技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー

世界の車載用LIBのリユース・リサイクル 最新業界レポート

世界の車載用LIBのリユース・リサイクル 最新業界レポート

～Reuse and Recycling of Spent Lithium-Ion Batteries for Automobiles～
関連するセミナー・出版物
出版物を購入する
世界の車載用LIBのリユース・リサイクル 最新業界レポートの画像

ご案内

　「電池そのものを再利用」することをリユース、「電池を解体して原料を再利用」することをリサイクルとして、世界における車載用LIBのリユース・リサイクル業界を調査した。
　中国では、既にEVが普及し始めてから10年が経過し、今後、使用済み車載LIBの廃棄量も相当程度進んでいく。リユース利用、リサイクル利用は、まずは中国において本格的に進展する。
　中国では数年前、EVでの一次利用を終えた電池のほとんどは能力が80%程度を残したまま廃棄されていたが、現在ではリユースの有効利用が進みつつある。
　ただ、回収した電池の状況が課題である。LIBパックの検査や装置内でのLIBの性能の計測・検査、及びリユース用途に応じた修復作業にかかるコストが高い。リユース電池の信頼性およびパフォーマンスを担保するために、有効な検査システムの確立が必要である。
　リサイクルに関して、「乾式製錬 (焼成法) 」は、一般的に高温の炉で原料 (鉱石、廃製品などの二次原料) を溶かし、溶けた状態で金属を分離する方法である。高温での操作であるため反応速度が大きく、大量処理に適する。燃焼によって不要な有機材料やプラスチックを除去するものである。LIBを直接投入できるという利点はあるが、消費エネルギーが大きく、リチウムの回収は困難である。
　一方、湿式製錬 (酸溶解法) は、酸・アルカリ・溶媒などの水溶液中で金属の分離を行う方法である。比較的小規模の設備でも操業可能であり、特定金属の精密な分離の期待が高まっている。しかしながら、複雑な処理が課題になっている。全元素の回収が可能になるという利点があるが、処理工程が複雑になり、薬剤費も大きい。
　現状、リサイクルのための精製過程のコストは新品のLIBより高価である。そのため、各社はLIBリサイクルの処理費の低減についても様々な研究開発を実施している。
　さらには、近年では使用済み車載LIBから解体された正極電極板を洗浄し、そのまま、再利用をする技術として、「ダイレクト・リサイクル法」が注目を集めている。各社はLIBのセルを構成する部材をできるだけ壊さずに、かつ、エネルギーをできるだけ使わずに取り出し、リユースすることを目指している。
　今後の展開を見据えたうえでの次世代ビジネスにつながるレポートになっている。

目次

第1章 収集運搬、解体・放電、回収・リサイクル

  • 1. 産業廃棄物処理の流れ
  • 2. 収集運搬
  • 3. LIBの一次保管
  • 4. 解体・放電
  • 5. 業界分析
  • 6. 回収・リサイクル
    • 6.1 概要
    • 6.2 物理選別
      • 6.2.1 個別選別
      • 6.2.2 分解・解体
      • 6.2.3 破砕
      • 6.2.4 集合選別
    • 6.3 化学分離
      • 6.3.1 乾式製錬
      • 6.3.2 湿式製錬
      • 6.3.3 ダイレクト・リサイクル法
    • 6.4 業界分析
  • 7. エマルションフロー法
    • 7.1 概要
    • 7.2 エマルションフロー技術
  • 8. 車載用LIBの部位別の材料と重量

第2章 リユース

  • 1. 概要
  • 2. 世界におけるEV・PHEV・HEVの販売予測
  • 3. 使用済み車載LIBの廃棄量予測
  • 4. リユース市場
  • 5. UL1974
  • 6. 中古EV・リユース電池の価格
  • 7. 国内の業界動向
  • 8. 課題
  • 9. エネルギー貯蔵装置 (ESS) 用
    • 9.1 概要
    • 9.2 業界分析
    • 9.3 JETリユース電池認証
    • 9.4 企業動向
      • ① 現代自動車グループ
      • ② Envision AESC Group
      • ③ 豊田通商
      • ④ 東京電力パワーグリッド
      • ⑤ NExT-e Solutions
      • ⑥ MIRAI-LABO
      • ⑦ 伊藤忠商事
      • ⑧ 日産自動車
      • ⑨ 日産自動車、フォーアールエナジー
      • ⑩ Shenzhen Pandpowe (PAND)
      • ⑪ タジマモーターコーポレーション
      • ⑫ CONNEXX SYSTEMS
  • 10. 劣化診断
    • 10.1 概要
    • 10.2 SOC、SOH
    • 10.3 業界分析
    • 10.4 企業動向
      • ① 東芝
      • ② 三菱マテリアル
      • ③ ケーヒン
      • ④ 東洋システム
      • ⑤ アメテック
      • ⑥ 東京電設サービス
      • ⑦ 産業技術総合研究所

第3章 正極材リサイクル

  • 1. 概要
  • 2. 正極材の種類
    • 2.1 LFP
    • 2.2 NMC
    • 2.3 NCA
    • 2.4 コバルトフリー電池
  • 3. LIBメーカーの材料ベースのビジネス戦略
  • 4. LIBのコスト構成
  • 5. 各社によるLIBの低コスト化
  • 6. 業界分析 (正極材リサイクル)
  • 7. 企業紹介
    • ① 住友金属鉱山
    • ② 住友金属鉱山、関東電化工業
    • ③ Umicore
    • ④ POSCO Chemical
    • ⑤ EcoPro Group
    • ⑥ 厦門タングステン
    • ⑦ 杉杉能源
    • ⑧ BASF
    • ⑨ 当昇科技
    • ⑩ 格林美 (GEM)
    • ⑪ 億緯鋰能
    • ⑫ 容百科技
    • ⑬ 金川集団
    • ⑭ 中偉新材料
  • 8. Al箔
    • 8.1 概要
    • 8.2 企業動向
      • ① Hydro Volt
      • ② Lotte Aluminium
      • ③ 東京大学
      • ④ 東北大学、住友化学

第4章 各国の動向分析

  • 1. 中国
    • 1.1 概要
    • 1.2 政策動向
    • 1.3 中国における使用済み車載LIBの廃棄量予測
    • 1.4 動向分析 (リユース)
    • 1.5 動向分析 (リサイクル)
    • 1.6 中国の課題
      • 1.6.1 流通面
      • 1.6.2 技術面
  • 2. 欧州
    • 2.1 EU電池規制案
    • 2.2 動向分析
  • 3. 韓国
    • 3.1 動向分析
    • 3.2 韓国産業通商資源部
  • 4. 米国
    • 4.1 概要
    • 4.2 動向分析
    • 4.3 米国エネルギー省 (DOE)

第5章 リサイクル&リユース関連企業のビジネス戦略

  • 1. Redwood Materials
  • 2. OnTo Technology
  • 3. JX金属
  • 4. DOWAホールディングス
  • 5. 邦普循環 (BRUNP)
  • 6. Electra Battery Materials (旧First Cobalt)
  • 7. Lithion Recycling
  • 8. Retriev Technologies
  • 9. Veolia、Solvay
  • 10. Veolia
  • 11. Ecobat
  • 12. Promesa
  • 13. Ascend Elements (旧Battery Resourcers)
  • 14. American Manganese
  • 15. Primobius
  • 16. Li-Cycle
  • 17. Fortum、BASF、Nornickel
  • 18. Fortum
  • 19. TOXCO
  • 20. 太平洋セメント
  • 21. 松田産業、太平洋セメント
  • 22. POSCO Group
  • 23. 華友鈷業
  • 24. Enerma
  • 25. 格林美 (GEM)
  • 26. Glencore、Managem
  • 27. Lohum Cleantech
  • 28. Accurec Recycling
  • 29. 三菱マテリアル、日本磁力選鉱
  • 30. 三菱マテリアル
  • 31. フォーアールエナジー
  • 32. エマルションフローテクノロジーズ (EFT)
  • 33. エンビプロ・ホールディングス
  • 34. VOLTA
  • 35. 中偉新材料
  • 36. SungEel HiTech
  • 37. ENEOS ホールディングス
  • 38. 中部電力
  • 39. アサカ理研
  • 40. 東邦亜鉛
  • 41. 東京製鉄
  • 42. ティーエムシー
  • 43. 日本重化学工業
  • 44. 伊藤忠商事
  • 45. 豊田ケミカルエンジニアリング
  • 46. 日本リサイクルセンター
  • 47. Saubermacher Dienstleistungs
  • 48. E.VAL Group
  • 49. PESTECH International
  • 50. センコーグループホールディングス
  • 51. Stena Recycling
  • 52. Acereron
  • 53. MIT
  • 54. 量子科学技術研究開発機構
  • 55. JERA
  • 56. トヨタ自動車、関西電力
  • 57. 丸紅
  • 58. 林商会
  • 59. ReCell Center
  • 60. University of Oxford
  • 61. University of Leicester
  • 62. アイエス東西
  • 63. インソンモーターズ
  • 64. SKエコプラント (旧SK建設)
  • 65. TES
  • 66. 中国鉄塔
  • 67. 国家電網
  • 68. 上海金橋集団
  • 69. 江門市長優
  • 70. 佛山市邦普循環科技
  • 71. アドバンストマテリアルジャパン

第6章 電池メーカーのビジネス戦略

  • 1. CATL
  • 2. LG Group
  • 3. サムスンSDI
  • 4. Posco Group
  • 5. 華友鈷業
  • 6. SK Innovation
  • 7. FREYR Battery
  • 8. Northvolt
  • 9. パナソニック
  • 10. プライムプラネットエナジー&ソリューションズ (PPES) 、パナソニック、豊田通商、東京大学
  • 11. Ultium Cells
  • 12. 国軒高科
  • 13. 創明電池技術

第7章 自動車メーカーのビジネス戦略

  • 1. テスラ
  • 2. Volkswagen
  • 3. トヨタ自動車
  • 4. Ford Motors
  • 5. GM
  • 6. Daimler
  • 7. Audi
  • 8. Volkswagen Group Components
  • 9. Stellantis
  • 10. Chrysler
  • 11. Renault Group
  • 12. 日産自動車
  • 13. 現代自動車グループ
  • 14. BMW Group
  • 15. 本田技研工業
  • 16. ホンダモーターヨーロッパ・リミテッド
  • 17. スズキ
  • 18. Volvo Cars
  • 19. 伊藤忠商事
  • 20. BYD

第8章 冷却方式とリサイクル

  • 1. 概要
  • 2. 業界分析
  • 3. 企業動向
    • ① Tesla
    • ② Volkswagen
    • ③ Audi
    • ④ BMW
    • ⑤ GM
    • ⑥ 日産自動車
    • ⑦ トヨタ自動車
    • ⑧ 三菱自動車、マツダ
    • ⑨ 本田技研工業

第9章 リチウム・コバルト・ニッケル

  • 1. 概要
  • 2. リチウム
    • 2.1 概要
    • 2.2 材料分析
      • 2.2.1 安定性
      • 2.2.2 焼結温度
      • 2.2.3 需要動向
    • 2.3 企業動向
      • ① Umicore
      • ② Albemarle
      • ③ Livent
      • ④ 贛鋒鋰業
      • ⑤ 紫金鉱業
      • ⑥ Vulcan Energy Resources
      • ⑦ DuPont Water Slutions
      • ⑧ CATL
      • ⑨ POSCO
      • ⑩ 青山集団
      • ⑪ Pilbara Minerals
      • ⑫ 海南鉱業
      • ⑬ 中鉱資源
      • ⑭ 華友鈷業
      • ⑮ Tesla
      • ⑯ パナソニック
      • ⑰ BMW
      • ⑱ Renault
      • ⑲ Stellantis
      • ⑳ Volkswagen Group Components
      • ㉑ Rock Tech Lithium
      • ㉒ Lithium Americas
      • ㉓ Orocobre、Galaxy Resources
      • ㉔ Rio Tinto
      • ㉕ Northvolt
      • ㉖ 住友商事
      • ㉗ タイ工業省、国立コンケン大学
      • ㉘ チリ鉱業省
  • 3. コバルト・ニッケル
    • 3.1 コバルト
    • 3.2 ニッケル
    • 3.3 企業動向
      • ① Glencore
      • ② Vale
      • ③ 洛陽欒川モリブデン集団 (CMOC)
      • ④ Eurasian Natural Resources
      • ⑤ Tesla
      • ⑥ Electra Battery Materials (旧First Cobalt)
      • ⑦ Britishvolt
      • ⑧ BMW
      • ⑨ BASF
      • ⑩ CATL
      • ⑪ 国軒高科
      • ⑫ 華友鈷業
      • ⑬ 贛鋒鋰業
      • ⑭ LG Energy Solution
      • ⑮ SK Innovation
      • ⑯ 日産自動車
      • ⑰ Johnson Matthey
      • ⑱ 青山集団
      • ⑲ Nornickel
      • ⑳ 住友金属鉱山
      • ㉑ 北京当升材料
      • ㉒ Nano One、Euro Manganese
      • ㉓ 金川集団
ページのトップヘ

出版社

株式会社 シーエムシー・リサーチ
お支払い方法、返品の可否は、必ず注文前にご確認をお願いいたします。

お問い合わせ

本出版物に関するお問い合わせは tech-seminar.jpのお問い合わせからお願いいたします。
(出版社への直接のお問い合わせはご遠慮くださいませ。)

体裁・ページ数

A4判 並製本 170ページ

ISBNコード

978-4-910581-20-0

発行年月

2022年4月

販売元

tech-seminar.jp

価格

140,000円 (税別) / 154,000円 (税込)

案内割引について

シーエムシーリサーチからの案内をご希望の方は、割引特典を受けられます。

  • Eメール案内を希望する方 :
    • 冊子版: 126,000円(税別) / 138,600円(10%税込)
    • 冊子版 + PDF版 (CD) セット: 153,000円(税別) / 168,300円(10%税込)
  • Eメール案内を希望しない方 :
    • 冊子版: 140,000円(税別) / 154,000円(10%税込)
    • 冊子版 + PDF版 (CD) セット: 170,000円(税別) / 187,000円(10%税込)
出版物を購入する
ページのトップヘ