「コスト意識を高めよう」という標語は、多くの企業で用いられています。昨今のように景気が低迷すると、売上の増加が期待できず、利益を確保するためには、コスト削減が必須となっていることもその理由と考えられます。損益計算書に表れるコストの大半は「売上原価」と「販売費及び一般管理費」ですが、「売上原価」を構成する製品の製造原価は、コストの中でもウェイトが高く、企業の利益獲得に直結するものです。したがって、製造業では、一定の品質を維持しつつ、できるだけコストを抑えて製品を作ることが、企業の競争力を高めるために必要となってきます。企業の生産する製品の原価計算の手法を理解し、原価の構造を十分理解することで、コスト意識を高め、コストダウンへの取り組みが可能となります。一方、原価計算のルールとして、古くから用いられている「原価計算基準」というオフィシャルなルールが存在しますが、その限界が指摘されています。そのため、その限界を克服する手法として、活動基準原価計算という新しい考え方も使われるようになってきています。