技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー

骨粗鬆症治療薬の薬剤選定と求める治療薬

骨粗鬆症治療薬の薬剤選定と求める治療薬

~病態やQOLを考慮した臨床での薬剤使用の実際~
東京都 開催 会場 開催

開催日

  • 2016年2月17日(水) 10時00分 16時45分

プログラム

第1部. 新ガイドラインをふまえた骨粗鬆症治療の現状と今後の薬剤選択

(2016年2月17日 10:00〜11:00)

  • 骨粗鬆症のレビュー
  • ガイドライン改訂のポイント
  • 治療の現状と課題
  • 今後の薬剤選択基準
  • 求められる治療薬像 など
  • 質疑応答

第2部. 薬剤師からみた骨粗鬆症治療薬

(2016年2月17日 11:15〜12:45)

 近年、世界でも類を見ないほど急激な高齢化社会が進んできている我が国において、骨粗鬆症の罹患患者も年々多くなってきている。骨粗鬆症は、その成因などの基礎研究などで解明されるにしたがい治療薬においても飛躍的な進歩を遂げている。しかし、根治治療が難しい疾患には従来から変わりない。本講演では、臨床現場で従事している薬剤師からみた骨粗鬆症の治療薬について現状及び今後の期待される薬剤を中心に私見を踏まえて考えてみたい。

  1. 骨粗鬆症の疫学・対策の現状
    1. 罹患患者の増加
    2. 行政による対策
  2. 骨粗鬆症の治療薬変遷
    1. 狭義の治療薬
    2. 主流となっている治療薬
    3. 今後期待が予想される新薬
  3. 骨粗鬆症の治療方針
    1. 最新ガイドラインに基づく治療
    2. 患者サイドに立った薬剤師からみた治療提案 など
    • 質疑応答

第3部. 骨粗鬆症の薬物治療と費用対効果評価

(2016年2月17日 13:30〜15:00)

 近年、医療技術の有効性・安全性に加えて費用対効果の評価が重要となっており、欧米諸国では骨粗鬆症治療の医療経済評価が数多く実施され、診療上・医療政策上の意思決定に活用されている。本講座では、骨粗鬆症領域の医療経済評価の文献を読み解く上で必要となる基礎知識の習得を目指す。

  1. 医療経済評価の基礎知識
    1. 費用効果分析とは
    2. 費用をどう考えるか
    3. 効果をどう考えるか
    4. QALYとは何か
    5. QOL値をどう測るか
    6. ICERとは何か
    7. 臨床試験ベースの費用効果分析
    8. モデルベースの費用効果分析
  2. 骨粗鬆症領域の医療経済評価の特徴
    1. 分析の設定条件
    2. モデルの構造
    3. パラメータの設定
    4. シミュレーションの方法
    5. 次骨折予防の費用対効果
    6. 海外の分析事例
    7. 国内の分析事例
    8. 次骨折予防の費用対効果
    9. 海外の分析事例
    10. 国内の分析事例
    • 質疑応答

第4部. 事例 (妊娠や合併症、高齢者など) から学ぶ薬剤選定の実際と求める治療薬

(2016年2月17日 15:15〜16:45)

  • 治療の現状と課題
  • 薬剤選定基準
  • 症例検討
    • 妊娠
    • 合併症
    • 高齢者 など
  • 求める治療薬像 など
  • 質疑応答

講師

  • 梅原 慶太
    医療法人社団 綾和会 浜松南病院 整形外科・リハビリテーション科
    部長
  • 北村 正樹
    東京慈恵会医科大学附属病院 薬剤部 医薬品情報室
  • 森脇 健介
    神戸薬科大学 医療統計学研究室
    講師
  • 山田 真介
    大阪市立大学 大学院医学研究科 臨床医科学専攻
    講師

会場

株式会社 技術情報協会
東京都 品川区 西五反田2-29-5 日幸五反田ビル8F
株式会社 技術情報協会の地図

主催

お支払い方法、キャンセルの可否は、必ずお申し込み前にご確認をお願いいたします。

お問い合わせ

本セミナーに関するお問い合わせは tech-seminar.jpのお問い合わせからお願いいたします。
(主催者への直接のお問い合わせはご遠慮くださいませ。)

受講料

1名様
: 60,000円 (税別) / 64,800円 (税込)
複数名
: 55,000円 (税別) / 59,400円 (税込)

複数名同時受講割引について

  • 2名様以上でお申込みの場合、
    1名あたり 55,000円(税別) / 59,400円(税込) で受講いただけます。
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 60,000円(税別) / 64,800円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 110,000円(税別) / 118,800円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 165,000円(税別) / 178,200円(税込)
  • 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
  • 受講券、請求書は、代表者にご郵送いたします。
  • 他の割引は併用できません。
本セミナーは終了いたしました。

これから開催される関連セミナー

開始日時 会場 開催方法
2024/7/3 変更管理・逸脱管理コース (2日間) オンライン
2024/7/3 適正なCAPA実現につながる逸脱・OOS処理フロー及び原因・試験室調査の進め方と処置事例 オンライン
2024/7/3 免疫性血栓性血小板減少性紫斑病の歴史、病態、治療の新たな展開と残された課題 オンライン
2024/7/3 オンコロジー領域における医薬品売上予測手法とデータ収集及び注意点 オンライン
2024/7/3 仮想医薬品例示で基本レギュレーションを理解し、効率的にCMC申請資料を作成するポイント オンライン
2024/7/4 抗体医薬品の品質管理 オンライン
2024/7/4 リスクマネジメント/ワーストケースアプローチに基づく洗浄バリデーション実施 (残留限度値・DHT/CHT設定など) と残留物の評価法 オンライン
2024/7/4 バイオ医薬品製造におけるGMP対応をふまえたプロセス開発からの設備設計・スケールアップ オンライン
2024/7/5 医薬品製造現場における少人数体制のQC/QA業務効率化/コスト削減 オンライン
2024/7/5 改正GMPに対応する技術移転/移管での同等性評価とバリデーション/作業者教育 オンライン
2024/7/5 製造サイトにおけるデータインテグリティの実務対応のポイント オンライン
2024/7/5 経皮吸収の基礎と評価方法 オンライン
2024/7/8 新規モダリティ医薬の市場規模/薬価/売上予測と事業性評価 オンライン
2024/7/8 mRNA-LNP医薬品における製剤化・製造・品質管理と品質審査の論点 オンライン
2024/7/9 医薬品市場予測・マーケティング 基礎と応用 オンライン
2024/7/9 品質管理試験室にむけたQC点検と信頼性確保 / 分析法バリデーションに必要となる統計解析 / 基準値設定・分析法変更/技術移転時の同等性評価 (3コース) オンライン
2024/7/9 品質管理試験室にむけたQC点検と信頼性確保の対応 オンライン
2024/7/9 GMPにおける逸脱・不備・不整合からのCAPA運用・手順・管理と逸脱防止対策 オンライン
2024/7/9 再生医療等製品における承認審査・申請資料作成/条件及び期限付承認の場合の留意点 オンライン
2024/7/9 日本特有の要求対応をふまえた海外導入品のCMC開発対応とCMC申請資料 (日本申請用) 作成 オンライン

関連する出版物

発行年月
2011/12/14 QCラボにおける厚生労働省「コンピュータ化システム適正管理GL」対応セミナー
2011/12/10 製薬大手5社 技術開発実態分析調査報告書
2011/11/7 eCTD申請 「-ここまで身近になったeCTD申請-」
2011/9/1 厚労省ER/ES指針対応実施の手引き
2011/8/29 グローバルスタンダード対応のためのCSV実施方法
2011/8/24 厚生労働省「コンピュータ化システム適正管理GL」対応 "SOP作成"実践講座
2011/8/3 「回顧的バリデーション」および「リスクアセスメント」実施方法
2011/7/10 抗癌剤 技術開発実態分析調査報告書
2011/7/5 分析機器やLIMSのバリデーションとER/ES指針
2011/7/1 コンピュータバリデーション実施の手引き
2011/6/29 3極申請対応をふまえた不純物の規格設定と不純物プロファイル管理
2011/6/28 治験の臨床検査値における軽微変動が意味するもの / 有害事象判定
2011/5/26 厚生労働省ER/ES指針、21 CFR Part 11とコンピュータバリデーション (中級編)
2011/5/25 超入門 厚生労働省ER/ES指針、21 CFR Part 11とコンピュータバリデーション
2011/4/20 厚生労働省「コンピュータ化システム適正管理ガイドライン」対応実践講座
2011/1/28 3極GMP/局方における無菌性保証と査察対応
2011/1/25 供給者監査実施のノウハウと注意点
2010/12/6 日本での申請をふまえたアジアンスタディと各国の相違
2010/12/1 「コンピュータ化システム適正管理ガイドライン」対応準備の手引き
2010/11/29 FDA Part11査察再開と欧州ANNEX11要求対応