs. 内部抵抗上昇率 % 25°C45°C
  • 4.3.7 電池の充電時のジュール発熱、kJ
  • 4.3.8 放電容量維持率 25、45°C
  • 4.3.9 √サイクル数 VS. 放電容量維持率 25、45°C
  • 4.3.10 EV電池システム、温度と時間
  • 4.3.11 電池の劣化と温度 1/2乗則
  • 4.3-2 BEVの急速充電の問題
  • 4.3.12 EV用製品セルの入出力特性 vs.SOC (2)
  • 4.3.13 比入力特性 高SOC領域
  • 4.3.14 2022年〜2023年 年、冬の高速道路
  • 4.3.15 令和5 (2023) 年消防法の運用改正
  • 4.3.16 急速充電の消防法の扱い、消防庁令和5 (2023) 年
• 4.4 医療 (用) 機器分野
  • 4.4.1 医療機器の具体例と電源配備
  • 4.4.2 ECMO体外式膜型人工肺
  • 4.4.3 医療機器の規制に関する国際比較 (厚労省資料)
  • 4.4.4 医機法とJIS T、JIS Cの関係
  • 4.4.5 医療機器電池、IECとJIS
  • 4.4.6 医療用電子機器の規制 (薬事法*)
  • 4.4.7 日本工業規格 JIS T 0601-1:2014
  • 4.4.8 EU医療機器指令93/42/EECの概要
  • 4.4.9 充電維持システム ブロックダイヤグラム
• 4.5 再生可能エネルギーの蓄電システム (定置)
  • 4.5-1 住宅用蓄電システム
  • 4.5.1 経済産業省 FIT2020
  • 4.5.2 住宅用電池ユニットの配置例 (室内)
  • 4.5.3 消防法上の扱い
  • 4.5.4 蓄電池設備の規制案
  • 4.5-2 電力系統蓄電システム
  • 4.5.5 該当する法令、 (風力発電、太陽光発電と蓄電池)
  • 4.5.6 電気事業法の一般電気工作物
  • 4.5.7 発電設備の区分 (電気事業法)
  • 4.5.8 蓄電池の電気事業法上の扱い
  • 4.5.9 電力貯蔵用電池規程 (1)
  • 4.5.10 電力貯蔵用電池規程 (2) 社団法人 日本電気協会
  • 4.5.11 電気事業法改正 2022年5月
  • 4.5.12 電気事業法の「蓄電所」の保安規制案

第5章 電池と応用製品の表示 (マーキング) と背景の規則等

• 5.1 各国の表示アイコン
  • 5.1.1 認証取得のアイコン (1) ULなどグローバル
  • 5.1.2 認証取得のアイコン (2) 国別のアイコン
  • 5.1.3 中国市場におけるマーキング
• 5.2 EU電池指令
  • 5.2.1 EU電池指令 全般
  • 5.2.2 EU電池指令 新追加・旧
  • 5.2.3 EU電池指令の化学物質規制
  • 5.2.4 CEマーキング (EU地域向け輸出)
  • 5.2.5 EU電池指令の2020年改定動向
• 5.3 電気用品安全法
  • 5.3.1 電気用品安全法の表示 (モバイル用途)
  • 5.3.2 スマートフォン用電池の比容量とPSE、CEマ ーク
  • 5.3.3 電気用品安全法の経緯 平成20 (2008) ~
• 5.4 リサイクル関係法規
  • 5.4.1 資源・環境関係法の相互関係と機能
  • 5.4.2 資源有効利用促進法 (2001日本)
  • 5.4.3 電池工業会のマーキングガイドライン (1)
  • 5.4.4 電池工業会のマーキングガイドライン (2)
• 5.5 表示の実例とまとめ
  • 5.5.1 マーキング IEC 62133-2ほか 例1
  • 5.5.2 マーキング IEC 62133-2ほか 例2
  • 5.5.3 マーキング 多国籍 例3
  • 5.5.4 リチウムイオン電池への表示、まとめ

第6章 安全性問題の根本解決への模索

• 6.1 リスクとハザード
  • 6.1.1 リチウムイオン電池におけるRISKとHAZRD
  • 6.1.2 二次電池の安全性に関する小型、中型と大型
• 6.2 ケミカルハザード (電解液、電解質と固体電解質)
  • 6.2-1 電解液と分解ガスの発火
  • 6.2.1 電解液の安全性 (毒性等) データ
  • 6.2.2 BEV電池の発火、何が燃えているか (1)
  • 6.2.3 BEV電池の発火、何が燃えているか (2)
  • 6.2.4 発生ガスの種類と分類、リチウムイオン電池
  • 6.2.5 電解液漏れ検出による危害防止
  • 6.2-2 硫化水素とフッ化水素の問題
  • 6.2.6 LGPSの合成方法 特許公開
  • 6.2.7 硫化リチウムLi2Sの安全データシート SDS
  • 6.2.8 硫化水素H2Sの法規制
  • 6.2.9 試算 (1) 、LGPS経由のH2Sと空間濃度mg/m3
  • 6.2.10 試算 (2) 、LGPS経由のH2Sと空間濃度ppm
  • 6.2.11 LC50 (50%致死濃度)
  • 6.2.12 毒物劇物の安全対策
• 6.3 BEVの発火事故の現状と対策
  • 6.3.1 最近のBEV、PHV等の発火事故一覧
  • 6.3.2 BEVの発火事故の状況、中国と欧米
  • 6.3.3 VW社のEV、ID.3の発火事故 (オランダ)
  • 6.3.4 BEVの年間生産 (世界) と累積台数、モデル設定
  • 6.3.5 BEV発火事故の台数と発生率 ppm試算 (1単年)
  • 6.3.6 BEV発火事故の台数と発生率 ppm試算 (2累積)
  • 6.3.7 問題の切り口 (全体)
  • 6.3.8 問題の切り口 (電池)
  • 6.3.9 問題の切り口 (BEV)
  • 6.3.10 問題の切り口 (4R)
  • 6.3.11 電池のライフと“温度、時間の重ね合せ原理”
• 6.4 全固体リチウムイオン電池
  • 6.4.1 液系電解液 (質) から全固体電解質
  • 6.4.2 固体電解質と比較物質の特性 (1)
  • 6.4.3 固体電解質と比較物質の特性 (2)
  • 6.4.4 仮説 1、セルの電極面積 cm2/Ah
  • 6.4.5 仮説 2、セルの電極面積 cm2/Wh
  • 6.4.6 全固体 vs. 液電解質セル (1) 安全性モデル
  • 6.4.7 全固体セル vs. 液電解質セル (2) 電池のコスト
  • 6.4.8 全固体リチウムイオン電池

第7章 まとめ

• 7.1 蓄電デバイスの東西・南北
• 7.2 BEVの CO2発生と水素燃料電池車
• 7.3 安全性への対応、大中小と用途

• 安全性試験関係 英和技術用語 JISとUNEC