2040年までにフランス、英国が、ガソリン自動車、ディーゼル自動車の販売禁止を打ち出した。2020年の東京オリンピックを目前にして、世界の自動車産業は、大きな変革の激動に直面している。第1に地球環境保護への環境対応車がある。環境問題解決、低炭素社会の構築、省エネルギー性能等への対応から、次世代自動車として、燃料電池車 (FCV) 、電気自動車 (EV) 、プラグ・イン・ハイブリッド車 (PHV) 、天然ガス自動車、低燃費ガソリン車の開発・普及が、世界の自動車企業によって競われている。燃料電池車は、水素と酸素を反応させて電気を作る燃料電池による自動車として、究極のエコ・カーとされる。2014年12月15日にトヨタ自動車が、世界最初の量産型燃料電池車MIRAI (ミライ) の販売を開始した。しかし、クリーン・ディーゼル車の環境対応性能の限界から、フォルクス・ワーゲン、GM、BMWをはじめとした世界の巨大自動車メーカーは、燃料電池車と比較して、技術的に構造が簡単な電気自動車 (EV) 開発に、一斉に舵を切り始めた。電気自動車も、リチウム・イオン電池の技術進歩により、1度の充電により走行距離が300キロを超えているものの、ガソリン自動車と比較して、「短い航続距離」、「少ない充電ステーション」、「高価な蓄電池」が課題となっている。しかし、世界の電気自動車向け充電器市場は2020年には2,600億円を超えると予測されている。2025年における、世界の電気自動車市場は、年間250万台が見込まれている。燃料電池車で先行するトヨタも、系列メーカー、競合他社とともに、電気自動車の開発強化を行っている。
　電気自動車は、スマート・フォンと比較して、1万倍近くのリチウム・イオン電池の容量を必要とし、レアメタルであるリチウム資源の偏在と、リチウムの価格上昇も課題となる。米国においては、カリフォルニア州は、2018年からZEV (排ガスゼロ車) 規制が強化され、販売台数の一定割合を、電気自動車等のZEVとすることが求められている。米国、中国ともに、日本の自動車メーカーが得意とするハイブリッド車 (HV) は、含まれていない。
　また、シェール・ガス革命によって天然ガス価格が下落し、米国においては、圧縮天然ガス自動車 (CNG) 、LNG (液化天然ガス) 自動車の開発・普及が進んでいる。天然ガス自動車は、世界で1,500万台に達しているが、2035年には7,500万台に増加すると予測されている。さらに、既存のガソリン車の燃費向上も急速に進んでいる。第2に自動運転、ライド・シェア等の新たな自動車の将来像が具体化しつつあることが挙げられる。
　2020年以降には、AI (人工知能) を活用した、自動運転車の普及が本格化する可能性がある。電気自動車、自動運転車の普及は、既存の自動車企業とIT企業の提携を通じた、日本の自動車メーカーの勢力図を変貌させる可能性が強い。リチウム・イオン電池については、正極材、負極材、電解液、セパレーター等の素材において、日本企業が強みを持ち、電池の低価格化、大容量化の開発競争が行われている。全固体リチウム・イオン電池の開発、リチウム資源の開発、2030年に向けて、水素と電気等のエネルギー供給インフラストラクチャーをはじめとした大きなチャンスが期待できる。次世代自動車を取り巻く最新動向と今後の事業機会について次世代自動車の第一人者が的確に解説する。

1. 地球環境に優しい次世代自動車の現状と今後の動き – 電気自動車の動き
2. 次世代自動車の普及状況とガソリン自動車との競争力の現状と今後
3. 欧米における次世代自動車への政策動向と推進支援策 – ガソリン車販売禁止
4. 日本における次世代自動車への普及政策の今後 – 燃料電池車と電気自動車
5. 燃料電池車のメリットとデメリット – 量産化への制約
6. 電気自動車のメリットとデメリット – 自動運転、スマート・シティーの拡大
7. 電気自動車はデファクト・スタンダードとなるのか – 中国、カリフォルニア州
8. 天然ガス自動車のメリットとデメリット – 米国のシェール・ガス革命
9. 燃料電池車の普及の可能性と市場規模
10. 水素ステーションの普及の可能性と市場規模 – 水素社会の促進策
11. 電気自動車と充電ステーションの普及の可能性と今後の市場規模
12. 蓄電池開発の最新動向と市場規模 – リチウム・イオン電池の技術開発動向
13. リチウム・イオン電池に係わる日本企業の強み – 中国企業との競争
14. リチウム資源の現状と今後の価格動向 – リチウム資源の開発動向
15. 天然ガス自動車と天然ガス・ステーションの普及の可能性と市場規模
16. 自動運転技術の革新動向とライド・シェアによる次世代自動車への効果
17. ハイブリッド車、低燃費ガソリン車の開発の現状と可能性 – パリ協定
18. 次世代自動車への日本企業のとるべき最適戦略