特許情報分析 (パテントマップ) から見た

ベアリング (軸受) 10社技術開発実態分析調査報告書

～業界別動向予測シリーズ～

概要

本調査報告書は、ベアリング (軸受) 10社に関するパテントマップ、パテントチャートを作成し、技術開発動向、最近の注目技術など具体的なデータを提供しております。

ご案内

1. 調査目的

公開件数、発明者、および特許分類などに対し、時系列推移、技術分布図など様々な観点から分析したパテントマップおよび、パテントチャートを作成し、
①「ベアリング (軸受) 10社」にどのような技術の公開があるか、
②「ベアリング (軸受) 10社」の技術開発動向はどのように推移しているか、
③「ベアリング (軸受) 10社」が最近注目する技術は何なのか、
④「ベアリング (軸受) 10社」と共同出願人間の連携状況はどのようになっているか、
等を明確にして、「ベアリング (軸受) 10社」の知財の現状につき具体的なデータを提供し、今後の開発の指針決定に役立てようとするものである。

ベアリング (軸受) 10社

日本精工
ジェイテクト
NTN
ミネベア
オイレス工業
THK
大豊工業
日本トムソン
ツバキ・ナカシマ
ダイベア

2. 特許情報の収集と処理

本調査報告書は、「ベアリング (軸受) 10社」の過去10年間 (国内公開日:1999年～2008年) に及ぶ公開特許について、「特許検索ASPサービスSRPARTNER」 ( (株) 日立情報システムズ製) を使用し、検索、収集した。また、報告書作成には、パテントマップ作成支援ソフト「パテントマップEXZ」 (インパテック(株)製) を使用した。

検索方法

S1 (公報発行日) :19990101:20081231
S2 (公報出願人) :日本精工株式会社+株式会社ジェイテクト+光洋精工株式会社
+豊田工機株式会社+エヌ・テー・エヌ販売+NTN販売株式会社
+NTN株式会社+エヌティエヌ株式会社+ミネベア株式会社
+オイレス工業株式会社+THK株式会社+テイエチケー株式会社
+大豊工業株式会社+日本トムソン株式会社+株式会社ツバキ・ナカシマ+ダイベア株式会社
論理式:S1*S2 =33,105件 (出力件数)

3. 報告書の構成

本報告書は、以下の3つの部分から構成されている。

Ⅰ.パテントマップ編
- A.技術開発成果 (公開件数の推移)
- B.技術開発リソース (発明者の状況)
- C.技術開発分野 (特許分類、キーワードの分析)
- 注:「課題キーワード」は、公報中の「発明が解決しようとする課題」から抽出した。
- D.ベアリング (軸受) 上位8社比較分析
- 注:9位、10位の会社は公開件数が上位8社より非常に少なく比較対象から除外した。
- E.上位3社 (日本精工、ジェイテクト、NTN) の個別分析
- F.上位3社 (日本精工、ジェイテクト、NTN) の比較分析
Ⅱ.パテントチャート編
Ⅲ.総括コメント
参考資料

4. 本報告書の特徴

「ベアリング (軸受) 10社」の技術動向が分かりやすく把握できる
パテントマップ等で視覚的に理解しやすい
パテントチャートにて、特許の詳細情報が一覧できる

パテントマップ実例、本文中の実際のページ例

A. 技術開発成果 (公開件数の推移)
- A-1. 公開件数の推移 (年次)
- A-2. 公開件数の推移 (累計)
- A-3. 出願人別公開件数ランキング (上位50)
B. 技術開発リソース (発明者の状況)
- B-1. 発明者数の推移 (年次)
- B-2. 発明者数の推移 (累計)
- B-3. 新規発明者数の推移 (年次)
- B-4. 新規発明者数の推移 (累計)
- B-5. 発明者別公開件数ランキング (上位50)
C. 技術開発分野 (特許分類の分析)
- C-1. 分類数の推移
  - C-1-1. 新規FIメイングループ分類数の推移 (年次)
  - C-1-2. 新規FIメイングループ分類数の推移 (累計)
  - C-1-3. 新規FIサブグループ分類数の推移 (年次)
  - C-1-4. 新規FIサブグループ分類数の推移 (累計)
  - C-1-5. 新規FI分類数の推移 (年次)
  - C-1-6. 新規FI分類数の推移 (累計)
  - C-1-7. 新規Fタームテーマコード分類数の推移 (年次)
  - C-1-8. 新規Fタームテーマコード分類数の推移 (累計)
  - C-1-9. 新規Fターム分類数の推移 (年次)
  - C-1-10. 新規Fターム分類数の推移 (累計)
- C-2. 分類別公開件数
  - C-2-1. FIメイングループ分類別公開件数ランキング (上位50)
  - C-2-2. FIサブグループ分類別公開件数ランキング (上位50)
  - C-2-3. FI分類別公開件数ランキング (上位50)
  - C-2-4. Fタームテーマコード分類別公開件数ランキング (上位50)
  - C-2-5. Fターム分類別公開件数ランキング (上位50)
  - C-2-6. FIメイングループ分類別公開件数の伸長率 (上位50)
  - C-2-7. FIサブグループ分類別公開件数の伸長率 (上位50)
  - C-2-8. FI分類別公開件数の伸長率 (上位50)
  - C-2-9. Fタームテーマコード分類別公開件数の伸長率 (上位50)
  - C-2-10. Fターム分類別公開件数の伸長率 (上位50)
  - C-2-11. FIメイングループ分類別公開件数の推移 (上位40、累計)
  - C-2-12. FIサブグループ分類別公開件数の推移 (上位40、累計)
  - C-2-13. FI分類別公開件数の推移 (上位40、累計)
  - C-2-14. Fタームテーマコード分類別公開件数の推移 (上位40、累計)
  - C-2-15. Fターム分類別公開件数の推移 (上位40、累計)
- C-3. 分類別展開
  - C-3-1. FIメイングループ分類別出現・消失状況 (上位40)
  - C-3-2. FIメイングループ分類別出現・消失状況 (最近出現40)
  - C-3-3. FIサブグループ分類別出現・消失状況 (上位40)
  - C-3-4. FIサブグループ分類別出現・消失状況 (最近出現40)
  - C-3-5. FI分類別出現・消失状況 (上位40)
  - C-3-6. FI分類別出現・消失状況 (最近出現40)
  - C-3-7. Fタームテーマコード分類別出現・消失状況 (上位40)
  - C-3-8. Fタームテーマコード分類別出現・消失状況 (最近出現40)
  - C-3-9. Fターム分類別出現・消失状況 (上位40)
  - C-3-10. Fターム分類別出現・消失状況 (最近出現40)
  - C-3-11. FIメイングループ分類別公開件数の伸びと構成率 (上位20)
  - C-3-12. FIサブグループ分類別公開件数の伸びと構成率 (上位20)
  - C-3-13. FI分類別公開件数の伸びと構成率 (上位20)
  - C-3-14. Fタームテーマコード分類別公開件数の伸びと構成率 (上位20) )
  - C-3-15. Fターム分類別公開件数の伸びと構成率 (上位20)
- C-4. キーワード分析
  - C-4-1. キーワード別公開件数ランキング (上位100)
  - C-4-2. キーワード別出現・消失状況 (上位80)
  - C-4-3. キーワード別出現・消失状況 (最近出現80)
D. ベアリング (軸受) 上位8社比較分析
- D-1. 公開件数の推移 (累計)
- D-2. 新規FIメイングループ分類数の推移 (累計)
- D-3. 新規FIサブグループ分類数の推移 (累計)
- D-4. 新規FI分類数の推移 (累計)
- D-5. 新規Fタームテーマコード分類数の推移 (累計)
- D-6. 新規Fターム分類数の推移 (累計)
- D-7. 新規発明者数の推移 (累計)
- D-8. 共同出願人数の推移 (累計)
- D-9. ベアリング (軸受) 8社間の公開件数相関
- D-10. 共同出願人上位20社との公開件数相関
- D-11. 上位20FIメイングループ分類との公開件数相関
- D-12. 上位20FIサブグループ分類との公開件数相関
- D-13. 上位20FI分類との公開件数相関
- D-14. 上位20Fタームテーマコード分類との公開件数相関
- D-15. 上位20Fターム分類との公開件数相関
- D-16. 公開件数占有率
- D-17. 公開件数の伸びと構成率
E. 上位3社 (日本精工、ジェイテクト、NTN) の個別分析
- E-1-*. FIサブグループ分類別公開件数ランキング (上位50)
- E-2-*. Fターム分類別公開件数ランキング (上位50)
- E-3-*. FIサブグループ分類別公開件数の推移 (上位20、累計)
- E-4-*. Fターム分類別公開件数の推移 (上位20、累計)
- E-5-*. FIサブグループ分類別出現・消失状況 (最近出現40)
- E-6-*. Fターム分類別出現・消失状況 (最近出現40)
- E-7-*. FIサブグループ分類別公開件数伸長率 (上位50)
- E-8-*. Fターム分類別公開件数伸長率 (上位50)
- E-9-*. FIサブグループ分類別公開件数の伸びと構成率 (上位20)
- E-10-*. Fターム分類別公開件数の伸びと構成率 (上位20)
- E-11-*. 課題キーワード別公開件数ランキング (上位50)
- E-12-*. 独自キーワード別公開件数ランキング (上位50)
- E-13-*. 共同出願人との連携 (上位50)
  注:E-1-*～E-13-*の”*“はベアリング (軸受) 上位3社が相当。
F. 上位3社 (日本精工、ジェイテクト、NTN) の比較分析
- F-1. FIメイングループ分類別公開件数推移比較 (上位20)
- F-2. FIサブグループ分類別公開件数推移比較 (上位20)
- F-3. FI分類別公開件数推移比較 (上位20)
- F-4. Fタームテーマコード分類別公開件数推移比較 (上位20)
- F-5. FIメイングループ分類別公開件数の伸長率比較 (上位20)
- F-6. FIサブグループ分類別公開件数の伸長率比較 (上位20)
- F-7. FI分類別公開件数の伸長率比較 (上位20)
- F-8. Fタームテーマコード分類別公開件数の伸長率比較 (上位20)

Ⅱ. パテントチャート編

1. 共同出願人協同油脂の時系列チャート分析
2. 共同出願人テルモの時系列チャート分析
3. 共同出願人協同油脂のマトリクスチャート分析
4. 共同出願人テルモのマトリクスチャート分析

Ⅲ. 総括コメント

参考資料

1. 出願人統合リスト
2. パテントマップの種別と見方

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出版社

株式会社パテントテック社

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お問い合わせ

本出版物に関するお問い合わせは tech-seminar.jpのお問い合わせからお願いいたします。

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体裁・ページ数

A4判 200ページ

発行年月

2010年1月

販売元

tech-seminar.jp

価格

39,136円 (税別) / 43,050円 (税込)

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開始日時		開催方法
2025/7/10	ChatGPTを活用した知財業務の効率化とプロンプト設計	オンライン
2025/7/11	知財DX時代の特許調査効率化とAI技術の特許取得	オンライン
2025/7/11	新規事業創出のための発想法と技術ロードマップの作成、技術・事業・知財戦略の策定	オンライン
2025/7/11	化学分野における特許出願戦略と強い明細書の作成	オンライン
2025/7/14	他社特許権の侵害の判断基準と実務対応	オンライン
2025/7/17	ChatGPTを活用した知財業務の効率化とプロンプト設計	オンライン
2025/7/17	ADCのリンカー結合・修飾技術と製造時の特許リスク対応	オンライン
2025/7/17	隙のない特許明細書作成のための実施例・比較例の戦略的な書き方	オンライン
2025/7/18	最近の裁判例の論点をふまえた核酸医薬品の特許戦略	オンライン
2025/7/23	AI関連発明の出願戦略のポイントと生成AIを巡る知財制度上の留意点	オンライン
2025/7/24	特許請求の範囲 (クレーム) をしっかり読めますか?	オンライン
2025/7/29	AI関連発明の出願戦略のポイントと生成AIを巡る知財制度上の留意点	オンライン
2025/7/29	最近の裁判例の論点をふまえた核酸医薬品の特許戦略	オンライン

発行年月
2013/8/13	不織布〔2013年版〕技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2013/8/13	不織布〔2013年版〕技術開発実態分析調査報告書
2013/7/25	水処理膜技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2013/7/25	水処理膜技術開発実態分析調査報告書
2013/7/20	油圧機器技術開発実態分析調査報告書
2013/7/20	マッサージ機〔2013年版〕技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2013/7/20	マッサージ機〔2013年版〕技術開発実態分析調査報告書
2013/7/20	油圧機器技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2013/7/12	日本特許出願人社名変更事典
2013/7/12	外国特許出願人社名名寄せ事典
2013/6/10	HP〔米国特許版〕技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2013/6/10	HP〔米国特許版〕技術開発実態分析調査報告書
2012/10/5	電子辞書技術開発実態分析調査報告書
2012/10/5	電子辞書技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2012/8/31	カーオーディオ5社技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2012/8/31	カーオーディオ5社技術開発実態分析調査報告書
2012/8/20	建機部品大手9社技術開発実態分析調査報告書
2012/8/20	建機部品大手9社技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2012/7/30	電動工具技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2012/7/30	電動工具技術開発実態分析調査報告書

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