技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー
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知的財産戦略は、経営戦略と技術開発戦略と三位一体であると言われている。この3つのトライアングル関係で、知的財産戦略として、経営戦略 (事業戦略) に関係ある業務は、特許出願、特許取得、特許評価等であり、技術開発戦略に係わりある業務は、特許情報活用、特許許活用であり、そのためには特許情報検索、特許調査、特許情報分析が必要である。このパテントマップは、主として後者の技術開発戦略に全般的に有効なものであるが、特許網構築などで前者の経営戦略 (事業戦略) にも役立つものである。
この知的財産活動において、「早い者勝ち」が適用されるため、スピードが最も重要な点である。その理由は、特許権は最初に技術開発し、最初に特許出願した者にしか与えられないからである。
技術開発を進めるか否かの意思決定を行う上で、関連する特許情報を集める特許調査とその収集された特許情報の分析すなわちパテントマップが不可欠であるが、この作業をスピーディに行うために、特許調査は手めくりからデータベース検索に変り、パテントマップの作成は手作りからパソコン等の情報システムの活用又は併用へと変わっている。
パテントマップは収集された特許情報群から技術開発の実態を把握する手法であり、基本は①ランキング分析と②時系列分析と③マトリクス分析であるが、それ以外にも意思決定を助ける様々な手法が開発されており、それらの活用も技術開発実態を多面的かつ深層的に見る上で有効である。
また活用する上で重要なのは、作成されたパテントマップを見て、何を読み取り、いかなる意思決定をするかであり、最後は技術開発者、企画者、経営者等の感性が決め手となるのであるが、それを手助けできるパテントマップを提供する役割が情報分析者に求められている。
この書は、ダイヤモンド社から2000年以降2008年までに発売された「パテントマップ入門」「簡単パテントマップ」等の集積版、本格版としての目的で作成したものである。
前著の4冊は、いずれも入門書であり、内容がやや簡略すぎること、また各冊子の内容は、毎回約4割更新6割据え置きで書かれたものであるため、4冊の各4割分を合計すれば、より多くを把握できるのであるが、既に古いものは絶版になっていること、何よりも問題なのは紙数の関係で、各項に記載する内容は最低限のことに限られていること、また本来なら数件のパテントマップを用いて説明すべきところを1件だけに絞っていることなど非常に不十分なものであった。本著は、それらの点を考慮して、これまでダイヤモンド社から発売された「パテントマップ」に沿った本格版として著作したものである。
ダイヤモンド社発行「今日から使えるパテントマップ入門」に記載された図表の全てを包含しています。解説には図表を多数活用して『読む本』から『見る本』に変革しました。パテントマップの参考書として活用頂ければ幸いです。
| 開始日時 | 会場 | 開催方法 | |
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| 発行年月 | |
|---|---|
| 2011/4/10 | 日本電気 (NEC) 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/3/25 | バイオ燃料 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/3/20 | 自動車部品17社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/3/20 | 有機EL (2011年版) 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/3/10 | 花王 (2011年版) 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/3/1 | バッテリー関連技術 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/2/10 | トヨタグループ9社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/2/10 | タイヤ4社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/1/20 | コンタクトレンズ 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/1/5 | ブリヂストン 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2010/12/10 | 総合化学7社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2010/11/15 | 防犯・監視カメラ 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2010/11/10 | 燃料電池 (中国特許版) 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2010/11/1 | 印刷業界6社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2010/9/20 | TDK 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2010/9/10 | エンジニアリング大手10社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2010/8/25 | 石油業界7社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2010/8/20 | 日立製作所 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2010/8/20 | マッサージ機 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2010/8/1 | 水処理業界18社 技術開発実態分析調査報告書 |