特許情報分析 (パテントマップ) から見た

水処理業界18社技術開発実態分析調査報告書

～業界別動向予測シリーズ～

概要

本調査報告書は、水処理業界18社に関するパテントマップ、パテントチャートを作成し、技術開発動向、最近の注目技術など具体的なデータを提供しております。

ご案内

1. 調査目的

水処理業界18社の公開件数、発明者、および特許分類などに対し、時系列推移、技術分布図など様々な観点から分析したパテントマップおよび、パテントチャートを作成し、
①どのような技術の公開があるか、
②技術開発動向はどのように推移しているか、
③最近注目する技術は何なのか、
④共同出願人間の連携状況はどのようになっているか、
等を明確にして、「水処理業界18社」の知財の現状につき具体的なデータを提供し、今後の開発の指針決定に役立てようとするものである。

水処理業界18社

荏原製作所
栗田工業
三浦工業
オルガノ
新東工業
月島機械
エア・ウォーター
旭テック
鶴見製作所
中外炉工業
野村マイクロ・サイエンス
ダイヤニトリックス
フジクリーン工業
川本製作所
日本錬水
水道機工
日本フイルコン
荏原実業

2. 特許情報の収集と処理

本調査報告書は、「水処理業界18社」の過去10年間 (国内公開日:2000年～2009年) に及ぶ公開特許について、「特許検索ASPサービスSRPARTNER」 ( (株) 日立情報システムズ製) を使用し、検索、収集した。また、報告書作成には、パテントマップ作成支援ソフト「パテントマップEXZ」 (インパテック(株)製) を使用した。特許情報公報の総数は13,892件である。

3. 報告書の構成

本報告書は、以下の3つの部分から構成されている。

Ⅰ.パテントマップ編
- A.技術開発成果 (公開件数の推移)
- B.技術開発リソース (発明者の状況)
- C.技術開発分野 (特許分類、キーワードの分析)
  ※キーワードは、発明の名称、要約、請求の範囲から抽出した。
- D.水処理業界上位10社比較分析
- E.水処理業界上位10社個別分析
- F. 特定2社 (荏原製作所と栗田工業) の比較分析
Ⅱ.パテントチャート編
Ⅲ.総括コメント

4. 本報告書の特徴

「水処理業界18社」の技術動向が分かりやすく把握できる
パテントマップおよびパテントチャートで視覚的に理解しやすい
パテントマップ Viewer (添付ソフトウェア) により、パテントマップおよびパテントチャートの当該部分に含まれる特許の詳細内容を調べることができる

パテントマップ実例、本文中の実際のページ例

A. 技術開発成果 (公開件数の推移)
- A-1. 公開件数の推移 (年次と累計)
- A-2. 公開件数と新規発明者数の推移 (年次)
- A-3. 出願人別公開件数ランキング (上位50)
B. 技術開発リソース (発明者の状況)
- B-1. 発明者数の推移 (年次と累計)
- B-2. 新規発明者数の推移 (年次と累計)
- B-3. 発明者別公開件数ランキング (上位50)
C. 技術開発分野 (特許分類、キーワードの分析)
- C-1. 分類数の推移
  - C-1-1. 新規FIメイングループ分類数の推移 (年次と累計)
  - C-1-2. 新規FIサブグループ分類数の推移 (年次と累計)
  - C-1-3. 新規FI分類数の推移 (年次と累計)
  - C-1-4. 新規Fタームテーマコード分類数の推移 (年次と累計)
  - C-1-5. 新規Fターム分類数の推移 (年次と累計)
- C-2. 分類別公開件数
  - C-2-1. FIメイングループ分類別公開件数ランキング (上位50)
  - C-2-2. FIサブグループ分類別公開件数ランキング (上位50)
  - C-2-3. FI分類別公開件数ランキング (上位50)
  - C-2-4. Fタームテーマコード分類別公開件数ランキング (上位50)
  - C-2-5. Fターム分類別公開件数ランキング (上位50)
  - C-2-6. FIメイングループ分類別公開件数の伸長率 (上位50)
  - C-2-7. FIサブグループ分類別公開件数の伸長率 (上位50)
  - C-2-8. FI分類別公開件数の伸長率 (上位50)
  - C-2-9. Fタームテーマコード分類別公開件数の伸長率 (上位50)
  - C-2-10. Fターム分類別公開件数の伸長率 (上位50)
  - C-2-11. FIメイングループ分類別公開件数の推移 (上位40、累計)
  - C-2-12. FIサブグループ分類別公開件数の推移 (上位40、累計)
  - C-2-13. FI分類別公開件数の推移 (上位40、累計)
  - C-2-14. Fタームテーマコード分類別公開件数の推移 (上位40、累計)
  - C-2-15. Fターム分類別公開件数の推移 (上位40、累計)
- C-3. 分類別展開
  - C-3-1. FIメイングループ分類別出現・消失状況 (上位40)
  - C-3-2. FIメイングループ分類別出現・消失状況 (最近出現40)
  - C-3-3. FIサブグループ分類別出現・消失状況 (上位40)
  - C-3-4. FIサブグループ分類別出現・消失状況 (最近出現40)
  - C-3-5. FI分類別出現・消失状況 (上位40)
  - C-3-6. FI分類別出現・消失状況 (最近出現40)
  - C-3-7. Fタームテーマコード分類別出現・消失状況 (上位40)
  - C-3-8. Fタームテーマコード分類別出現・消失状況 (最近出現40)
  - C-3-9. Fターム分類別出現・消失状況 (上位40)
  - C-3-10. Fターム分類別出現・消失状況 (最近出現40)
  - C-3-11. FIメイングループ分類別公開件数の伸びと構成率 (上位20)
  - C-3-12. FIサブグループ分類別公開件数の伸びと構成率 (上位20)
  - C-3-13. FI分類別公開件数の伸びと構成率 (上位20)
  - C-3-14. Fタームテーマコード分類別公開件数の伸びと構成率 (上位20) )
  - C-3-15. Fターム分類別公開件数の伸びと構成率 (上位20)
- C-4. キーワード分析
  - C-4-1. キーワード別公開件数ランキング (上位100)
  - C-4-2. キーワード別公開件数の伸長率 (上位50)
  - C-4-3. キーワード別出現・消失状況 (上位80)
  - C-4-4. キーワード別出現・消失状況 (最近出現80、公開件数5件以上)
D. 水処理業界上位10社比較分析
- D-1. 公開件数比較 (期間着目:2期間+全体)
- D-2. 公開件数の推移 (累計)
- D-3. 新規FIメイングループ分類数の推移 (累計)
- D-4. 新規FIサブグループ分類数の推移 (累計)
- D-5. 新規FI分類数の推移 (累計)
- D-6. 新規Fタームテーマコード分類数の推移 (累計)
- D-7. 新規Fターム分類数の推移 (累計)
- D-8. 新規発明者数の推移 (累計)
- D-9. 共同出願人数の推移 (累計)
- D-10. 水処理業界上位10社間の公開件数相関
- D-11. 共同出願人上位20社との公開件数相関
- D-12. 上位20FIメイングループ分類との公開件数相関
- D-13. 上位20FIサブグループ分類との公開件数相関
- D-14. 上位20FI分類との公開件数相関
- D-15. 上位20Fタームテーマコード分類との公開件数相関
- D-16. 上位20Fターム分類との公開件数相関
- D-17. 公開件数占有率
- D-18. 公開件数の伸びと構成率
E. 水処理業界上位10社個別分析
- E-1-*. FIサブグループ分類別公開件数ランキング (上位50)
- E-2-*. Fターム分類別公開件数ランキング (上位50)
- E-3-*. FIサブグループ分類別公開件数の推移 (上位20、累計)
- E-4-*. Fターム分類別公開件数の推移 (上位20、累計)
- E-5-*. FIサブグループ分類別出現・消失状況 (最近出現40)
- E-6-*. Fターム分類別出現・消失状況 (最近出現40)
- E-7-*. FIサブグループ分類別公開件数伸長率 (上位50)
- E-8-*. Fターム分類別公開件数伸長率 (上位50)
- E-9-*. FIサブグループ分類別公開件数の伸びと構成率 (上位20)
- E-10-*. Fターム分類別公開件数の伸びと構成率 (上位20)
- E-11-*. キーワード別公開件数ランキング (上位50)
- E-12-*. 独自キーワード別公開件数ランキング (上位50)
- E-13-*. 共同出願人との連携 (上位50)
  注 : * は水処理業界上位10社が相当。
F. 特定2社 (荏原製作所と栗田工業) の比較分析
- F-1. FIメイングループ分類別公開件数推移比較 (上位20)
- F-2. FIサブグループ分類別公開件数推移比較 (上位20)
- F-3. FI分類別公開件数推移比較 (上位20)
- F-4. Fタームテーマコード分類別公開件数推移比較 (上位20)
- F-5. FIメイングループ分類別公開件数の伸長率比較 (上位20)
- F-6. FIサブグループ分類別公開件数の伸長率比較 (上位20)
- F-7. FI分類別公開件数の伸長率比較 (上位20)
- F-8. Fタームテーマコード分類別公開件数の伸長率比較 (上位20)

Ⅱ. パテントチャート編

1. 共同出願人日本原子力研究開発機構の時系列チャート分析
2. 共同出願人豊橋技術科学大学の時系列チャート分析
3. 共同出願人日本原子力研究開発機構の上位3FIサブグループ分類と
上位3発明者のマトリクスチャート分析
4. 共同出願人豊橋技術科学大学の上位3FIサブグループ分類と
上位3発明者のマトリクスチャート分析

Ⅲ. 総括コメント

参考資料

資料1 : 出願人統合リスト
資料2 : パテントマップ・パテントチャートの種別と見方
資料3 : パテントマップ Viewer (添付ソフト) の使い方

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出版社

株式会社パテントテック社

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お問い合わせ

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体裁・ページ数

A4判簡易製本 (Viewerソフトウェア添付) 267ページ

ISBNコード

ISBN978-4-904967-17-1

発行年月

2010年8月

販売元

tech-seminar.jp

価格

68,727円 (税別) / 75,600円 (税込)

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開始日時		開催方法
2025/3/13	塗布膜の設計・形成と欠陥防止、機能性付与技術	オンライン
2025/3/14	共同開発・開発委託・共同出願の契約実務	オンライン
2025/3/17	高分子劣化のメカニズムと添加剤による対策や材料分析技術	オンライン
2025/3/17	特許情報分析の基本と実践ノウハウ	オンライン
2025/3/19	抗体医薬品と核酸医薬品に関する特許調査手法および最適な特許戦略構築のポイント	オンライン
2025/3/19	生成AIを活用した特許明細書の作成方法	オンライン
2025/3/21	高分子劣化のメカニズムと添加剤による対策や材料分析技術	オンライン
2025/3/24	他社特許の分析手法と弱点の見つけ方	オンライン
2025/3/24	医薬品開発における医薬用途の特許戦略	オンライン
2025/3/25	高分子・ポリマー材料の重合、製造における研究実験から生産設備へのスケールアップ技術	オンライン
2025/3/26	塗布膜の設計・形成と欠陥防止、機能性付与技術	オンライン
2025/3/26	記載要件に基づいて特許を読み込めますか? 書けますか?	オンライン
2025/3/27	蒸着法による機能性有機分子の薄膜化技術	オンライン
2025/3/28	パテントマップの作成と開発・知財・事業戦略の策定と実践方法	オンライン
2025/3/28	基材への塗布層の形成、コーティング液の塗布技術	オンライン
2025/3/28	医薬品ライセンス契約の実務とデューディリジェンスの考え方及び事業性評価	オンライン
2025/3/28	共同開発・開発委託・共同出願の契約実務	オンライン
2025/3/31	特許明細書の効率的な読み方と強い特許明細書のつくり方	オンライン
2025/4/3	医薬品開発における医薬用途の特許戦略	オンライン
2025/4/4	医薬品ライセンス契約の実務とデューディリジェンスの考え方及び事業性評価	オンライン

発行年月
2009/1/15	ヒートアイランド対策技術開発実態分析調査報告書
2009/1/15	工作機械メーカ技術開発実態分析調査報告書 (PDF版)
2009/1/15	ヒートアイランド対策技術開発実態分析調査報告書 (PDF版)
2009/1/15	工作機械メーカ技術開発実態分析調査報告書
2009/1/5	東レGと帝人G分析技術開発実態分析調査報告書 (PDF版)
2009/1/5	花王分析技術開発実態分析調査報告書
2009/1/5	東レGと帝人G分析技術開発実態分析調査報告書
2009/1/5	日産自動車分析技術開発実態分析調査報告書 (PDF版)
2009/1/5	日産自動車分析技術開発実態分析調査報告書
2009/1/5	花王分析技術開発実態分析調査報告書 (PDF版)
2008/11/1	フレキシブル電子デバイス技術開発実態分析調査報告書 (PDF版)
2008/11/1	フレキシブル電子デバイス技術開発実態分析調査報告書
2008/9/1	半導体製造用炭化ケイ素技術開発実態分析調査報告書 (PDF版)
2008/9/1	半導体製造用炭化ケイ素技術開発実態分析調査報告書
2008/7/10	携帯機器用燃料電池技術開発実態分析調査報告書 (PDF版)
2008/7/10	携帯機器用燃料電池技術開発実態分析調査報告書
2008/5/25	無人搬送システム技術開発実態分析調査報告書 (PDF版)
2008/5/25	建設・建築における免震・耐震・制震技術技術開発実態分析調査報告書 (PDF版)
2008/5/25	無人搬送システム技術開発実態分析調査報告書
2008/5/25	建設・建築における免震・耐震・制震技術技術開発実態分析調査報告書

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