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MOFの特性とガス分離・吸着材への応用技術

MOFの特性とガス分離・吸着材への応用技術

~MOFの設計・合成・評価手法と社会実装に向けたポイント / 特性評価、ゲート型吸着材を用いた吸着分離技術、スケールアップ、装置設計への落とし込み~
オンライン 開催

アーカイブ配信で受講をご希望の場合、視聴期間は2025年7月25日〜8月5日を予定しております。
アーカイブ配信のお申し込みは2025年7月25日まで承ります。

概要

本セミナーでは、MOFの設計・合成・評価の基礎から高分子構造の認識や分離法などの最新研究について解説いたします。

開催日

  • 2026年8月25日(火) 10時30分16時10分

受講対象者

  • 多孔性材料に関する研究開発の初心者
  • ナノ材料、高分子材料の研究者、開発者
  • 様々な物質の分離について検討している方
  • 電池材料、反応場・触媒等の研究者 など

修得知識

  • MOFの特徴
  • MOFの設計・合成・評価の方法
  • MOFのガス吸着・分離特性
  • MOFを利用する際のポイント
  • MOFが活用できるシーンや機能の幅、制約
  • ゲート吸着の基礎理論
  • Flexible PCP/MOFを用いた吸着分離の利点・欠点
  • Flexible PCP/MOFを用いた吸着分離の最新研究
  • MOFの合成・賦形化 (成形加工)
  • 製品開発の一連のプロセスの課題とその解決方法
  • 大手企業が保有する既存のビジネスとMOFとの接点と、利益構造、新規ビジネス創生の具体的事例
  • CO2・水素・アンモニア等の「空気中・排ガス中の成分」を資源として扱うための、MOF応用設計の考え方
  • MOFを粉末から「カートリッジ・フィルター・製品」に落とし込む際の、設計上の要点と実務的な課題
  • G7、大阪関西万博での展示など、「研究から実装」のリアルなプロセス
  • 様々な企業におけるMOF応用の具体例と、そこから見える共通の課題と新規ビジネスのヒント

プログラム

第1部 金属有機構造体 (MOF) の特徴、合成法とガス分離・貯蔵特性の評価法

(2026年8月25日 10:30〜12:00)

 2025年のノーベル化学賞の受賞対象となった注目の多孔性材料:金属有機構造体 (Metal-Organic Framework:MOF) について、その背景や材料としての特徴、合成法・評価法の基礎について、具体的な例を紹介しながら解説します。その後、MOFの基本的なガス分離・貯蔵特性について解説します。MOFについての基礎を知りたい方、合成法・評価法の実際や、利用に関するエッセンス・ノウハウを知りたいという方、何から始めたらよいか考えている方にわかりやすく説明します。

  1. 金属有機構造体 (MOF) とは
    1. 多孔性材料について
    2. Metal-Organic Framework (MOF)
    3. MOFの特徴
    4. MOFの一般的な合成法、評価法、注意点について
    5. 典型的なMOFの紹介とその合成法の具体例
    6. MOFの構造・物性データベースについて
    7. MOFの一般的な物理特性・化学特性
    8. 製造コスト試算に関するポイント等
    9. MOFに関する研究開発の世界情勢と企業の取り組みなど
  2. MOFを使ったガス貯蔵・分離
    1. MOFのガス吸着特性
    2. MOFによるガス貯蔵
    3. MOFによるガス分離
    4. 「柔軟な」MOFによるガスの分離
    5. MOFを使ったガス貯蔵・分離のポイント
    6. ガス分離膜への応用
    • 質疑応答

第2部 Flexible PCP/MOFの特性とCO2吸着分離への応用

(2026年8月25日 13:00〜14:30)

 構造柔軟性を持つ金属有機構造体 (Flexible PCP/MOF) は,既存の吸着剤とは全く異なるステップ状の吸着挙動 (ゲート吸着) を示す。本講演ではゲート型吸着剤を用いたCO2吸着分離プロセスの実現に向けた取り組みについて解説する。

  1. Flexible PCP/MOFの概要
    1. 金属有機構造体 (PCP/MOF) の分類
    2. Flexible PCP/MOFとゲート吸着挙動
  2. ゲート吸着の特徴
    1. ゲート吸着の熱力学理論
    2. 自己熱補償能
  3. Flexible PCP/MOFを用いたPSAプロセスの試算
    1. 等温過程における吸着性能評価
    2. 断熱過程における吸着性能評価
    3. Slipping – off問題とその解決策
    4. PSAプロセスにおける分離性能の試算
  4. Flexible PCP/MOFを用いたPSAプロセスの詳細評価に向けて
    1. ゲート型吸着等温線の理論式
    2. ゲート吸着の吸着速度式
    3. Flexible PCP/MOFの賦形と微粉化・緩慢化現象
    • 質疑応答

第3部 MOFの特徴とCO2・水素・アンモニアなどのガスを対象としたMOFの応用技術

(2026年8月25日 14:40〜16:10)

 2025年ノーベル化学賞に輝いたMOF (Metal-organic framework) は、多孔性材料としてガス貯蔵・分離・触媒などの観点から、北川進教授のグループをはじめ精力的に研究されてきました。一方で、「粉末としてのMOF」をいかに装置・プロセスの中に組み込み、実際に社会で機能する技術にしていくかという観点は、まだ十分に共有されているとは言えません。
 本講演では、CO2・水素・アンモニアなどのガスを対象としたMOFの応用と社会実装について、実例を交えながら紹介します。MOFを粉末からカートリッジ、フィルター、モジュールへと落とし込む装置設計の考えから、社会実装を行う上で直面した課題や、研究者・企業・自治体と連携する上での要点についても共有し、「研究から社会実装まで」を立体的に俯瞰することを狙いとします。

  1. 空気から資源へ:ガス社会とMOFの役割
    • CO2・水素・アンモニアを「問題」ではなく「資源」として捉える構造
  2. 白馬村での実証:DAC・メタネーションと Syllego のストーリー
    • 2022→2023 (G7) →2025 (万博) へとつながる時間軸設計
  3. 排ガス・オンボードCO?回収へのMOF実装の可能性
    • 建機・エンジン・プラントなどへの組み込み構想
  4. 宇宙居住・航空・船舶など閉鎖環境でのガス循環とMOF
    • 閉鎖空間での高効率CO2回収とガス制御技術
  5. MOFを装置にする:粉末 → カートリッジ → モジュール → 実機装置
    • 賦形化、スケールアップ、吸着サイクル設計の実務的なポイント
  6. 研究テーマを社会実装につなぐためのステップと落とし穴
    • 「材料」だけでは進まない理由と、実装側で必要になる視点
  7. 今後、MOF・分離・精製技術が産業の中で担うべき位置づけ
    • これからMOFを使っていきたい企業・研究者へのメッセージ
    • 質疑応答

講師

  • 細野 暢彦
    東京大学 大学院 新領域創成科学研究科
    准教授
  • 平出 翔太郎
    京都大学 大学院 工学研究科 化学工学専攻
    助教
  • 堀 彰宏
    SyncMOF 株式会社
    取締役 副社長 兼 CTO

主催

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お問い合わせ

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(主催者への直接のお問い合わせはご遠慮くださいませ。)

受講料

1名様
: 55,000円 (税別) / 60,500円 (税込)
複数名
: 50,000円 (税別) / 55,000円 (税込)

複数名同時受講割引について

  • 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 50,000円(税別) / 55,000円(税込) で受講いただけます。
  • 5名様以降は、1名あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込) で受講いただけます。
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 55,000円(税別) / 60,500円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 100,000円(税別) / 110,000円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 150,000円(税別) / 165,000円(税込)
    • 4名様でお申し込みの場合 : 4名で 200,000円(税別) / 220,000円(税込)
    • 5名様でお申し込みの場合 : 5名で 230,000円(税別) / 253,000円(税込)
  • 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
  • 請求書は、代表者にご送付いたします。
  • 他の割引は併用できません。

アカデミック割引

  • 1名様あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込)

日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。

  • 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院、短期大学、附属病院、高等専門学校および各種学校の教員、生徒
  • 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
  • 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
  • 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
  • 支払名義が企業の場合は対象外とさせていただきます。
  • 企業に属し、大学、公的機関に派遣または出向されている方は対象外とさせていただきます。

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