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業務改革による人手不足解決方法

人手が足りない、職場が回らないを自部署内で解決

業務改革による人手不足解決方法

～成功の公式 = 画期的な改革案 + 実現ノウハウ + 改革推進者～
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開催日

  • 2025年11月28日(金) 10時00分 ～ 17時00分

受講対象者

  • 人手不足に悩む設計部門の部課長・主任クラス
  • 設計統括部門および業務改革推進部門の部課長・主任クラス

修得知識

  • 画期的な業務改革案の立案方法
  • 業務改革案を実現させるノウハウ
  • 業務改革推進者の心構え

プログラム

　2019年12月に始まったコロナ禍およびウクライナ戦争によって、世界経済は「100年に一度」と言われる転換期を迎えました。それにともない、ビジネス界を取り巻く経営環境も日々激変しています。ビフォーコロナ時代の常識がアフターコロナ時代は通用しないことを痛感されている方も多いことでしょう。
　歴史を振り返ると、『ゲームチェンジの時代』は何回かありました。弓・槍・刀→鉄砲、馬車→自動車、手工業→機械工業 (産業革命) 、既存メディア→インターネット (情報革命) 等はよく知られています。ビジネス界でも、ソロバン→電卓→ソフト、手書き→ワープロ、文書配布・回覧→イントラネット、内製→外注 (ファブレス企業) 、等々の事例が上げられます。これらの事例を調べると、ゲームチェンジの敗者は従来の考え方 (常識) から脱却できなかったことが分かります。対して勝者は、実現不能と思える斬新なアイデアをリスクにひるむことなくいち早く実現させ、市場を制圧しています。そしてその陰には、抵抗勢力に屈することなく、自らが思い描いたアイデアの実現にあくなき執念を燃やしたゲームチェンジャー「業務改革推進者」がいました。
　業務改善 (KAIZEN) は世界中から「日本のお家芸」と称賛される反面、業務改革は「日本の弱点」と言われています。その根本原因は国民性と学校教育にあります。協調性を重んじる農耕民族 暗記偏重で自分の頭で考えることを軽視した時代遅れのカリキュラム、この2つによって日本企業の業務改革は外資系企業と比較し周回遅れ、昨今のビジネストレンドであるDXの実施率も突出して低く、労働生産性も万年最下位に甘んじています。また学校教育の「闇 (やみ) 」であるイジメの影響で、組織の先頭に立って導くリーダー (業務改革推進者) は質・量ともに不足しているのが実態です。前職で私は数々の業務改革プロジェクトを立ち上げ、成功させた経験があります。その過程では何度も死ぬような思いをしましたが、場数を重ねるごとに業務改革を成功させる「コツ」を体得しました。その「コツ」とは(1)画期的な業務改革案の立案方法、(2)業務改革案を実現させるノウハウ、の2つに集約されます。
　当セミナーでは、講義の他に、3つの業務改革事例を通して『業務改革シート』による業務改革案立案方法を体得してもらいます。日々激変する経営環境の下、自ら進んで業務改革を成し遂げる人材を養成できるかどうかが御社存続の「カギ」です。

  1. 業務改革とは?
    1. いまなぜ業務改革が必要なのか? … 「改善」の先に未来なし
    2. なぜ業務改革は難しいのか? … 日本人の国民性と組織風土
    3. 「改善」と「改革」の違いとは?
    4. どうすれば業務改革ができるようになるのか? … 2つのスキル
  2. 業務改革の考え方
    1. あなたは自分の業務の「目的」について考えたことがありますか?
    2. 業務の「目的」と「目的達成手段」について
    3. 『業務目的体系表』の事例紹介
  3. 業務改革案の立案方法
    1. ゼロベースで「目的達成手段」を見直すツール『業務改革シート』
    2. 業務改革事例紹介 … 動画
    3. 事例1のケーススタディ … 解説
    4. 事例2のケーススタディ … 事例の状況説明+解説
    5. 事例3のケーススタディ … 事例の状況説明+解説
    6. 画期的なアイデアを思いつくためにすべきこと
  4. 業務改革案の実現手法
    1. プレゼン資料作成のコツ … 「通る」プレゼン資料とは?)
    2. 業務改革の抵抗勢力対策 … 発生未然防止策
    3. 講師が目にした業務改革失敗事例紹介
    4. 失敗事例から学ぶべき教訓 … =業務「改革」の成功法則
    5. 講師自身が推進した業務改革による労働生産性向上事例紹介
    6. 業務改革推進者に必要なものとは?
  5. 質疑応答
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講師

東京都千代田区内の会場を予定

  • 角川 真也 氏
    トータルマネジメントシステム研究所
    代表
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主催

株式会社 トリケップス
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お問い合わせ

本セミナーに関するお問い合わせは tech-seminar.jpのお問い合わせからお願いいたします。
(主催者への直接のお問い合わせはご遠慮くださいませ。)

受講料

1名様
: 49,000円 (税別) / 53,900円 (税込)
1口
: 60,000円 (税別) / 66,000円 (税込) (3名まで受講可)

ライブ配信セミナーについて

  • 本セミナーは「Zoom」を使ったライブ配信セミナーとなります。
  • お申し込み前に、 Zoomのシステム要件 と テストミーティングへの参加手順 をご確認いただき、 テストミーティング にて動作確認をお願いいたします。
  • 開催日前に、接続先URL、ミーティングID​、パスワードを別途ご連絡いたします。
  • セミナー開催日時に、視聴サイトにログインしていただき、ご視聴ください。
  • ご自宅への書類送付を希望の方は、通信欄にご住所・宛先などをご記入ください。
  • タブレットやスマートフォンでも受講可能ですが、機能が制限される場合があります。
  • ご視聴は、お申込み者様ご自身での視聴のみに限らせていただきます。不特定多数でご覧いただくことはご遠慮下さい。
  • 講義の録音、録画などの行為や、権利者の許可なくテキスト資料、講演データの複製、転用、販売などの二次利用することを固く禁じます。
  • Zoomのグループにパスワードを設定しています。お申込者以外の参加を防ぐため、パスワードを外部に漏洩しないでください。
    万が一、部外者が侵入した場合は管理者側で部外者の退出あるいはセミナーを終了いたします。
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