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レアアースの需給予測、リサイクルや代替技術、応用展開

レアアースの需給予測、リサイクルや代替技術、応用展開

オンライン 開催

開催日

  • 2021年10月13日(水) 10時00分 16時45分

プログラム

第1部 レアアースを取り巻く現状とレアアース代替技術の動き

(2021年10月13日 10:00〜11:30)

 2010年7月の中国希土類輸出規制で大きく問題となったレアアース危機以来、2020の中国輸出管理法にどまた、レアアースに関心が高まってきている。また、カーボン・ニュートラルに向けた急速な動きは、エネルギーの転換から利用に渡る分野で、レアアースの役割が急速に高まることを意味している。
 ここでは、レアアース危機前後から今までに何が起きたのか、そして10年前とどのように状況が変わっているのかを、資源および製品の国際的な動き、カーボン・ニュートラルが加速するレアアース需要、それらに対する代替技術の可能性について見ていく。

  1. 代替技術開発 2010レアアース危機の教訓と到達点
    • 2011レアアース危機は何によってもたらされたのか
    • 先読みプロジェクトとしての元素戦略と到達点
  2. 再び注目されるレアアース需要
    • 中国の輸出管理法とレアアース
    • カーボン・ニュートラルのキーテクノロジーとしてのレアアース
  3. レアアースの資源と国際流通をめぐる最近の特長
    • すすむ供給源の多様化
    • 中国がレアアース化合物輸入国に
    • 質疑応答

第2部 海底鉱物資源”レアアース泥”の開発に向けた取り組み

- その選鉱手法と製錬手法について –

(2021年10月13日 11:45〜13:00)

 国産のレアアース供給フローを構築可能な海底鉱物資源”レアアース泥”の特長を紹介するとともに、開発に向けた取り組みとして選鉱や製錬の技術を中心に解説する。

  1. レアアース泥の発見
    1. レアアース資源問題
    2. 日本周辺に存在する海底鉱物資源
    3. レアアース泥の発見
    4. 日本EEZ内における超高濃度レアアース泥の発見
  2. レアアース泥の資源としての特長
  3. レアアース泥の開発に向けた取り組み
    1. 探査
    2. 採泥・揚泥技術
    3. 選鉱技術
    4. 製錬技術
    5. 経済性評価
    • 質疑応答

第3部 レアアースのリサイクルとその動向について

(2021年10月13日 14:00〜15:15)

 レアアースの市場・需給について紹介する。湿式処理による主要な分離方法及び分離の際に重要となる物理量について説明する。電解析出法等の回収方法についても重要となる物理量について説明する。実廃棄物を利用した回収技術について解説する。

  1. レアアースの市場・需給
    1. レアアースの市場
    2. レアアースの需給
  2. レアアースの分離方法
    1. 浸出法・沈殿分離法
    2. イオン交換法
    3. 溶媒抽出法
  3. レアアースの回収方法
    1. 熱還元法
    2. 電解析出法
  4. レアアースのリサイクル技術
    1. 触媒
    2. 磁性体
    • 質疑応答

第4部 金属にレアアースを添加することによる材料特性向上とその応用

(2021年10月13日 15:30〜16:45)

 金属へのレアアース添加による特性向上のメカニズム、アルミニウム・スカンジウム合金の耐熱性・電気伝導度向上、鉄鋼材料へのレアアース添加効果、マグネシウム合金耐熱性向上などを紹介

  1. レアアースによる金属の機械特性の向上メカニズム
  2. アルミニウムースカンジウム合金の特徴
    1. 凝固組織の微細化
    2. 再結晶組織の微細化
    3. 優れた時効硬化特性
    4. 超塑性
    5. 耐エレクトロマイグレーション、耐ストレスマイグレーション性
  3. 鉄鋼材料へのレアアース添加効果
    1. 凝固組織の微細化
    2. 再結晶組織の微細化
    3. REM酸化物による酸化物によるピン止め、Solute Drag、γ粒微細化
  4. マグネシウム合金へのレアアース添加事例
    • 質疑応答

講師

  • 原田 幸明
    物質・材料研究機構
    名誉研究員
  • 高谷 雄太郎
    東京大学 大学院 工学系研究科 システム創成学専攻
    准教授
  • 松宮 正彦
    横浜国立大学 大学院 環境情報研究院
    准教授
  • 宮前 収
    日鉄総研 株式会社 調査研究事業部 産業技術部
    特別研究主幹

主催

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  • 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院、短期大学、附属病院、高等専門学校および各種学校の教員、生徒
  • 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
  • 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
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