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中堅部材メーカーにおいて、社内コンサルとして数々の業務改善・改革活動を推進。「見える化」「最小化 (ムダ取り) +生産性向上」「標準化」手法を全社の間接業務に導入した業務改革活動は、業務生産性を3倍向上。
独自に開発した『見える化ツール』は、不祥事発覚により会社が行政から受けた製品出荷停止処分の解除に寄与。
独立後『事務所埋蔵金発掘請負人』として、コンサルティングやセミナー (過去3年間で20回開催) を通して間接業務改革・改善手法の普及に従事。
欧米型の「やらせる」マネジメントから、従業員の気持ちを重視した「やりたくなる」日本型マネジメントへの転換を主唱している。