技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー
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アーカイブ配信で受講をご希望の場合、視聴期間は2023年8月17日〜28日を予定しております。
アーカイブ配信のお申し込みは2023年8月17日まで承ります。
本セミナーでは、国内外における地熱発電を取り巻く最新動向と将来的な展望について解説いたします。
2050年におけるカーボンニュートラル (温室効果ガス排出実質ゼロ) の実現とともに、ウクライナ危機によるエネルギーの安全保障との両立が問われるなか、有力な再生可能エネルギーの一つとして、これまで開発が停滞していた地熱発電への注目が強まっている。従来の地熱による発電に加えて、2023年に入って、地熱発電による電力を利用して、水を電気分解し、グリーン・アンモニア、グリーン水素を生産する新たな取り組みも行われている。地熱発電については、日本に豊富な地熱資源が存在し、発展が期待されていたものの、1.国立公園、国定公園内における環境規制、2.地熱資源開発の技術的な難しさ、3.10年を超える長いリード・タイム、等の課題が挙げられていた。
2021年4月には、小泉環境相が地熱発電開発の期間短縮を表明し、2021年6月には、2030年度に現在の2倍を超える148万キロワットへと地熱発電を拡大する目標を掲げた。2019年5月に、Jパワー、三菱マテリアル、三菱ガス化学による、日本国内においては23年ぶりとなる1万キロワットを超える大型の山葵沢地熱発電所が稼働を開始し、再生可能エネルギー源の多様化と、国産エネルギーの拡大、出力が24時間安定し、ベースロード電源として利用でき、発電コストが安価な地熱発電に、政府は一段と力を入れている。2023年には、日本政府の支援を受けて、INPEXがインドネシアにおける地熱発電の新規建設と拡張投資を行う。
地熱発電の優れた特徴は、第1に地球内部に蓄積されたエネルギーであることから、資源枯渇がなく、再生可能なエネルギーであること。第2に燃焼によるエネルギー採取ではないことから、炭酸ガス排出量がライフ・サイクルで見て極めて少ないこと。第3に太陽光発電、風力発電をはじめとした太陽エネルギーに由来する共通の大きな弱点である天候、時間、季節による出力変動がないこと。第4にエネルギー密度が高いことから、小さな面積で大きな出力を得られること。第5に発電技術が確立しており、発電コストも一般火力発電と競争できる段階にあるものの、普及のために、2023年度以降も高値による買い取りが維持されること。等が挙げられる。特に、日本のように火山が多い国では、地熱発電の資源量は多く、米国、インドネシアに次いで、地下の浅い部分で世界第3位の2,347万キロワットという原子力発電所23基分のポテンシャリティーを持っている。しかし、日本は発電容量約60万キロワット、世界第10位の地熱発電設備を持っている状況にとどまっている。その理由は、1.地熱資源の8割が国立公園、温泉地帯にあり、制度的、環境的な規制が厳しかったこと、2.地熱資源の探鉱リスクが大きいこと、3.15年程度の開発のリード・タイムが必要なこと、等が挙げられる。しかし、2030年度における温室効果ガス排出46%削減の目標実現に向けて、環境省が国立公園における地熱発電の規制緩和を行い、地熱開発におけるJOGMEC (エネルギー・金属鉱物資源機構) による、地熱資源探査、出資、債務保証等の支援強化も加わり、2023年度から海外の地熱発電の探査事業への出資にも拡大し、地熱発電ビジネスへの優遇策を一段と強化している。日本は、2050年に1,200万キロワットという地熱発電の目標を掲げ、2020年度から、JOGMECが初期調査、開発段階の支援制度を拡充している。
世界においても、日本企業が参画して、地熱資源の豊富な米国、フィリピン、インドネシア、ニュージーランド、ケニア等のアフリカ諸国、メキシコ等の中南米諸国において地熱発電開発の動きが拡大されている。世界においては2022年末時点において1,585万キロワットを超える地熱発電所が稼動し、2050年には世界の地熱発電能力は2億キロワットに達することが見込まれている。特に、中国企業に市場を席捲された太陽光発電の場合と異なり、地熱発電は、地熱資源の開発、重金属に耐える蒸気タービン、発電機をはじめとしたモノづくりの製造ノウハウについて、日本の東芝、三菱重工業、富士電機の3社が、世界シェアの7割を占めており、日本企業が優位性を持つ分野である。地熱発電における日本と世界の最新動向と脱炭素への日本企業のとるべき事業戦略について分かりやすく解説する。
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開始日時 | 会場 | 開催方法 | |
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2024/5/9 | ゼロから学ぶ再エネビジネス基礎講座 (全2回) | オンライン | |
2024/5/9 | 再エネ電力・環境価値取引で抑えたい知識と実務 | オンライン | |
2024/5/10 | 容量市場・需給調整市場の基礎と最前線論点 (全2回) | 会場・オンライン | |
2024/5/10 | ゼロから学ぶ電気事業と容量市場 | 東京都 | 会場・オンライン |
2024/5/15 | エネルギービジネスの未来を読み解くための情報収集・利活用ノウハウ | 東京都 | 会場・オンライン |
2024/5/17 | 電力・ガス業界のしくみ・ビジネス概説と秘話 | 東京都 | 会場・オンライン |
2024/5/20 | アルカリ水電解技術の基礎と開発動向・展望 | オンライン | |
2024/5/21 | 再生可能エネルギー源としての木質系バイオマス利用の道標 | 東京都 | 会場・オンライン |
2024/5/22 | 出光興産株式会社における苫小牧CCUS構想と今後の課題 | 東京都 | 会場・オンライン |
2024/5/22 | カーボンニュートラル (CN) 社会における水素の役割とその技術動向 | オンライン | |
2024/5/22 | 核融合炉 (フュージョン・エネルギー) の最新動向と構成材料の課題 | オンライン | |
2024/5/22 | 核融合発電の最新開発動向、課題と実現への見通し | 東京都 | 会場・オンライン |
2024/5/23 | FIP、コーポレートPPA等、2023年4月施行を踏まえて抑えたい知識と実務 | オンライン | |
2024/5/23 | 水素サプライチェーンの実用化への取り組みと将来に向けた技術開発シナリオ | 東京都 | 会場・オンライン |
2024/5/24 | 核融合の開発競争とビジネスインパクト | 東京都 | 会場・オンライン |
2024/5/27 | 核融合 (フュージョン) のイノベーション技術と産業応用 | オンライン | |
2024/5/29 | エクセルギーの基礎と実践的な計算・解析方法 | オンライン | |
2024/5/30 | 洋上風力発電を取り巻く最新動向と今後の事業戦略 | 東京都 | 会場・オンライン |
2024/5/30 | EVを始めとした次世代自動車の普及展望とリチウム、コバルトなどLiB用金属資源の今後 | オンライン | |
2024/6/4 | カーボンニュートラル (CN) 社会における水素の役割とその技術動向 | オンライン |
発行年月 | |
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2024/2/25 | 2024年版 水素エネルギー市場の実態と将来展望 |
2024/1/26 | 2024年版 太陽光発電市場・技術の実態と将来展望 |
2023/11/24 | 2024年版 脱炭素エネルギー市場・技術と将来展望 |
2023/9/8 | 2024年版 スマートエネルギー市場の実態と将来展望 |
2023/7/7 | 2023年版 次世代住宅市場・技術の実態と将来展望 |
2023/6/9 | 2023年版 リチウムイオン電池市場の実態と将来展望 |
2023/5/31 | アンモニアの低温・低圧合成と新しい利用技術 |
2023/4/7 | 2023年版 脱炭素社会の市場予測・技術と将来展望 |
2023/3/10 | 2023年版 二次電池市場・技術の実態と将来展望 |
2023/2/17 | 2023年版 水素エネルギーの市場予測と将来展望 |
2023/1/20 | 2023年版 太陽光発電市場・技術の実態と将来展望 |
2022/12/28 | カーボンニュートラルに向けた水素製造・P2Gと関連技術の最新動向 |
2022/11/21 | 海洋エネルギーの活用技術 |
2022/11/21 | 海洋エネルギーの活用技術 (CD-ROM版) |
2022/11/11 | 2023年版 スマートグリッド市場の実態と将来展望 |
2022/9/30 | 水素の製造とその輸送、貯蔵、利用技術 |
2022/7/15 | 2022年版 スマートエネルギー市場の実態と将来展望 |
2022/5/20 | 2022年版 スマートコミュニティ市場の実態と将来展望 |
2022/4/12 | 計算科学を活用した熱電変換材料の研究開発動向 |
2022/2/18 | 2022年版 二次電池市場・技術の実態と将来展望 |